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- カテゴリ:一般
- 発売日:2016/04/09
- 出版社: 日本経済新聞出版社
- レーベル: 日経プレミアシリーズ
- サイズ:18cm/241p
- 利用対象:一般
- ISBN:978-4-532-26303-4
読割 50
紙の本
世界経済大乱 (日経プレミアシリーズ)
著者 滝田洋一 (著)
止まらない中国からのマネー流出、悪化するサウジアラビアの懐具合、米欧同盟の亀裂とポピュリスト政治家の台頭…。相場格言の通り、2016年は「騒乱の申年」なのか? 同時多発危...
世界経済大乱 (日経プレミアシリーズ)
世界経済大乱
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商品説明
止まらない中国からのマネー流出、悪化するサウジアラビアの懐具合、米欧同盟の亀裂とポピュリスト政治家の台頭…。相場格言の通り、2016年は「騒乱の申年」なのか? 同時多発危機の現場からの緊急報告。【「TRC MARC」の商品解説】
中国のバブル崩壊が原油の底割れと世界同時株安を引き起こす。リーマンショック再来となるのか。マーケットウオッチャー書き下ろし。【本の内容】
著者紹介
滝田洋一
- 略歴
- 〈滝田洋一〉慶応大学大学院卒。日本経済新聞社編集委員。2008年度ボーン・上田記念国際記者賞受賞。著書に「世界金融危機開いたパンドラ」「日本経済不作為の罪」など。
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紙の本
混乱する経済、金融政策とデータ解析
2016/10/10 23:22
1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:Freiheit - この投稿者のレビュー一覧を見る
理屈ではなく、記者として、足で稼いだリポートなどによって書かれており、経済や金融政策が混乱していることが良く分かる。経済と政治はあざなえる縄と言われるが、今の政治を見ると同様であると思える。混乱の雰囲気が良く伝わる本である。中国経済の構造や商品市場の現状について、多くのデータを解析して、足元の市場の波乱について説明している。
紙の本
第4次産業革命?
2016/04/24 16:26
1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:キック - この投稿者のレビュー一覧を見る
本書は世界経済の「今」を、中国経済の変容(第1章)、日銀のマイナス金利政策(第2章)、リーマンショック後の規制強化の副作用(第3章)、地政学リスク(第4章)といった観点から考察し、日本経済の展望(第5章)を示した本です。
リーマンショックで米国の圧倒的な経済的地位が揺らぎ、その後中国が世界経済の牽引役として注目を集めてきましたが、稚拙な経済運営等により失速を余儀なくされています。加えてオイルマネーの変調や難民問題等もあり、今後、世界経済が大混乱に陥る可能性もあります。日本は米国とタッグを組み、安全保障を兼ねたTPPで難局を凌ぎ、第4次産業革命(「インターネット」や「AI(人工知能)」で自動管理することにより、製造業の生産性や効率性、柔軟性などを飛躍的に高めようとする試み)で活路を開く展望を描いているようです。このような展望で大丈夫でしょうか?私にはTPPでバラ色の未来とは思えませんし、「第4次産業革命」と言われてもピンとこないのが率直な感想です。
金利や為替等の理解困難な箇所も多々ありましたが、世界経済の「今」を知るには、時宜を得た本だと思います。一方、陳腐化も早いでしょうから、関心がある方は早めに読むことを勧めます。
なお、米ユーラシアが予想する今年のリスクは以下の通りです(153ページ)
1同盟の空洞化、2閉ざされた欧州、3中国の占有拡大、4「IS」と友人たち、5サウジアラビア、6科学技術者の興隆、7予測できない指導者たち、8ブラジル、9十分でない選挙、10トルコ
また、本書の今年の予測は以下の通りです(240ページ)
1中東リスク サウジに火種、2トランプ ルペン現象広がる、3原油・商品安 金融に波乱、4AI元年 第4次産業革命、5中国の視界不良とメガFTA抗争、6アベノミクス問う衆参同日選、7国内企業に大型再編の波
紙の本
的確な現状分析と思う。国内だけ見ていては道を間違う
2016/06/21 07:57
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:菜摘 - この投稿者のレビュー一覧を見る
2016年3月までの直近の経済情勢分析をほとんどの内容とする。ここ最近の日本経済のふらつきは、国内問題のせいだけではない。野党の皆さんが言うようなアベノミクスなる政策の敗北ではなく、第一に中国の経済減速とそれ故の資源国の減速、二つ目はアメリカの金利引き上げに伴う金融緊縮、3つ目は、イギリスのEU離脱の可能性やサウジの原油安と指導者の交代からくる政情不安などの地政学リスクである。これらの著者の意見には、おおむね賛成である。加えて、消費税増税による消費の減退が挙げられる。財政再建もゆるがせにはできないから、経済の舵取りは慎重な上に大胆さをかねる必要があり、難しい所だ。重要な指摘として、リーマン危機以降の金融機関への規制強化が特にEU圏において、金融引き締め的な効果を持ってしまっている事がある。この点は、金融機関への規制強化が政治的に正しい事になっている現状があるので是正は難しいだろう。
今年の黒田総裁による日銀のマイナス金利導入も、ECBのドラギ総裁が同じような政策を取っているので、それほど突飛な政策ではないはずだが、マイナスという言葉の持つ雰囲気が良くないせいもあり、また、有利な投資対象が少ないので、投資増大などの当初目的は果たせていない。
最後に著者がまとめているように、多少の財政政策と同時に、イノベーションによる新たな成長こそがただひとつの解決策である。工場を建てるというイメージだけでなく、投資によりAIやビッグデータ解析、IoT(Internet of things)などの発想の転換による成長を目指すしかない、という点に多いに意を得た。評者は企業に所属する人間ではないので、企業人にがんばってください、頼みますよ、という事にはなってしまうのだが、日本の将来世代に少しでも明るい環境を残したいという気持ちだけは大いにある。