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知らないと恥をかく世界の大問題 ７ Ｇゼロ時代の新しい帝国主義 みんなのレビュー
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紙の本
勉強になります
2016/07/17 08:12
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投稿者：たなゆ - この投稿者のレビュー一覧を見る
著者の「知らないと恥をかく世界の大問題」シリーズを毎年読んでおります。現在の世界の政治・経済等の状況が分かりやすくまとまっているので、お勧めです。
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新書で出してくれるありがたさ。
2016/05/30 09:29
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投稿者：わびすけ - この投稿者のレビュー一覧を見る
原油価格の急落や、今回のサミットの目的、マイナス金利政策など、いろいろまとめて教えてくれて感謝。雑誌だと期間が短すぎて情報が細かくなりすぎたり、薄くなったりしそうだし、不定期に情報がまとまったあたりで観光してくれる今のスタイルが読みやすいと実感。次も待ちます。
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世界のホットで複雑な最新動向を知る
2017/04/08 18:14
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投稿者：セーヌ右岸 - この投稿者のレビュー一覧を見る
最近1年間のホットで複雑な世界の政治動向とそれに絡む経済、社会変化等日常的にマスコミに報道されるが、実はよく理解できていないその根幹にある歴史的な流れ、対立と確執のルーツ・構図などを客観的な事実関係に基づき、平易に解説してくれる。急激に変貌しつつある、米国、欧州、中国、イスラム圏のそれぞれの内部に生ずる問題点と変化に向かって突き動かす力の発生源等がよく理解できる。イラストは不要だと思いますが。
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難民問題と米国大統領選挙
2016/05/25 21:10
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投稿者：キック - この投稿者のレビュー一覧を見る
本シリーズは、最新の国際情勢をテーマ毎に短時間で広く浅く把握できます。私は最新刊を毎年読んで、知識を上書きしています。
今回はイスラム世界（イスラム国が生まれた経緯から今まで、イランやサウジアラビアの情勢等）、ヨーロッパ情勢（難民問題が与える影響を中心に、フランス・ドイツ・ハンガリー・ウクライナ・イギリス・ギリシャ等の各情勢）、米国情勢（大統領選挙）、中国の野望（領土拡大、新シルクロード構想、人民元を基軸通貨に）とアジア情勢（北朝鮮、香港、韓国、ASEAN等）、人類共通の問題（地球温暖化、原油価格、核開発、テロ等）、安倍政策（安保関連法、米軍基地問題、アベノミクス、マイナス金利、TPP、テロ対策・難民問題等）がテーマです（なお、エピローグでは歴史を学ぶことの重要性を力説）。
米国の弱体化により各国のエゴが先鋭化。米国がつくった秩序が終わりを告げようとしている中、それでも今年の主役は米国です。米国大統領選挙の結果次第では、世界がバラバラとなる流れが加速化し、一層の混迷は避けられないかもしれません。
米国のイラク攻撃が発端となって生まれたイスラム国。その影響はテロや難民問題として欧州にも広がり、EUの結束に亀裂が生じつつあります。一方、過去の栄光を求め、ロシア・中国・トルコ等は軍事力を背景に勢力を伸ばそうとしています。また、世界の警察だった米国は孤立主義に向かおうとしており、日本も他人事ではありません。
次の第８弾が刊行されるまで、個人的には、米国大統領選挙はどうなるのか、イスラム国の勢いは弱まるのか、南シナ海問題の行方は、北方領土交渉は進展するのか、といったことに関心をもってフォローしたいと思います。
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世界全体を解りやすく解説されている。
2016/05/24 01:02
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投稿者：Ｍ マサ - この投稿者のレビュー一覧を見る
私は、このシリーズを必ず読んで要るが、非常に解りやすく記載されて要るので、気軽に読める、内容をまとめると長くなるので、blogにあげるが、幾つか、気になった所をピックアップしておきます。
EUには、シェンゲン協定(協定を結んでいる国同士は国境線がなきがごとで往来が自由)があり、テロリストの温床に「ベルギー」から、ベルギー語が無いその国は、ヨーロッパの真ん中に位置し、オランダ語、フランス語、ドイツ語、複数の公用語があり、EU(欧州連合)本部があるが、イスラム過激主義者達が、集まる中心的な存在に、「１つのヨーロッパ」の理想が、思わぬ形で裏目に出ている。
基軸通貨にする為に、人民元がSDR(Special Drawing Rights)に入る事、SDRとは、IMF(国際通貨基金)加盟国の特別引出権で、通貨危機の際、通貨不足に陥った加盟国は、SDRを引き出し、ドル等に交換できる。SDRを構成する通貨は、2016年10月から、アメリカ・ドル41,73％、ユーロドル30,93％、人民元10,92％、日本円8,33％イギリス・ポンド8,09％の5通貨の相場で、毎日価値が変化している。しかし、人民元の相場の急落を防止するため、中国銀行が外貨準備金を取り崩し、人民元を買い支えるが、ジョージ・ソロスが「人民元空売りを」他のヘッジ・ファンドにも知らせ、空売りを加速させている。ソロスの狙いは、人民元売りで儲けた資金で、中国の民主化を進めようとしている。
石油には３つの価格指標があり、アメリカ(WTI)、イギリス(北海油田)、中東(ドバイ原油)中でも、ガソリンの成分が多い、高品質なWTIと北海油田の原油価格が連動し、ドバイの値段が安く決まり、その上に、先物取引され、ギャンブルの対象にされている。金融政策が石油価格に影響している。
世界の石油は、アメリカ、イギリス、オランダの七つの石油会社「セブンシスターズ」と中東を中心とした、13の産油国が加盟している「OPEC」が、価格カルテルを結んで、価格を調整していたが、加盟国のシェアを維持する為に、生産削減が出来なくなり、また、アメリカのシェールオイルの生産で、一時期、1バレル30ドルを切った。石油は「戦略物質」である。
ウルグアイ前大統領のホセ・ムヒカの政策は、格差を無くすことに力を注ぎ、貧困層から抜け出すには、教育が欠かせない。来日の際に、ムヒカは、パナマ文書について、「自分の資産を増やすために行動するのは、バカげたことだ」「格差の解消は政治主導で行い人の幸せは政治家が作るもの」残念ながら、ムヒカ氏のような考え方の政治家は少数派である。
物事には、必ず因果関係があり、その蓄積が歴史で、自身の頭で因果関係をたどる作業を積み重ね、そこから将来を考えるヒントが見えてくる。歴史には終わりが無く、だから学び続ける必要が有る。最後に締めています。
以上が、幾つかの内容をあげたが、個人的には、石油の攻防や、ウルグアイの元大統領ホセ・ムヒカ氏の内容に興味を持った、もう少し、深い分析を知りたい。このシリーズは、続けて貰いたい。正統派のジャーナリズムを感じる著書になっている。
