欲ばり過ぎるニッポンの教育 （講談社現代新書）

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投稿者：佐伯洋一　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　本書では、ＰＩＳＡでフィンランドが世界一というホットな話題について一喝しているが、確かにフィンランドは２大国際テストでトップだった。しかし、それはたまたまフィンランドにマッチしていたからに過ぎない。ＰＩＳＡで高得点という話題はそれだけに過ぎない。
　従来日本がトップだった時は、知識重視だった。対するＰＩＳＡなどは生涯にわたる学習する能力を測る目論見であり、測っている対象が違う。だから、形式的には日本の学力下降の話しとは別次元である。
　そもそも、教育はその国の文化を考慮せずして語れない。フィンランドは飽くまでも個人主義の国である。それが教育にも表われている。フィンランドでは教育に競争意識が希薄なのである。
　対する日本は個人の意識でも、周りと仲良くやれることを中韓の学生などと比較してダントツに重視している国である。そこでは個人主義を重視した教育など所詮根ざさない。日本は日本独自に、従来の詰め込み教育に戻せばいい。
　そこで大事なことは、勉強の先に何があるのかを示すことである。そもそも私は勉強など全部自分ですべきと考えている。現に私は大学院博士課程に進学し、全国テストでも上位に名を連ねたが、大学の講義などゼミ以外ほぼ出なかった。何故なら、有益な授業がないからである。生徒のくせに生意気だが、事実学力に有害だし、テストで点が取れなくなるのだから仕方が無い。さらに、高校では授業など全く聞いていない。
　それでも学力で優秀(知能はさておき)だったのは、それは「意欲」に他ならない。モチベーションがあって初めて勉強するようになった。高度経済成長以降の学歴社会も、動機はみな勉強しないと未来が無いと思っていたからだろう。
　学力を上げるためには、それが全てとは言い切れないが、重要な要素として、学歴の重要さを教えることだろう。現に、社会の全ては高学歴が動かしている。学歴が重要でないという者もいるが、今後知的財産が勝負を決める企業経済において、理系では最低でも修士卒でなければ相手にされない。
　英語については、本書の言うとおりである。英語を覚えて中身無しというのは最悪で、誰にも相手にされない。英語など学問でも何でもない。ただのツールなのだから、必要な人だけ学べばいい。まあ、学歴重視社会では誰もが必須なわけだが。
　大体、日本は学力でもかつて世界一だったし、江戸時代の教育普及率も世界一だったといわれている。現に、それが世界で２つ目の特許黒字国家を生み出し、世界一の金持ち国家になった。それがＰＩＳＡなどでぐらついたり、日教組の意見などに耳を貸すからおかしな方向に行ったに過ぎない。
　日教組が入り込んで、教育に悪平等をぶち込んだ日本と異なり、フィンランドでは教師は院卒だし、政策は高度な研究機関が支えている。フィンランドでは教師への尊敬が厚いのに対し、日本では教壇を下げるとか、友達関係が理想といった様なアホ馬鹿政策によって、もはや教師への尊敬など絶無に近い。
　結論として、フィンランドで参考になるのは教師の質くらいであって(日本向けに演繹すれば、日教組の無力化が第一)、あとは「国家の品格」の主張の方が遥かに日本向きだと思う。強いてあげれば、圧倒的に学校の裁量が広いフィンランドと異なり、日本では最高裁が学習指導要領に法規性を認めており、故に学校ごとの裁量性が低い点だろう。学校ごとに裁量性を認める弊害もあるので一概には言えないが(日本の今でも世界一である均質性の崩壊)、やはり学力向上に成功した学校に補助金を増やしたりすることは大学同様有益だろう。その為には学校選択の幅を広くする必要がある。やることは山ほどあるのであり、フィンランドの真似など無駄な事をしている暇は無い。

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投稿者：越知　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　教育学者としてつとに著名な苅谷剛彦氏と、教育ジャーナリスト増田ユリヤさんとの対談に、両氏の論考を加えて成立したのが本書である。
　まず、PISAでフィンランドが世界一という話題から行こう。PISAとは、OECDが世界数十カ国で行っている15歳児の学習到達度調査である。この結果について、フィンランドは高校進学率が日本より低いから良い結果が出るのは当然だ、誰も彼もTOEFLを受ける日本と一部のエリート候補生だけが受ける国との平均点が違うようなものだ、などと書いている人がいるが、これは完全な誤りである。本書176ページに記されているように、フィンランドでは義務教育は16歳修了なのである（厳密には入進学が８月であるなど簡単には言い切れない部分があるが、大筋そうである）。だから15歳児の学力検査は当然ながら義務教育段階でなされている。学力選抜をへた高校生だけを相手にしているわけではないのだ。
　そもそも、その程度のことも知らずに教育学者が学力を論じていると思いこむ方がおかしいのであって、同一年齢層の児童全員の平均で学力世界一だからこそ、フィンランドは日本だけでなく世界各国から注目を浴びているのである。
　といっても、一部マスコミに見られるようなフィンランド礼賛に本書が終始しているわけでは全然ない。むしろそのスタンスはきわめて冷静で、フィンランドの教育を単純なノウハウに還元して模倣すれば日本も学力が向上するというような見方には否定的である。教育はその社会全体が持つ体質の結果なのであって、教育さえいじれば社会全体が改善されるというのは誤りだとする本書の主張には私もまったく同感だと言いたい。
　本書が分かりにくいと感じる人は、単純なノウハウだけを求めて本を読むからだろう。複雑な存在である人間を対象とする教育は、工業製品を製造するようにはいかないのであって、それを知っている人なら、教育に関する蘊蓄が傾けられた本書を味読できるであろう。
　ただし、だからフィンランドを無視していいという結論にはならない。かつて日本がバブルで「ジャパン・アズ・ナンバーワン」などと言われていた頃、米国は日本の強さの秘密は教育にあると考えて調査に乗り出した。そうした謙虚さは必要である。フィンランドについて言えば、小学校教員でも修士号を持たないとなれないといった教師の質の高さに注目すべきだろう。
　PISAの結果については学者でも意見が分かれており、日本の子供の学力が低下し始めたという人と、それを否定する人とがいる。あまり順位にこだわり過ぎないほうがいいと私も思うが、スイスの研究機関IMDの発表では07年の日本の国際競争力は前年の16位から24位に後退している。これからの先進国は高度な知的産業で勝負しなくてはならない。その意味で教育が重視されるのは当然なのだ。
　ところが日本は教育にカネを使っていない。本書でも数値を挙げてあるし、私がBK1書評で紹介した『日本の高学費をどうするか』でもそうだったが、教育学者たちは日本の教育に投じる公的資金が対GDP比で先進国中最低であるという事実にしばしば警告を発してきた（逆に支出が多いのが土木関係）。教育制度をいじるだけでなく、きちんとカネを投じなければ、日本は三流の土建国家に転落するしかないだろう。自分の子供は都会の私学に行っているなどという個人的な事情にこだわっている人には、教育を論じる資格はないのである。

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投稿者：塩津計　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

いろいろ参考になる情報、うなずける分析は多々ある。
【教育大国フィンランドの実相】
ひところPISAなる国際機関の判定の結果、フィンランドの学生の平均点が世界最高だったとかで、「フィンランドを見習え」みたいな軽佻浮薄なブームが起きた。本書ではその化けの皮がはがされている。本書によればフィンランドの高校進学率は日本の昭和３０年代程度で、要するに「中位以下の馬鹿はとっとと職業訓練学校に行って一生「ワーカー」としてお気楽な人生を歩め。高等教育は馬鹿の来るところではない。エリートの為の占有物だ」という社会的合意があって、高校にはそもそも落ちこぼれはいないという話なのだ。もちろんフィンランドにも落ちこぼれは沢山いる。でもそいつらはワーカーとして社会に放り出されているので、学校の問題＝教育問題としてではなく「社会問題」としてくくられているんだそうだ。なんだか「日本人は英語が出来ない」として突きつけられたTOEFLの話と似ているではないか！（日本人のTOEFL平均点は504点。６年も英語やってこの程度？日本の英語教育は間違っている！という話があったが、全世界のTOEFL受験者は41万人の内、日本人受験者は９万９千人と約４分の１を占める。平均点614点のノルウェーの受験者はわずか40人。この他にも受験者が100人未満の国はごろごろある。要するに日本では「何となく受けてみようかな」というお試し受験者や「TOEFLを受けるとかっこいい」というミーハー受験者が相当数を占める一方、他の国々ではアメリカ留学を間近に控えたバリバリの超エリートのみが受験しているのが実体。つまり国際比較というのが曲者で、日本では馬鹿でもチョンでもTOEFLを受験しているので平均点が下がるのは当たり前という話）。ただ、苅谷は「だから日本も昭和３０年代までレベルまで高校生の数を減らせということにはならない」と妙な「現状肯定」をしてしまう。
【子供に英語を教えるな】
教えられる人材もいないのに小学校に英語教育を導入しようとする今のありようを全否定する苅谷（拍手）。ＮＨＫは「英語だけではもう古い。これからは中国語だ」と「もっとも意識が進んでいる家庭は、横浜中華街の中華学校に子供を入れ、英語のみならず中国語を教え込み始めている」などとバカな煽りをしているが、苅谷はこういう風潮も全否定している。「いくら英語が話せても、語るべき内容を持たなければ意味が無い（＝馬鹿に国がカネかけて英語なんか教える必要は無い。馬鹿は自腹切ってNOVAにでも行け！）」という主張には思わず拍手してしまった。
【結局、教育予算増大を呼びかける苅谷】
日本はこれから少子化の時代を迎える。子供の数が減るのだから、公立学校も教員も教育予算も削減するのが当たり前である。ところが苅谷は正反対の主張を展開する。「国家予算と義務教育費の伸び率」なる胡散臭いグラフを持ち出して「日本は教育にカネをかけてない」かのような主張を展開する。本当にそうか。公立学校への予算が思うように伸びていないのは、その分私学への助成金で食われているからではないのか。それに狭義の教育予算のみならず、心ある父兄が自腹を切って支出している「学習塾代」「家庭教師代」も教育支出に含めないと本来の「教育」の話にならないのではないか。ちなみに私は昨年二人の子供のために３００万円を支出した。これ以上、公立学校でバカやっているプーたちの為に出すカネはない。
途中の議論が結構マトモなだけに、結論の強引さが惜しまれる（もっとも苅谷じしんは「あいまいなこと」しか言ってないのだが。