知ってはいけない現代史の正体 令和の時代に日本人の歴史を取り戻す （ＳＢ新書）

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今年(令和２年)のGWは昨年まではテニスを楽しんでいましたが、今年は緊急事態宣言が出ていてスクールはお休み、なので今回の連休は読み終わった本をできる限りレビューを書く予定にしています。

この本は今から2年前程に出版され、1年半以上前に読んだものですが、タイトルに「知ってはいけない」と書かれていると、どうしても中身を読みたくなってしまいます。読んだ時にポストイットを貼った場所を振り返りながら、この本のポイントをおさらいしたく思います。

以下は気になったポイントです。

・FRBは株式の100％を民間が持つ民間銀行である、調べてみると株主は、シティ、つまりイギリスの金融業界であった（p２３）

・ニクソンは１９７２年に始まるウォータゲート事件で自分を引き摺り下ろしたのはイギリスとは言えないので、イギリスの外交官のエピソードを前に持ってきた。ニクソンはアメリカでビジネスを行っているシティの税務調査に着手しようとした（p２５）

・アメリカの重要な部分とは、金融・司法・メディアである、これはディープスロートが握っている（p２７）

・1912年のアメリカ大統領選は、民主党ウィルソンが勝利したが、これこそが今日のディープスロートを生んだ元凶である。この選挙で現職の２７代大統領が敗れた。タフト氏の母体である共和党が分列し進歩党ができ、党首には２６代大統領のセオドアルーズベルトが反旗を翻した、なお、ルーズベルトは光景としてタフトを指名していた（p２８）

・ロシア革命は、ニコライ二世の圧政に苦しむロシア人が蜂起したのではなく、シティやニューヨークのユダヤ系国際金融機関の支援を仰いで、ロシアの少数民族ユダヤ人を解放するために起こした革命である（p４６）

・誤解している人が多いが、大資本家たる国際金融資本家（シフ、ウォーバーグ、カーン、ロックフェラー、モルガン家など）は皆、社会主義者であるネオコン、リベラルも同じ（p５１、５２）

・ワシントン会議において日本の死活問題になったのは軍縮ではなく、日英同盟の終了と、９カ国条約（ソ連対象外）の締結である（p６４）

・ヒトラーはハイパーインフレによって疲弊した経済を、バーター貿易で立て直した。国際銀行家が発行する通過を使用しない貿易、互いの国家に」必要な物資を交換して双方が債務を負うことなく行える貿易をし、また中央銀行を国有化した、これは負債によって機能する金融制度への挑戦を意味した、同様のことをしたのが、南北戦争の戦費を政府紙幣を発行することで調達したリンカーンで彼は１８６５年に暗殺された（p９１）

・GHQによる検閲の成功の秘密は英語できる高学歴のインテリ日本人であった、日給1000円で、月給が現在価値で1000万円以上（p１０３）

・朝鮮戦争時にはマッカーサーはすでに政府の中枢から外されていた、彼は1951年５月３日、米上委員軍事外交委員会で「日本が太平洋戦争に突入したのは、大部分は安全保障上の必要によるものだった」と発言している（p１１６）

・ベトナム戦争はアメリカに麻薬が蔓延する契機となった、毛沢東は雲南省でケシ栽培を認め��阿片をベトナムへ流して米兵士の戦意を喪失させた、これはアヘン戦争の意趣返しの側面を持つ（p１２８）

・かつての東西冷戦は米ソが裏で手を結んでいた八百長であったが、２００３年を契機に米露は本当の意味で冷戦に入った。米ソを背後から操っていた勢力がロシアから排除されたため、米露が正面から対峙することになった（p１６１）

・２０２０年以降の世界秩序の指針は、自国ファーストである、これは近代の国家関係の原則を定めた１６４８年に始まる「ウェストファリア体制」への復帰を意味する。これは第一次大戦まで続いていたが、この体制は１９２０年の国際連盟成立により壊れた。勢力均衡による平和方式から、集団安全保障体制に移行し、これは国際連合でも同じである（p２１１）

・ロシア革命以来世界の共産化を目指した革命勢力と、東西冷戦終了後にグローバリズムを推進してきたディープスロートは根が同じである。（p２１６）

2020年5月2日作成  

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こういう本当のことを書いてしまうと
決まって「陰謀論じゃ」とレッテルを張られます。
コペルニクスやガリレオの苦労が思い出されますが。

昨今ではイランの問題がクローズアップされとります。
タンカーへの攻撃は如何なるフラッグ何だろうと。
どうやら「戦争を起こしたい連中」がいるみたいですね。

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ニクソンはシティの気に入らないことをやった

歴代のアメリカ大統領の暗殺、暗殺未遂、辞任劇のほとんどにイギリスが関係している

ニコラエフスク邦人虐殺事件　シベリア撤兵が遅れた理由

ワシントン軍縮条約　日本の勢力範囲は西太平洋に限られていた　６割は屈辱的ではない　日本の死活問題は軍縮でなく、日英同盟の終了と９カ国条約の締結

1911年の辛亥革命以降、中国は内乱状態にあった。段祺瑞の北京政府、孫文の南京政府、共産主義による武漢政府のすくなくとも３つの政府があった

９カ国条約とは、中国の主権や独立を擁護する条約でなく、無政府状態を利用して列強各国が抜け駆けしないように、牽制し合う取り決めだった

分割統治
　千島列島の帰属をあいまいにして、この範囲をめぐって日露が永遠に争うようにした

ベトナム戦争　アメリカという国家を疲弊させるためにベトナム人ゲリラとアメリカ軍が利用された戦争

グローバル化した市場の力こそ、ウォール街やロンドンシティの金融資本家の力そのもの

ソ連崩壊語のロシア　アメリカの新自由主義者がのりこんだ　ショック療法で強権的に市場経済原理を導入　ハイパーインフレ　国営企業の民営化　新興財閥　オルガフヒ
2000年の選挙でプーチンが大統領に就任　当時７つの財閥があった

ドランプ　歴代大統領がグローバリズムを声高に叫ぶ、影のキングメーカー＝国際金融資本家たちのコントロール下にあったことに対して正面から宣戦布告

中国を見るときに忘れてはいけない３つの視点　１中国は共産党の独裁国家　２中国人は超個人主義者　３中国人に国家観はない

中国人は、儲かる限り共産党独裁であろうと軍閥割拠の内戦状態だろうと政治体制に関心がない

北朝鮮情勢は、アメリカ国内におけるトランプ陣営と反トランプ勢力の代理戦争　金正恩を裏で実質的に支配していたのは国際金融勢力　金正恩を見限った

初代神武天皇が即位にあたって発せられた勅に出てくる建国の理念に「八紘一宇」は登場する。「八紘（あめのした）をおおひて宇(いえ）にせむことを亦可からずや」すなわち天下を家のように仲良くさせるという意味です。大調和といってもいいでしょう。


ディープステート

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2020年22冊目。満足度★★★★☆ 著者は元駐ウクライナ大使。日本人が「知るべき」歴史がここにある。

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驚天動地の論評である。第一次世界大戦後の世界を操っているのは、ディープステイト≒国際金融資本家≒ユダヤ資本家≒軍産複合体≒ネオコンであるというのだ。ウィルソン大統領を操り国際連盟を作らせ、金融大恐慌を起こさせ、日中を戦わせ、真珠湾攻撃を起こさせ、ヤルタ会議を操り、朝鮮戦争・ベトナム戦争を引き起こし、９・１１テロを画策し、中東に紛争を巻き起こし、ISISを援助したのは、すべてこのディープステイトである。彼らが進める世界グローバル化に対抗するのは、自国ファースト主義のトランプやプーチンなのだ。今まで現代史の本は幾つか読んできたが、いったいそれは何だったのか。自分の頭で検討しなければならない。

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物事を見るうえで、その裏に何が隠れているか。
誰が得をするのかを考えなくてはいけない。
それは歴史であり政治でありビジネスであり、どんなことにも使える。
誰かが言ったから、本に書いていたから、ではなくてその背景にどんな物語が張り付いているのかも自分の頭で考えなければいけない。
個人的には、著者の保守的思想具合に少し眉唾物だ。

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今現在何が起きていて、これからしばらくどうなるのかを思考するのに良い本ではないだろうか。

網羅的にまとめてあり全般的に理解でき、かつ読みやすい。

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近代史や世界情勢のことにもやがかかってよく見えない理由がよくわかります。
本書には世界大戦以降、現在の不安定な世界情勢、日本の経済停滞に至るまで、世界の裏側で自分たちの思うように世界を動かしてきた勢力の正体について書かれています。
私自身、本書を読むまで、それほど歴史や世界のことがわかっていたわけではありませんが、本書を読むことによって、現在、世界で起きているさまざまなことが理解できました。
これまでにもそういったことに興味を持って、調べたり、他の本を読んだりもしましたが、結局、わかったようなわからないようなという感覚だったのです。
本書では、そういった歴史について、忖度せずに、真実を伝えているので、すっきりと腑に落ちる内容になっています。
まさか、第二次世界大戦、その後の冷戦、冷戦後のアメリカの他国への干渉、このすべてがアメリカの影の支配者の筋書き通りだったとは、想像もしていませんでした。驚愕の真実です。

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歴史の裏にディープステートが暗躍している。これまでの歴史の捉え方、見方、そして現状をメディアで報道されるそのものが事実だとは、もう思えない。かなり面白かった！

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現代史について元駐ウクライナ大使が解説した一冊。

ディープステートと呼ばれるユダヤ人勢力が、アメリカ情勢のみならず世界情勢に大きく影響してることがわかった。

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権力を持つものが、自らに有利になるよう、できる限り影響力を行使しようとするのは必然である。そうした権力者が表立たずに世界レベルの出来事に関わっている可能性は、当然ある。だから陰謀論と切り捨てるのは間違い。だが、無根拠に何もかも権力者に結びつけて考えるのもまた、思考停止だろう。歴史が全て彼らの計算通りに進むとは限らないし、複数関係者の利害が常に一致するものでも無い。世の中は、表も裏も、単純ではないからだ。

ルイスブランダイス。ヤコブシフ商会の顧問弁護士で、日露戦争で高橋是清を助けた銀行投資家。アメリカを第一次世界大戦に参戦させる事、それを望むイギリス側との交換条件として、イギリスの外務大臣アーサーバルフォアがパレスチナでの建国運動、ライオネルロスチャイルドを支援するように仕向けた。これがバルフォア宣言であり、ディープステートの原点だという。ユダヤ人によるパレスチナでの権利を支持しながら、アラブやフランスとも密約を結ぶアングロサクソン、イギリス。この時点でユダヤとアングロサクソンのどちらがディープステートの主役だと言うのか。単に国家とは無関係に、ロスチャイルドの支配力をそれだと言うのか。

更にWASPホワイトアングロサクソンプロテスタントについて。これがユダヤ系リベラルに支配権が変わった。もはやエスタブリッシュメントであるユダヤ系はニューヨークの弁護士会、FBI、金融に多勢を占めている。今はユダヤの一人勝ちの構図でアングロサクソンは身を潜めているのか、あるいは同根か。

ブランダイスを含むディープステートは1929年に世界恐慌を起こしたと続き、ヒトラーを裏で操っていたのも英米の資本家やドイツの財閥だという。事実、ジョージブッシュの父プレスコットブッシュは戦時中においてもヒトラーに資金援助。米国のユダヤ人銀行家ポールウォーバーグ、ヤコブシフも支援。第一次世界大戦の敗北で天文学的賠償金を背負わされたにもかかわらず、アウトバーンを建設。ヒトラーはハイパーインフレによって疲弊した経済を立て直すために国産銀行家が発行する通貨を使用しない貿易を行い、ドイツ中央銀行を国有化。国際銀行家から借金せず、ヒトラーはドイツ人の生活を保障するプロジェクトに資金を提供し、短期間のうちにドイツをヨーロッパで最も豊かな国に躍進させた。そのことによりドイツ国民の支持を集めたが、結果として国際金融勢力から目の敵にされるようになった。…ユダヤ人ホロコーストは第二次世界大戦勃発当初はまだ始まっていない。世の中は勧善懲悪二元論では語れない。これは事実である。もっと知りたい、好奇心を擽られる読書。