カリブ−世界論 植民地主義に抗う複数の場所と歴史

共和主義の光と影

ジュンク堂書店難波店さん

原住民が滅ぼされ、アフリカから連れて来た黒人奴隷を使ったプランテーションとして、一方で消費財等の独占的な市場として、宗主国に膨大な利益をもたらす。典型的な植民地であったフランス領カリブは、多くの旧植民地が独立した第二次世界大戦後も、「海外県」としてフランス領に留まった。「独立派」を「同化派」が上回ったことは無かったという。
フランス革命を生んだ「共和主義」は、自由、平等、友愛を謳い、人権を高らかに宣言する一方、植民地に支えられてブルジョワ革命を成功させ、ブランテーション経済の失効後も植民地や旧植民地の宗主国への従属関係を持続させる「同化の論理」でもあったのだ。
独立した旧植民地も、「海外県」へと「昇格」したフランス領カリブも、かつての原産物に代り労働力の供給地として今もフランスに従属し、植民地型の経済が存続する。今やグローバル化した高度消費社会へと呑み込まれ、日常それ自体が資本主義体制によって支配されている。自分たちが植民地化されていることにすら気づかない、「成功した植民地支配」の究極的段階にまで来ているのだ。
だが、それに抗う力が、政治や経済ではなく文化の中から芽生えていた。カリブの音楽とクレオール文学の中で育まれた抗う力は、やがて、二〇〇九年のゼネストを実現し、労働と生活を金銭に従属する矮小化された価値から解放せんとする「高度必需品宣言」へと、結実していくのである。