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  • カテゴリ:一般
  • 販売開始日: 2012/06/22
  • 出版社: 新潮社
  • レーベル: 新潮新書
  • ISBN:978-4-10-610449-7

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テレビ局削減論(新潮新書)

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時間を水増しした特番、タレントが空騒ぎするバラエティ、増殖を続ける通販番組……視聴者離れに歯止めはかからず、広告費も減少の一途。メディアの帝王は瀕死の状態である。視る側も...

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テレビ局削減論(新潮新書)

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時間を水増しした特番、タレントが空騒ぎするバラエティ、増殖を続ける通販番組……視聴者離れに歯止めはかからず、広告費も減少の一途。メディアの帝王は瀕死の状態である。視る側も作る側も不幸なこの構造を変えるには、もはや民放ネット局の削減しかない。ビジネスモデルとしてのテレビを俯瞰して辿りついた結論は「民放3NHK1の4大ネットワーク」への大転換である。元テレビ局役員が放つ渾身のメディア論。

著者紹介

石光勝 (著)

略歴
1934年東京都生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。メディア・コンサルタント。テレビ東京系列の通販会社プロント社長。著書に「テレビ番外地」など。

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評価内訳

紙の本

夏の間、歌って暮らしたなら、冬になったら踊って暮せ

2012/03/30 11:00

14人中、9人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:塩津計 - この投稿者のレビュー一覧を見る

テレビ局の経営がおかしくなっているという。日本では在京キー局はすべて新聞社の傘下にあるが、テレビ局の親会社である新聞社も経営基盤が揺らいでいるという。これは日本に限ったことではない。アメリカでもイギリスでもフランスでもテレビ局、新聞社は経営危機に陥っており、英タイムズ、仏ルモンド、米ニューヨークタイムズも例外ではない。会社更生法を申請した大手新聞社もロサンゼルスタイムズなど複数ある。どうしてこんなことになったのか。それはテレビ、新聞社の命の綱である「広告収入」がインターネットの登場で大きく揺らいでいるからである。

新聞社やテレビ局のことを「報道機関」という。しかし、彼らは報道番組で生きている訳でもなければ、ニュースを売って生きているわけでもない。彼らは広告を売って生きているのであって、報道は、いわば刺身のつま、撒き餌程度のモノに過ぎない(NHKは別)。その「生きる糧」たる広告収入が激減しているというから、テレビ局、新聞社にとっては一大事である。なぜインターネット広告が優位にあり、テレビ新聞の広告が劣勢にあるのか。それはインターネット広告には「同時性」「双方向性」「データの集積力」という新聞テレビの広告では決して得ることの出来ないメリットがあるからだそうだ。テレビのCMは億円単位。新聞の広告は全面だと数千万円する。これだけの莫大な経費を使いながら、その効果がどれくらいあったのか、実は広告主には良く分からない。それがネット広告だとリアルな数字で分かるのである。これでは新聞テレビはネットには勝てない。最近ではテレビCMでも「詳しくはネットで」と呼びかけるものが増えてきた。新聞テレビの悩みは深い。

もっとも私は、苦境に陥った新聞テレビに同情する気が起きない。新聞社は上場していないので経営内容が分かりにくいがテレビ局は上場しているので経営内容を誰でも見ることが出来る。公開されている数字を見て、私は唖然とした覚えがある。テレビ局はどこもかしこも基本的には高収益企業である。滅茶苦茶儲かっている企業ばかりである。ところが彼らには、会社の数字を見る限り、「ゴーイングコンサーン」という概念がほとんど無いように思われる。普通の会社なら、利益が出ると内部留保に回すか、株主への配当に回すか、設備投資に回すかをまず考えて、次に従業員への配分に回すことを考える。ところが「放送免許」という規制に守られた彼らは、稼いだ収益の大半を仲間内で分けてしまい、残ったお金も「経費」で使いまくり、ボトムライン(純利益)はほとんど残さない。だから自己資本比率も高くならないし借金も無くならない。こういう構造になっているのだ。テレビ局の経営哲学を一言でいえば「宵越しの銭は持たない」。こう思えて仕方がないのである。アリとキリギリスに分ければ、キリギリスの代表みたいな会社。それがテレビ局であり新聞社なのである。だから分厚い広告収入に胡坐をかき、夏の間歌って暮らしていた彼らが冬になったのなら、イソップではないが「冬になったら踊って暮せ」と言いたくなるのである。

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2011/12/18 08:57

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