目次
動画配信ビジネス調査報告書2014
- 甲斐 祐樹 ／ インプレス総合研究所
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表紙
掲載データの取り扱いについて
はじめに
目次
第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と業界構造
1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長／1.1.1 映像コンテンツ市場の概況
1.1.2 動画配信ビジネスの市場規模
1.2 動画配信ビジネスの定義／1.2.1 動画配信とは／1.2.2 動画共有と動画配信の違い
1.2.3 放送と動画配信の違い／1.2.4 スマートTVの定義
1.3 ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史／1.3.1 ADSLの普及からスタートした動画配信ビジネス
1.3.2 セットトップボックスの普及／1.3.3 テレビ局や新規事業者の参入が相次いだ2005年／1.3.4 FTTHとソーシャルの普及
1.3.5 PCからテレビへ
1.3.6 Flashの登場で環境が変化／1.3.7 ゲーム機への配信／1.3.8 スマートフォンの登場
1.3.9 定額制動画配信（SVOD）の登場
1.4 テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史／1.4.1 初期はハードルが高かった番組配信
1.4.2 民放キー局の参入が相次いだ2005～2006年／1.4.3 NHKの参入で各社が事業強化した2008～2009年
1.4.4 各局が独自の道を模索し始めた2013年以降
1.5 動画配信ビジネスの最新概況／1.5.1 都度課金から定額制（SVOD）へ
1.5.2 テレビを取り巻く動画配信サービスの現況
1.5.3 スマートフォン、タブレットで伸長する動画視聴
1.5.4 配信フォーマットの汎用化
1.5.5 成長の鍵はソーシャル性
1.5.6 人気コンテンツの傾向
1.6 動画配信ビジネスの構造／1.6.1 国内の動画配信サービス事業者の俯瞰図
1.6.2 収益モデル／1.6.3 コンテンツの調達
1.6.4 プレーヤー別解説
1.7 将来展望とまとめ／1.7.1 視聴デバイスの変化
1.7.2 SVODが動画配信サービスの主流に／1.7.3 広告型動画配信の登場
1.7.4 期待されるオリジナルコンテンツ
1.7.5 ソーシャルメディアの影響／1.7.6 周辺ビジネスとの連動
第2章 海外の動画配信サービスの概況
2.1 日本市場と海外市場の差異／2.1.1 日本特有の「タイムCM」／2.1.2 日本ではCS放送やケーブルテレビのシェアが低い
2.1.3 番組の制作スタイルの差異
2.2 米国の動画配信ビジネスの現状／2.2.1 成長する動画配信ビジネス
2.2.2 有料・定額制サービスのシェアはNetflixが高い
2.2.3 メタデータによる番組検索／2.2.4 ゲーム機を使った視聴も一般的
2.2.5 セカンドスクリーンに注目
2.2.6 ユーザーの利用状況
2.3 中国の動画サービスの概況／2.3.1 動画共有サービスがメイン／2.3.2 市場動向
2.3.3 違法アップロード対策
第3章 サービスの概要と特徴
3.1 放送局系／3.1.1 NHKオンデマンド
3.1.2 日テレオンデマンド
3.1.3 TBSオンデマンド
3.1.4 フジテレビオンデマンド
3.1.5 テレ朝動画
3.1.6 テレビ東京オンデマンド
3.1.7 テレビ東京ビジネスオンデマンド
3.1.8 あにてれしあたー
3.1.9 もっとTV
3.1.10 テレビドガッチ
3.1.11 WOWOWメンバーズオンデマンド
3.2 携帯電話キャリア系／3.2.1 dビデオ powered by BeeTV
3.2.2 dアニメストア
3.2.3 ビデオパス
3.2.4 UULA
3.3 専業事業者／3.3.1 Hulu
3.4 メーカー系／3.4.1 アクトビラ
3.5 IT企業系／3.5.1 GyaO!ストア
3.5.2 楽天SHOWTIME
3.5.3 U-NEXT
3.6 レンタルビデオ系／3.6.1 TSUTAYA TV
3.6.2 DMM.com
3.7 多チャンネル放送系／3.7.1 J:COMオンデマンド
3.7.2 スカパー！オンデマンド
3.7.3 ひかりTV（ビデオサービス）
3.7.4 auひかり（テレビサービス）
3.8 プラットフォーム系／3.8.1 iTunes Store
3.8.2 Google Play 映画＆テレビ
3.8.3 Amazon インスタント・ビデオ
3.9 ゲーム系／3.9.1 PlayStation Store Video ストア
ほか
