目次
動画配信ビジネス調査報告書2015
- 森田 秀一 / インプレス総合研究所
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表紙
掲載データの取り扱いについて
はじめに
目次
第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と業界構造
1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長/1.1.1 映像コンテンツ市場の概況
1.1.2 動画配信ビジネスの市場規模
1.2 動画配信ビジネスの定義/1.2.1 動画配信とは/1.2.2 動画共有と動画配信の違い
1.2.3 放送と動画配信の違い/1.2.4 スマートTVの定義
1.3 ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史/1.3.1 ADSLの普及からスタートした動画配信ビジネス
1.3.2 セットトップボックスの普及/1.3.3 テレビ局や新規事業者の参入が相次いだ2005年/1.3.4 FTTHとソーシャルの普及
1.3.5 PCからテレビへ
1.3.6 ゲーム機への配信/1.3.7 スマートフォンの登場と定着
1.3.8 定額制動画配信(SVOD)の登場
1.4 テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史/1.4.1 初期はハードルが高かった番組配信
1.4.2 民放キー局の参入が相次いだ2005~2006年/1.4.3 NHKの参入で各社が事業強化した2008~2009年
1.4.4 各局が独自の道を模索し始めた2013年以降
1.5 動画配信ビジネスの最新概況/1.5.1 テレビ局による「無料見逃し配信」の充実
1.5.2 スマートフォン対応が一巡、テレビ対応に変化の兆し
1.5.3 「広告付き無料」が再び脚光を浴びる
1.5.4 新サービスも多数、一方で閉鎖されるケースも
1.5.5 ウィンドウ戦略における動画配信の重要性
1.5.6 人気コンテンツの傾向
1.6 動画配信ビジネスの構造/1.6.1 国内の動画配信サービス事業者の俯瞰図
1.6.2 収益モデル/1.6.3 コンテンツの調達
1.6.4 プレーヤー別解説
1.7 将来展望とまとめ/1.7.1 Netflixがいよいよ日本市場へ参入
1.7.2 4K配信に向けた対応
1.7.3 オリジナルコンテンツ制作への期待
1.7.4 広告付き無料配信の拡大なるか/1.7.5 差別化策がより多様に
第2章 海外の動画配信サービスの概況
2.1 日本市場と海外市場の差異/2.1.1 日本特有の「タイムCM」/2.1.2 日本ではCS放送やケーブルテレビのシェアが低い
2.1.3 番組の制作スタイルの差異
2.2 米国の動画配信ビジネスの現状/2.2.1 成長する動画配信ビジネス
2.2.2 有料・定額制サービスのシェアはNetflixが高い
2.2.3 メタデータの活用
2.2.4 ゲーム機を使った視聴も一般的
2.3 中国の動画サービスの概況/2.3.1 動画共有サービスがメイン/2.3.2 市場動向
2.3.3 違法アップロード対策
第3章 サービスの概要と特長
3.1 放送局系/3.1.1 NHKオンデマンド
3.1.2 日テレオンデマンド
3.1.3 TBSオンデマンド
3.1.4 フジテレビオンデマンド
3.1.5 テレ朝動画
3.1.6 テレビ東京オンデマンド
3.1.7 テレビ東京ビジネスオンデマンド
3.1.8 あにてれしあたー
3.1.9 テレビドガッチ
3.1.10 WOWOWメンバーズオンデマンド
3.2 携帯電話キャリア系/3.2.1 dTV
3.2.2 dアニメストア
3.2.3 ビデオパス
3.2.4 アニメパス
3.2.5 UULA
3.2.6 アニメ放題
3.3 専業事業者/3.3.1 Hulu
3.4 メーカー系/3.4.1 アクトビラ
3.5 IT事業者系/3.5.1 GYAO!ストア
3.5.2 楽天 SHOWTIME
3.5.3 U-NEXT
3.6 レンタルビデオ系/3.6.1 TSUTAYA TV
3.6.2 DMM.com
3.7 多チャンネル放送系/3.7.1 J:COMオンデマンド
3.7.2 ススカパー!オンデマンド
3.7.3 ひかりTVビデオ
3.7.4 auひかり(テレビサービス ビデオ)
3.8 プラットフォーム系/3.8.1 iTunes Store
3.8.2 Google Play 映画&テレビ
3.8.3 Amazon インスタント・ビデオ
3.9 ゲーム系/3.9.1 プレイステーション ビデオ
3.9.2 Xbox Video
3.10 コンテンツ事業者系/3.10.1 バンダイチャンネルンネル
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