サイト内検索

詳細検索

ヘルプ

セーフサーチについて

性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示を調整できる機能です。
ご利用当初は「セーフサーチ」が「ON」に設定されており、性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示が制限されています。
全ての作品を表示するためには「OFF」にしてご覧ください。
※セーフサーチを「OFF」にすると、アダルト認証ページで「はい」を選択した状態になります。
※セーフサーチを「OFF」から「ON」に戻すと、次ページの表示もしくはページ更新後に認証が入ります。

e-hon連携キャンペーン ~5/31

  1. hontoトップ
  2. 本の通販
  3. 経済・ビジネスの通販
  4. 経済の通販
  5. 講談社の通販
  6. 日本破綻 「株・債券・円」のトリプル安が襲うの通販

「honto 本の通販ストア」サービス終了及び外部通販ストア連携開始のお知らせ
詳細はこちらをご確認ください。

電子書籍化お知らせメール

商品が電子書籍化すると、メールでお知らせする機能です。
「メールを登録する」ボタンを押して登録完了です。
キャンセルをご希望の場合は、同じ場所から「メール登録を解除する」を押してください。

電子書籍化したら知らせてほしい

  • みんなの評価 5つ星のうち 3.8 16件
  • あなたの評価 評価して"My本棚"に追加 評価ありがとうございます。×
  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:2010.3
  • 出版社: 講談社
  • サイズ:20cm/255p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-06-216137-4

紙の本

日本破綻 「株・債券・円」のトリプル安が襲う

著者 藤巻 健史 (著)

バブル崩壊を上回る「市場の反乱」は目の前に迫っている。“タイタニック日本”に、もはや一刻の猶予もない! 日本破綻のシナリオを描き出すと同時に、その惨事を回避する策を提示す...

もっと見る

日本破綻 「株・債券・円」のトリプル安が襲う

税込 1,650 15pt

予約購入とは

まだ販売されていない電子書籍の予約ができます。予約すると、販売開始日に自動的に決済されて本が読めます。

  • 商品は販売開始日にダウンロード可能となります。
  • 価格と販売開始日は変更となる可能性があります。
  • ポイント・クーポンはご利用いただけません。
  • 間違えて予約購入しても、予約一覧から簡単にキャンセルができます。
  • honto会員とクレジットカードの登録が必要です。未登録でも、ボタンを押せばスムーズにご案内します。

予約購入について詳しく見る

ワンステップ購入とは

ワンステップ購入とは、ボタンを1回押すだけでカートを通らずに電子書籍を購入できる機能です。

こんな方にオススメ

  • とにかくすぐ読みたい
  • 購入までの手間を省きたい
  • ポイント・クーポンはご利用いただけません。
  • 間違えて購入しても、完了ページもしくは購入履歴詳細から簡単にキャンセルができます。
  • 初めてのご利用でボタンを押すと会員登録(無料)をご案内します。購入する場合はクレジットカード登録までご案内します。

キャンセルについて詳しく見る

このセットに含まれる商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

商品説明

バブル崩壊を上回る「市場の反乱」は目の前に迫っている。“タイタニック日本”に、もはや一刻の猶予もない! 日本破綻のシナリオを描き出すと同時に、その惨事を回避する策を提示する。【「TRC MARC」の商品解説】

著者紹介

藤巻 健史

略歴
〈藤巻健史〉1950年東京都生まれ。ノースウエスタン大学大学院ケロッグ・スクールでMBAを取得。(株)フジマキ・ジャパンを設立。著書に「マネーはこう動く」「外資の常識」など。

関連キーワード

あわせて読みたい本

この商品に興味のある人は、こんな商品にも興味があります。

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

この著者・アーティストの他の商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

みんなのレビュー16件

みんなの評価3.8

評価内訳

紙の本

要は製造業なんだ

2010/04/11 01:19

10人中、8人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:佐伯洋一 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 ハイパーインフレが来る、財政破綻する、長期金利が上がる・・などという主張は何年も前から浅井隆や副島隆といった連中が主張し続けている。確かに08年の10年国債の返済については市場がどう反応するか恐ろしかったところもある。しかし、実際には長期金利は上昇なんてしなかったのである。むしろ全く平穏そのもので、ドル市場のほうがはるかに緊張感があったというのが現場の正直な感想であろう。
 なんといっても、日本国債は日本人だけで保有しているに等しく、これからもしばらくはこの状態が続くだろう。まだまだ日本の金融資産は十分に存在する。
 そもそも、藤巻氏は「緊急出版」などというが、言っていることはいつもとさして変わらない。円安論については私もかつて書評に何度も何度も書いたとおり、当分はあり得ない。というか、FXをやっているだけでもなんとなく雰囲気がわかろうものだ。
 結局債務残高をいかに見るかとか、ネット・グロスの区別論など様々に財政を語る角度はあるが、要は国債の買い手があるかどうかという市場論に過ぎない。買い手がいる限り破綻なんかしない。現実に滞りなく市場は動いている。
 そして、間違いないのは、日本は貿易だけでなく金融・文化など外貨を稼ぐ術を実にというか一番豊富に持っている。そういう国と、かつて何にも輸出するものを持たないロシアとかアルゼンチンなどと比較しても、比較の対象が異なるので意味がない。GDP比で債務残高をみた場合にわかるのは、企業でいえば総売上高とGDPを比較しているに等しい。日本は黒字を常に生み出す優良企業である。
 結局、一番重要なのは金融政策もそうだが、なんといっても製造業であると私は思う。ハイパーインフレがどうとかいろいろ言っても、結局日本に製造業が残っていれば安心なのである。確かに日本の電機10社の利益は薄い。しかし、それは多くの巨大な日本人雇用を抱えており、ある面からいえば限界まで日本人に雇用という恩恵をもたらしているのである。円は強いから円でもらった給与は上手く使えば非常に上手く転がる。そう、外貨に投資するのも一つの手である。ここは本書と同意見である。そして、莫大な雇用を生む製造業さえ保存しておけば、結局はいずれ日本全体で黒字になるので、万一なにかが起こっても今度は通貨安ドライブが我々の恩恵になるだろう。
 つまり、技術投資予算を削減するなど、喜ぶのは隣の反日韓国だけであり、最もやってはいけない最悪の最悪政策なのである。そういうのを「じり貧」という。政府系の開発予算をもっともっとつけて、何としてもデバイス事業での優位をもう一度取り戻すべきである。サムスン電子にいつまで好き勝手やらせておくつもりか。
 なすべきは小手先の金融政策だけでなく、業界再編である。一方を松下・他方を東芝か日立を旗頭とした5社に統合し、巨大な日本企業連合を会社分割・合併で形成すべきである。サムスンはそれを済ませて誕生したのである。企業分割では、たとえば原子力発電などは分社化してもいいかもしれない。いろいろ反論はあろうが、これに近いことをしないと、これもじり貧であることは間違いない。「座して滅ぶを待つより、出でて活路を見出さん」小国が大国を攻め続けた諸葛孔明の言葉である。
 とにかくハイパーインフレなどこのデフレ下で起こるわけない。そういうことを気にせず、日本の根幹を立て直す司令塔を政府に起き、思いっきりやってもらいたい。竹中平蔵など実績がある者を(口だけの識者は危険)起用し、やりたい放題やってもらうしかないだろう。残念ながら、本書を見る限り、藤巻氏を起用するポジションは見つかりそうにない。
 

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

紙の本

現下の日本人「必読の書」であると思う

2010/03/03 17:59

9人中、6人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:CAM - この投稿者のレビュー一覧を見る

 藤巻氏による2010年3月1日発行の最新版である。また例の円安論、日本財政破綻論か、と反発する向きもあろう。しかし、少なくとも私から見れば、現下の日本人「必読の書」であると思う。

 日本の財政破綻は、その発生蓋然性をますます高めているように私には思える。民主党政権による予算案を受けて、新聞雑誌でも日本財政に対する懸念記事が最近は特に増えてきたように思う。記事ではないが、本日(3月3日)の日経・経済教室でも「ソブリンリスクと財政再建」について「日本も外国人の目意識を」という論が掲載されている。

「外国人の目」と言えば、2月26日・日経夕刊には「日本財政の将来、欧米が懸念」「危機のギリシアより深刻」という記事が掲載されている。ギリシャについては、本日(3月3日)夕刊が「ギリシャ、追加財政再建策 付加価値税・たばこ増税検討」と報じている。首相は「国家破綻という悪夢を回避するため」に、「2009年に国内総生産(GDP)比で12%超だった財政赤字を今年中に4ポイント削減することを目指す」という。

 これに対して、財政赤字がGDP比で200%を超えるのも間近であると予測される我が国では、本日(3月3日)夕刊によると、法人税率について古川元久内閣府副大臣は「できるだけ税率を下げられる方向をめざしていきたい」と引き下げを検討する意向を示し、仙谷由人国家戦略相も「法人税は課税ベースを広げて税率を下げる方向が望ましい」と同調した、という。法人税率下げについてはやむを得ないとしても、財務相が「消費税を4年間は上げない」とする首相の意向に同調する立場を表明、というのは、少し楽観的に過ぎるのではないか。

 「わが国の国債の保有者別内訳」については、『週刊エコノミスト』2月23日号p.34、日本総研作成データによれば、09年3月末現在で、預金取扱機関(除ゆうちょ銀行)13.4%、ゆうちょ銀行22.8%、かんぽ生命 10.2%、保険・年金基金(除かんぽ生命)13.5%、その他金融機関5.2%、公的年金 11.7%、家計 5.3%、海外6.4%、日本銀行 8.2% となっている。

たしかに、海外保有分は6.4%とかなり低いが、この点のデメリットについては上記の日経・経済教室も触れているし、藤巻氏も本書54頁以下で(アルゼンチンのように)「国が吹っ飛ぶほどひどかったのに比べれば、まだマシだ」くらいの話だと述べている。同感である。

 また、国の債務はグロスではなくネットで見るべきだという論もよく見られるが、こうした論がナンセンスであることは、本書46頁以下で述べられている。

「純債務で見た日本の財政」については3月1日発行の「学士会会報」52頁に菊池英博氏作成のデータ(2008年末)が掲載されている。これによると、粗債務が847兆円、金融資産が534兆円で純債務は313兆円となっている。仮に、一部の論者が言うように純債務で見るべきだとしても、今のペースで財政が悪化していくならばネットでも債務は急増していくであろう。

 この点については財務省による「国の債務管理の在り方に関する懇談会」(平成21年12月16日 http://www.mof.go.jp/singikai/kokusai/top3.htm)でも、財務省側から、以下のような意見が出ている。

・ 債務残高対GDP比ではネットとグロスがあるが、ネットとグロスをどのように区別するのかということをきちんと整理したほうがよいのではないか。
・ 債務残高をどのように認識するかというのは、大事な問題だと思う。そういう意味では、公的年金に資産があるとしても、別に年金債務があるという考え方もできるので、債務残高はネットで見るのではなく、グロスで見るべきであろう。

 私は、「我が国の政府債務残高は、ネットの残高というよりグロスの残高に限りなく近い水準として把握するのが、政策スタンスと整合的である点で、妥当なもの」
(http://www.rieti.go.jp/jp/publications/dp/06j032.pdf)という考え方に同感するし、本書46頁以下で述べられる著者の「“日本財政楽観論”に対する反論」に同意したい。

 郵政民営化論のように必ずしも同意できない部分もあるが(藤巻氏が賛美する米国でも郵政事業は民営化されていない)、全体として極めてエキサイティングな叙述がなされており、従来からの藤巻本にさらに加えて読むに十分に価する新著書であると考える。

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

紙の本

日本には資本主義革命が必要である

2010/04/02 01:18

8人中、4人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:ふるふる - この投稿者のレビュー一覧を見る

うちの近所のおばあさんから相談を受けた。日本がハイパーインフレになった時にどうすればいいかと。地方の田舎のお年寄りまで日本経済の今後を心配してると思うと、来るところまで来ているなと感じた。そのおばあさんはいろいろな本を読んでいて特別に関心が高いようだが、年寄り仲間でもその問題についていろいろと話し合ったりしているそうだ。

本書は、財政赤字から来るハイパーインフレの恐れを警告し、そうならないためにはどのようにすればよいかを述べている。

著者の主張はこうだ。まず、外貨預金を無税にするなどして(ほかにもいろいろ書いてある)円安にする。それによって輸出産業を中心として景気が回復してくる。そうすると税収なども増えてきて財政破綻が少しは先延ばしになる。その間に、日本経済を社会主義的な状況から真の資本主義へと変えて行く。それで経済を成長させ、より豊かな日本にする。

私の考えも著者とほぼ同じだ。社会主義経済がうまくいかないのは、歴史がちゃんと証明しているのに、なぜいまだに社会主義経済的な政策を採りたがるのか理解に苦しむ。

しかし、現在の政治状況を見ていると、とても財政破綻に間に合いそうにない。ちょうどこの書評を書いている頃、ゆうちょ銀行の預け入れ限度額でもめていたが、鳩山総理のリーダーシップで2000万円に引き上げることが閣僚間で決まった。私は本当に情けない気がした。

やはり経済の大変革は、ハイパーインフレによる非常に痛みを伴う大経済混乱を経験しなければ、今の日本人にはできないように思う。大混乱の後で初めて、国民的なコンセンサスができるだろう。小泉・竹中構造改革を進めていればよかったと。もっと古い人なら、橋本行革の時に、ちょっと不景気になったくらいで行財政改革をやめなければよかったと思い出すだろう。

ちなみに最初の相談だが、私が薦めたのは豪ドルの「外貨MMF」だ。

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

紙の本

失敗した相場師が垂れ流す本

2010/03/04 18:05

15人中、9人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:塩津計 - この投稿者のレビュー一覧を見る

3月3日付の日本経済新聞「経済教室」を読んでみたまえ。そこには「日本が消費税を10%あげて15%にすれば、膨れ上がった国債発行残高も縮小に向かう」とはっきり書いてある。諸君、あんまり「失敗した株屋」が垂れ流す妄言を真に受けてはいない。株屋というものが放つ妄言には、常に何らかの裏があると見ていい。彼らの最大の目的は「ボラティリティを高めること」平たく言えば「人々を不安にさせること」にある。人々が浮き足立って軽挙に走れば、彼らに利ざやを抜くチャンスが出てくる。こうして騙された人は多いし、これからも多いだろう。しかし、これだけは言っておく。ソロスが藤巻を1年でくびにしたのは根拠があるのだ。理由があるのだ。日本の財政は、まだまだそう簡単には破綻しない。消費税を15%にすれば財政再建は十分可能だ。日本にはそれだけの余力がある。ポンドを暴落させて金融立国から降りざるをえない英国とは、ここが違う。

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

2010/03/29 23:18

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2010/05/01 10:16

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2010/05/16 08:05

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2010/12/09 01:52

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2011/01/27 02:08

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2011/02/13 20:22

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2011/02/19 00:29

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2011/04/13 00:49

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2011/07/01 09:51

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2011/07/26 20:56

投稿元:ブクログ

レビューを見る

2012/04/05 23:04

投稿元:ブクログ

レビューを見る

×

hontoからおトクな情報をお届けします!

割引きクーポンや人気の特集ページ、ほしい本の値下げ情報などをプッシュ通知でいち早くお届けします。