マッキンゼーが予測する未来

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いわゆるハウツー本ではなく、本書を読んだとしても、明日からのビジネスの打ち手に繋がるわけではないが、少なくとも本書で述べる4つの世界的な潮流は理解する価値がある。

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マッキンゼーが予測する未来　R・ドッブス、J・マニーカ、J・ウーツェル著
激変する世界への備え説く
日本経済新聞　朝刊 読書 (31ページ)
2017/3/25 2:30
　メッセージは、挑戦的である。未来は、私たちが慣れ親しんだ世界観をガラリと変えていくから、直観力を大胆にリセットしろと言う。人間は、現状維持バイアスが強く、たとえ証拠を示されても、自分の持つ仮説やアプローチを容易に変えないものだ。


　例えば、グローバル化やテクノロジーの進化による生産性上昇に対して、「人減らしにつながる」という一般大衆の直観がある。しかし、歴史が証明しているのは、大衆の認識とは逆である。米国では、生産性向上とともに求人需要も増えている。政府には直観に逆らってでも変化を加速させる税制や規制を設けることが望まれる。

　マッキンゼーが予測するのは、トレンドを破壊する4つの力が強まる未来である。新興国、テクノロジー、人口動態、通信などのグローバルなつながりの作用。この4つが私たちの世界観を一変させる。経済の重心は、大企業が本社を置く先進工業国から、中国のような新興国市場、特に人口膨張する都市に変わる。企業のライフサイクルは短くなり、経営者は今まで以上に素早い意思決定と経営資源の投入をせざるを得なくなる。

　肝心なのは、トレンド変化が起こる変曲点である。直観力をリセットしても、変化がいつ起こるかがわからなくてはどうしようもないと思える。本書は、そこはわからないとする。

　例えば、企業の資金調達コスト（資本コスト）は上昇すると見通している。私たちは30年間下がり続けてきた金利のせいで、それが未来も続くと錯覚しがちである。おそらく、新興国のインフラ投資が資金需要を掘り起こせば、世界の人口高齢化と財政赤字の長期化で資金供給が追いつかなくなり、資本が入手困難になる時代が到来するだろう。本書は、金利上昇と金利低下のどちらのシナリオが実際に展開するにせよ、企業が健康でいられるように、シナリオに二股をかけた対応を提示する。

　評者はトランプ米政権によって未来が不透明になっている今だからこそ、本書を読む価値があると考える。何しろトランプ政権は、直観を前面に出して、本書のトレンドを破壊しようとしているからだ。どちらの真実が勝利するかを見極めたい。

原題=NO　ORDINARY　DISRUPTION

（吉良直人訳、ダイヤモンド社・1800円）

▼著者はマッキンゼーの世界経済研究部門メンバー。

《評》第一生命経済研究所首席エコノミスト

熊野　英生

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難しかった。。。
自分の理解力の無さを痛感。まあエッセンスは理解できた。

新興国の都市化による地球の重心の変化。
どんどん短くなる商品サイクル。
雪だるま式に早く大きくなる膨大な情報。
今までの常識で事業経営していたら生き残ることは到底無理、直感力を磨かなければならないと警笛を鳴らしている。

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全体として、長く読みにくい。
それぞれの切り口に対して、数多くの事例に触れるのはいいが、あまりに表面的すぎるため、読んでいて頭に入って来なかった。
そのため、最後は流し読みになってしまった。

切り口もそれほど新しいものでもなく、期待はずれ。

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近年のトレンドについて、データを基に要素を整理。
それに対する主に経営の視点での対処は、やや短絡か。

4つの破壊的力
・世界経済の重心の移動
・技術革新の加速
・地球規模での平均年齢の上昇
・世界のつながりの重層・強化
↓
・都市レベルでの展開
・ライフサイクルの俊敏な更新
・近々来る中間層のピークアウト
・天然資源の供給力の限界
・未来の政府の適正な規模

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マッキンゼーがデータに基づき、現代の潮流の変化を読み取り、予測した未来像。ひとつのシナリオとして受け止めるには良いが、堅実的で意外感には掛ける。

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現在（2016末～2017前半）の世界動向、情勢、経済をあまり知らない方（例えば僕）が、それをざっくり知りたいと思った時にお勧めの1冊、中々面白かったです。この手の本は今（2016末）読むことが重要！

自分用にキーワードを整理しとくと以下の通り。
・予想しがたい意外な街の都市化
・都市化が生み出す爆発的経済
・経済重心の目まぐるしい移動
・ビジネスモデル、技術の早すぎる変化と労働力のギャップ
・地球規模の高齢化とその課題
・加速し続けるグローバル化とビッグデータ
・新たな30億の消費者層
・需要と供給比率問題（資源問題）
・インフラと資本
・競争ルールの変化
・政治が与える影響（個人努力で回避しきれない）

常識と思っていたことが、一瞬で常識でなくなる現在と未来、生きるのも大変です。

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世界で最も有名なコンサルティング会社であるマッキンゼー・アンド・カンパニーが世界経済動向の調査・研究部門として設立したマッキンゼー・グローバル・インスティテュートが25年間の活動の中で蓄積したデータを分析し、”今後、世界はどうなる”が詳細に書かれており、ビジネスに於いては今後、どのようなリージョンをターゲットにどの様な製品・サービスを展開して行けば良いのか等、自分が働いている会社がどの様な方向に舵をきる必要があるか判る素晴らしい書籍です。成長したい人、これからも生き残っていきたい人にお勧めしたい一冊です。

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ビジネスの世界に、「とんでもない破壊」という危機感を煽る本。

四つの破壊的な力
・異次元の都市化のパワー
・さらに加速する技術進化
・地球規模の高齢化
・高速に強く結びつく世界

破壊力を持つ12の技術の紹介では、「今後10年の間に巨大な破壊力を示す可能性が高い」として、次世代ゲノム、新素材、エネルギーの貯蔵、石油とガスの採掘、再生可能エネルギー、ロボット工学、自律自動車、3Dプリンティング、携帯機器インターネット、IoT、クラウド技術、知識作業のオートメーション化が挙げられている。


どういう目つきで、未来を考えるべきかは以下のポイントを示している。

・あらたな消費者層
・資源
・資本コスト
・労働市場
・新たな競合の出現と競争のルールの変化
・社会と政府にとっての戦略的思考


著者は、マッキンゼー・グローバル・インスティチュートというマッキンゼーの経済研究部門のリチャード・ドッブス、ジェームズ・マニーカ、ジョナサン・ウーツェル。MGIは、マッキンゼーのパートナーからの費用で運営されているらしく、データ収集と分析でご飯食べてるだけに、この本のデータの信頼性は高いと思って良いんじゃなかろうか。

想定読者は、経営層ないし、新しくビジネスを立ち上げる人、それらの人とビジネスをする人といったところだろう。

世界のビジネスで何が起きているかを直視して、自身に迫る危機をしみじみと考えてみるのも一興な本。

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世界で活躍しているコンサルティングファーム：マッキンゼーが予測した未来がこの本で解説されています。私がこの本を見つけたのが最近(2017.11末）ですが、日本訳本は今年の初め、元訳本はその１年前頃だと思いますので、この本に書かれている内容は2015年頃の最新情報をもとに予測されていると思われます。

従って、今年になって異常な盛り上がりを見せている仮想通貨に関する記述はありませんが、未来を動かすものとして４つの力（これから栄える都市はどこか、加速化する技術進化、高齢社会、新たなグローバル化）について解説されています。

今までは先進国が経済をリードしてきましたが、近未来は私が聞いたこともない、アフリカや中国の中堅都市が引っ張っていくことになりそうです。多くの人に求められる「モノやサービスとは何か」という視点で、後半戦に差し掛かった社会人生活において、今後の戦略を立てるときに考える必要があると強く感じました。

以下は気になったポイントです。

・本書が提示する４つの変化は、日本にとって避けることのできない、このまま放置すれば脅威となるものばかり、しかし変化をとらえることができれば、それは新たな機会になるので、マッキンゼーは日本の将来に明るい見通しを持っている（はじめにｐ２）

・世界の労働人口の高齢化につれ、今後は人口不足の時代へと変わっていく可能性が高い。先進国で専門スキルの低い人達は、成人後も自分たちの親よりも貧しくなるリスクがある（ｐ９）

・世界中で都市人口は過去３０年間を平均すると、毎年6500万人のペースで増加、シカゴと同規模の都市が毎年７か所増えていることを示す。世界のGDPの成長の半分が、新興国の４４０都市により生み出されると予測される、そのうち９５％は中小規模の都市である（ｐ１１、４７）

・北京の南東120キロの位置にある「天津」は、2010年のGDPで約1300億ドル、ストックホルムと同程度（ｐ１１）

・技術革新、社会への普及スピードが加速している、電話が5000万台になるのに50年、ラジオは10年、しかしアイポッドは５年、スカイプは２年、携帯電話ゲーム（アングリバード・スペース）は３５日（ｐ１３）

・自分の持つ直感を精密に見直し、リセットする必要がある、過去に大きな成功を収めて生きた組織にとって必要性が高い、消費・資源・労働力・資本・競合といった意思決定に影響を与える（ｐ２０）

・2020年の中国のインターネットショッピング市場は、今日の、アメリカ・日本・イギリス・ドイツ・フランスの合計規模になると予想される（ｐ２１）

・過去三年間について、ある見方が固まれば、次の５年間も似たように見えてくる。人間には「未来は、最近の過去とほとんど変わらないものであってほしい」と考えてしまう（ｐ２７）

・イギリスが人口一人当たりの生産量を２倍にするのに１５４年かかったが、それは人口900万人の規模、アメリカは５３年（人口1000万人）、それを中国とインドは、１２年と１６年、人口規模はその１００倍、これは、経済規模の拡大は、イギリスのスピー���より１０倍加速、その規模は３００倍、経済発展力は3000倍ということ（ｐ３６）

・経済発展のスピードが速い理由（背景）として、都市化があげられる。巨大な人口移動の只中にある。中国とインドでは現在そうである、都市こそが、先進近代社会とグローバルエコノミーに直接の接点を持つ場所であり、都市が貧しい農民をはるかに生産性の高い労働者、市民、そして消費者へと変える（ｐ３７、４０）

・2030年までに新たに都市生活消費者層に加わった人達が、2030年までに年間３０兆ドルを消費する、この数字は2010年には１２兆ドルであった、年間３０兆ドルとは世界消費総額の実に半分を占める（ｐ４２）

・消費者がモノを所有するというモデルはすでに変化しつつあり、この変化の中心が都心に存在する。若い人達が、モノを資産として購入するのではなく、各種サービスを使い、借りて代用することに慣れている、これが新しい事業機会を提供し始めている（ｐ４８）

・デジタルプラットフォームによって事業活動の拡大に要する限界コストはゼロに近づいてしまうために、仲間同士の個人間取引、シェアリング経済といった新しい市場の出現を可能にしている（ｐ６３）

・世界最初の３Dプリンティングで作られた電気自動車「ストラティ」は2014年９月に走行実験、人工臓器の３Dプリンタによる製造は、糖類ベースとしたヒドロゲルを用いて、患者自身の細胞から造られた幹細胞を吹き付けたもの（ｐ７３）

・破壊力を持つ１２の技術は、４つのカテゴリーに分けられる、１）全ての物事の構成要素を変える：ゲノム科学・新素材、２）エネルギーを考え直す研究が実用段階：エネルギー貯蔵、石油ガスの回収技術進歩、再生可能エネルギー、３）人間のために働く機械：センサー付きロボット、自律自動車、３Dプリンティング、４）ITの活用：携帯機器、モノのインターネット、クラウド技術、知識作業オートメーション化（ｐ７４）

・今後５年間に全人類は、過去5000年の間に生み出したデータよりも多量のデータを生み出すだろう、2020年までに世界中の総データは、４万テクサバイトを超え、05年当時の300倍に増加する（ｐ７７）

・2013年７月に米国商務省は、GDP統計に初めて新区分を設けた、それは研究開発・ソフトウェアを網羅した「知的財産製品」（ｐ８４）

・付加的製造の領域の一つとして、粉体金属を使ったレーザー焼結、溶融プラスチックを使った溶融沈殿鋳造、さらに、３Dプリンタが含まれる（ｐ８５）

・現在S&P500に載る企業の７５％は、2027年までに姿を消し、他の企業に取って代わられているだろう（ｐ８７）

・美容、化粧品業界において、ミンクというブランドの３Dプリンタを使えば、顧客はゆったりと自分の顔に合わせて特注した化粧を自分の顔に「印刷」できるようになっている（ｐ９８）

・中国の人口の年齢の中央値は３７歳で米国とほぼ同じ、今日の全人口の２６％を占めている５５歳以上の人口は、30年には４６％に増加する可能性がある（ｐ１１４）

・平均余命が長くなるという予測と、投資収益率の低下という予測の組み合わせの持つ意味は、高齢者が引退生活に移行する余裕がなくなることを意味する（ｐ１１７）

・新興国からの資金移動は、1990年には世界の７％に過ぎなかったが、2012年には３８％に増加した（ｐ１４４）

・これまで成功してきたように自分の強みに依存し、自社の持つ、コアコンピタンスにしがみついていれば良かったが、今日では敏捷性に焦点が当たることが増えている。（ｐ１６８）

・2025年までに消費者層（１日10ドルという世帯収入）は１８億人が加わり合計４２億人になるだろう、2012年に世界人口が７０億人になったよりも、1990年から2025年までに世界の消費者層に３０億人加わったほうが、はるかに重要である、その多くは、新興国のあまり名も知られていないミドル級の都市住民である（ｐ１７５、１７７）

・新しい新興国市場は、先進国市場からそのまま移植された製品・サービスをすぐに受け入れてくれるような巨大かつ同質的な存在ではない（ｐ１８３）

・ウォルマートがアメリカ最大の小売業者になったが、競争の激烈な大都市圏市場を避け、アメリカの内陸部から外に向かい、市民が不便を感じている町を見つけては店舗を開設していったから（ｐ１８７）

・新興国市場での成功を経験できるのは、本社が「この市場は投資先の一つ」と考えを捨てて、現地を運営するリーダーに自分たちの進む道を設定する自由度を与える場合に限られる（ｐ２０１）

・３０年間下がり続けてきた金利のせいで、資本コストは現在も安く、今後も続くだろうと期待される。つまり資産価格は長期的には上がり続けると考えられる（ｐ２４０）

・日本の人口構造の見通しが意味することは、日本の抱える負債を伝統的な手法では返済できない可能性が高く、政府負債を将来貨幣化することが必要となるだろう、中央銀行が新たな貨幣を発行、政府の債務を買い取る（ｐ２５３）

・アメリカの企業のほぼ３分の２が、優秀な採用候補人材を見つけられずに、空いたままのポジションがあると答えている。科学、技術、工学、数学というSTEM分野（ｐ２８３）

・技術の進化が、物理的店舗とインターネット上での消費の境界をあいまいにしている、書籍からキンドル、CDからアイチューンズへ、さらに音楽を保有せずに好きな時にストリーミングで聴く、スポティファイへと価値が移動している。これにより企業は伝統的な事業のやり方から利益マージンを減らさざるを得なくなり、新たな事業機会の探索を迫られている（ｐ３１１）

・デンマークでは、年金支払額の増大という問題に対して、平均余命を指数にして年金支給の開始時期を引き上げ、それよりも若い年齢での早期退職に制限を加えることを国会で決議した、その結果デンマークの５５－６４歳までの年齢層人口の労働参加率はEU平均（50％弱）よりも58％と高く、2050年までに６９歳が法廷定年になるだろう（ｐ３４９）

・アメリカでは、オハイオ・テキサス・ペンシルベニアにおいて、水圧破砕技術の運用を認めたが、ニューヨーク州では禁止（ｐ３５１）

2017年12月2日作成