クルーグマン教授の経済入門 （日経ビジネス人文庫）

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山形浩成を初めて知った本。まず、がっこの図書館にあるような本のくせにめちゃめちゃくだけた文体、でありながら私のような馬鹿にも経済学についてわかりやすく教えてくれます。読めば考え方にいい刺激になりました。

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　「つまりたくさんの人の生活水準を左右するものは---3つしかない。生産性、所得分配、失業、これだけ。これがちゃんとしていれば、ほかのことはまあどうにでもなる。」
　う〜ん、この単純化がクルーグマンの魅力。国際競争力なんてのは、経済学では定義できない代物で、議論の俎上にさえあがらない「幻想」の産物である、とのこと。ここは似非の経済学との違いで抑えておく基本だろう、と思う。
　だが、この共同幻想が、経済がうまく回らない「不況」期には、どこぞの国の「競争力が上回って、こちらがやばいとか言う「競争力」のデマ議論に結びつきやすいのも、また、「政治」的事実である。
　ミクロの経済では、競争力の議論は企業間競争として成立するのだろうから、そこからの推論として国家競争力という議論も生産されるのだろうか。
　第一部の所得分配では、日本の格差社会に似た所得分配の格差が扱われている。貧乏なもの達は、さらに貧乏に。富裕層は、さらに所得を得るという「構造」だ。これは自由主義である限り、起きる現象なのだな、ということが分る。米国も難問を抱えていることが理解できる。
第二部　では、クルーグマンは貿易赤字を取り上げて、米国内の貯蓄率の低下が問題であって、他国の貿易障害とか、為替のレートによって解消されるものではないと述べている。
第３部では、政策問題を取り上げて、財政赤字と貿易問題の関連と医療の財政負担について論じている。医療の財政負担では、米国も矛盾に陥っているようである。中央集権的な医療制度でないところが、米国の医療の問題の解決を難しくしているようである。医療は、公共の資材だと考えた方が、ほどほどにうまく処理できるのだろう。
　財政赤字が、米国の最大の問題なのだろうということが分る。財政赤字を無くせば、これが貯蓄率の改善、上昇につながるのだが、これをするには選挙で、政治家が落選する政策を打つということに等しく、この「政治」と財政の解決策は提示でき問題のありかが理解できているにもかかわらずその選択が社会が選択できないところに難問が転がっている。
第４部で、ロイズの失敗と住友商事の銅の先物での失敗が、経済学てに取り上げられているが、これは筆者にはよく分らん話題。
最後に欧州の通貨制度での英国のヨーロッパ通貨システム（EMS)からの離脱が採り上げられていて、面白く読めた。話の組み立てが、非常に旨くて素人に理解出来るように仕組んである印象が残った。

　デフレの罠に陥った日本経済を疑う構造解改革派の経済専門連中には、クルーグマンの「日本が陥った罠」
を論破してから議論を論破してから「自説」を述べてもらいたいものだわな。

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魑魅魍魎が跋扈する経済学会で信用していい人の一人。まずはこの辺りから読んどけって感じ。
山形浩生の翻訳も小気味良い。

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４回読んだ。この本に出会わなければ、マクロ経済のことなんてひとつも知らぬままに一生を終えるところだった。文章は読みやすいけど、内容は全然ぬるくない。経済ニュースの意味がわからないとき、いつもこの本を開いて参考にしています。

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マクロ経済学で扱われる色んなトピック（生産性・失業・貿易など）について、具体的且つわかりやすく解説してくれている良書。でも「入門」かといわれると疑問。経済学について全く触れたことが無い人には、やや辛い内容だろう。
金融について結構触れていたのは、嬉しい誤算。amazonで誰もそんな事レビューに書いてなかったし。特にロイズ（英国の保険市場）の話はかなり面白い。

山形浩生さんの訳について話題になることが多いっぽいが、個人的には読みやすくて良い訳だと思う。
ただ、（原書では削除されている）LBOについての章を付け加えたのは、余計だったかも。ジェンセンの理屈を完全に否定できている訳ではなく、ちょっと切れ味の悪い内容になっているので、黒歴史にしてあげた方が良かったのでは…と感じた。


450円…って書こうと思ったら、amazonで微妙にプレミア付いてるし。定価以下で見つけたら即買いかも。

追記：ノーベル賞とってから、微妙どころじゃなくてすごい値段に跳ね上がってるようだ。一刻も早く増刷してくれることを祈る。

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訳者一押し，だけど，
やっぱりちょっと基礎知識（または考える力）がないと
全体の見通しが悪くて入門にはならないかも．でもまぁおもしろい．

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経済学の教科書と言えば、ＤＳ、マクロ、ミクロという章構成でくるのが普通だが、この本は「結局一番大切なのは生産性」という結論からはじまり、直接的、あるいは間接的にどのように生産性に影響するか、という章構成になっている。大きな幹がど真ん中にあり、「生産性に関わる範囲において考える意味がある」と各種理論を位置づけており、わかりやすい。個人的には好き。（自分の理解の低さで曲解しているかもだが）

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ポール・クルーグマン著、山形浩生訳「クルーグマン教授の経済入門」日経ビジネス文庫（２００３）
クルーグマン教授は、シンプルに経済のありかたを私たちに教えてくれる。かれは、「経済にとって大事なことは、つまりたくさんの人の生活水準を左右するものは３つしかない。①生産性②所得分配③失業、これだけ。これがちゃんとしていればほかの事はどうにでもなる。それなのに、ビジネスとか経済政策は、こういう大きなトレンドとはほとんど関係がない。実際、インフレや国際競争力、資本市場の状況、財政赤字、などは国の状態のよしあしには間接的にしか影響を及ぼさない。」と言っている。本は２００２年に書かれたものでＴＰＰの話はまったく記載されていないのは当然であるが、そういう彼の考えからは、昨今問題になっているＴＰＰの問題にも重要なヒントになる示唆があると個人的に考えた。

アメリカはドル安を維持し輸出国への転換を本格的に行おうとしている。アメリカは次のように考えている。「最大の輸出国先として日本をターゲットにＴＰＰでの政策緩和を求めたい。つまり、日本経済がもっと開放されていたら、海外の日本企業がもっと地元にとけこんでくれたら、アメリカ製の財やサービスをもっといい条件で輸入品と交換できるかもしれない。そうなったらアメリカの生活水準があがる。しかし、日本これをやってきていない。日本の成功はアメリカを犠牲にして盗んでいる。だからＴＰＰでもっと開国をしろ！」と。しかし現実は異なっている。つまり、アメリカのたんなる言いがかりだと自分は考える。日本はアメリカとくらべて収入から貯蓄に回る割合が６割も大きいし、子どもの教育もしっかりしている。日本の人口はアメリカの半分にも関わらず、日本の産業はアメリカ産業全体よりもたくさん投資をする。日本が輸出国だと思っている国々が多いけれど実際は日本の総生産の１５％程度。これはどの先進国よりも低い数値である。アメリカが日本をバッシングするのはアメリカのプライドであって、生活水準はさほど傷はついていないのだ。そう考えると、日本がいまＴＰＰの仲間にはいった方が良いのかは個人的には大きな疑問を感じている。ＴＰＰとは他の９カ国がいるが、実質はアメリカと日本との２カ国の契約。なぜならアメリカと日本でＴＰＰの約９割の貿易の規模を占めてしまうためだ。

　クルーグマン教授の示唆によれば、国際競争力や、貿易政策などは、直接的にアメリカの経済向上には関係がない。つまり日本がＴＰＰに入ろうが、アメリカ経済にはあまり影響は及ぼさないということになる。にも、かかわらずアメリカは日本へＴＰＰを強く迫っているように感じる。私個人的な考えからいえば、ただ単にオバマ政権の票取りだけのように思えてならない。

　もっと、ＴＰＰも目的をしっかりとさせた上で、日本もアメリカも議論をして欲しい。その場の雰囲気に流されてしっかりとした目的もないままＴＰＰに入るのは私個人として反対だ。つまり、今の状況の中、ＴＰＰに入ることは意味がない。しっかりと国の将来を考えた上で、日本のアメリカも票取りなどではなく、身のある議論、そして考え方を身につけて欲しいと、この本を���んで強く感じた。

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名著だと薦められたので読んでみたら、非常に優れた本だった。
学術的な小難しい内容ではなくて、一般的な読者に向けて、現在の経済状況を分かり易く「説明」している。
経済の仕組みに興味はあるけれども、難しい勉強に割く意欲も時間も労力も無いという人には是非ともお勧めできる一冊。

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図書館で借りた。
クルーグマンの経済の本を和訳したものだが…、和訳がまぁ読みにくい。訳者あとがきにも記載はあるが、「日本人だったらこんな口調で言ってるだろ」という文体で、その意向は理解できるのだが、どう考えても対応する英語からの直訳ではないので、ただただ読みにくいという印象しか残らなかった。