さっさと不況を終わらせろ

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クルーグマンの主張は「経済危機は財政出動で解決できる」というのもの。もともと自分には納得できない考え方だったので、批判的に、でももしかしたら逆に説得してもらえるかも、という気持ちで読んでみた。結果は、残念ながらやはり説得はしてもらえなかった。
そんな中でもなるほどと思わされたのが、「緊縮財政派は、怠惰に対しては罰が与えられるべき、という考えが根底にある」というもの。たしかに普段自分がニュースや新聞を見ていても、そういう考え方をしているところはあるかもしれない。あとは、「流動性の罠の下にあっては、クラウディングアウト(公共投資の増加は民間投資の現象に相殺される)は発生しない」「そもそも総消費がの不足分を公共投資でおぎなっているのであり、公共投資が民間消費を現象させるということはない」ということ。それは確かにそうかもしれない。
ただし、自分的に最も大きな疑問だった「財政赤字は？」については、「財政赤字なんてたいした問題じゃない、実際財政赤字が現実の問題になってることなんて無い」「インフレになればより問題は小さくなるし」ということ以上の答えは無かった。これらについて明確な反論は無いけど、自分たちの現在のために将来に何かしらの負担を負わせる根拠としては、あまりにいい加減すぎる主張に感じてしまうな。また、「失業が増え生産者のスキルが毀損し続けるとしたら、それこそ将来への負担でなくて何なのか」という話もあったけど、そもそも将来に負担を残さなければ成り立たない今の経済が間違っているんじゃないか、とも思う。

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ノーベル経済学賞も受賞したクルーグマンの最新著書。リーマンショック以来の経済の低迷に対する処方箋を平易な文章で訴えるもの。主張は単純明快で、政府はより積極的な財政出動を行うべきであり、中央銀行は更なる金融緩和を行おうというもの。議論の中心はあくまで米国経済であるが、ギリシアなど南欧諸国の債務危機に陥った欧州と失われた10年（20年？）に苦しむ日本といった先進諸国全てに当てはまるものとして議論を展開している。著者の現状認識は米国においては、オバマ政権成立後のリーマンショックに対する財政出動があまりに小さかったこと、バーナンキ率いるFRBの実施した量的緩和が中途半端であるとしている。バーナンキに対しては日銀の金融緩和が不十分だと学者時代に主張していたのに、FRB議長になった当の本人が学者時代の主張を実行できていないと痛烈に批判されている。一方で、これを逆手に緊縮財政と金利上昇を目論む人々（ようは米国内の共和党支持者）を彼らの理論が如何に間違っているかを彼らの主な主張を取り上げ論破を試みている。
読み物としては基本的な経済の理論（高校の政治経済で習う程度の知識）を持ち合わせれば容易に理解できる内容であり多くの人に勧めることのできる一冊である。

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ノーベル経済学賞受賞のホールクルーグマンが説く不況脱出の処方箋。財政政策、金融政策の重要性をわかりやすく解説。

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クルーグマンは好きだし、山形浩生はもっと好きなので、この本を読まない理由は自分の中にはなかったなと。で、読んでみてやっぱり面白かった。

一応、経済学部を末席ながら卒業した身としては、このデフレ不況下で消費税増税が得策でないことはなんとなくわかっていたけど、本書でその理屈をかなり補完できたのが良かったかな。素人考えだって、好景気になれば税収は増えるんだから、先にやるのは景気対策じゃないの？ってなるはずなのに。

クルーグマンはノーベル経済学賞受賞前から、インフレターゲット論者だったけど、執拗な反対にあってこれを実行した政府は、僕の知る限りいまだない。（それっぽい誘導をした中央銀行はあると思うけど）そういう意味で、彼の意見は未だ正しいかどうかわからない。だからこそ、今一番傾聴すべき経済学者なんじゃないかとも思う。

まぁ、本人も書いているように、正しいかどうか以前に、これを実行できる政治家がいないっていう現実があるんだけどね～。

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（2012/11/28読了）経済停滞を脱するには、もっとでっかく大胆に国債を発行して政府が経済を活性化しろという論。アメリカはともかく、日本はこれ以上国の借金増やしてる場合じゃないと思うけどな～（＾＾；

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「今苦しんでいるのは、ソフトウェアのクラッシュなのだ、ということになるだろうか。いずれにしても要点は、不具合は経済のエンジンにあるのではないということだ。エンジンは前と同じく強力だ。」

　小泉純一郎が国債発行を３０兆円以下に抑えると公約したとき、
「おぉ！」
と思いました。
それは、その公約が、「身の丈にあった金遣いをします」という堅実な発言に聞こえたからで、借金に頼らない政治の始まりだと心沸いたからでした。
　本書を読むと、道徳とか社会通念とかいった人間的な価値基準を使って経済について考えてはいけないという事がよくわかります。それはニュートン力学と量子力学の齟齬であり、また合成の誤謬と言われているものと近いのかもしれません。
　個人のミクロな視点で考えると、借金に頼らないで自分の収入に見合った支出に抑えるというのはとても「まともな」姿勢なのですが、これが国家となるとちょっと違うようです。
　例えば、今１０年もの国債の発行を１０兆円分削減すれば、確かに１０年後に生きる人の借金を減らす事にはなります。ですが、そのまま不景気を放っておく事で失われるGDPが２０兆円ならば、緊縮財政は果たして賢い選択だったと言えるのでしょうか。
　本書はアメリカ経済について書かれているので、高い失業率にスポットが当てられていますが、日本も流動性の罠にはまっているらしいです。本書を読めば、人間臭い精神論なんかに惑わされずにマクロ経済を知ることができます。
　昨今、経済成長は不要的なことを聞きますが、生物が進化することと同じくらい経済が成長する事は当たり前のことなのです。
　

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不況で借金まみれの国。そこで緊縮財政に走る国々。マネタリズムに洗脳された今の為政者のブレーンども。ますます、不況に輪をかける。マネタリズムのゾンビが跋扈する現代。ケインジアンが世界を救うのだ。借金が国内だけで収まってる日本こそ、その先導に立って、世界を救えよ。

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もっと早くアベノクスのような政策を実施していればと思う。今、財政再建の為の消費税増税がほぼ確定しているが、もっと早くやれる事を、十分量、十分な期間実施するとしていれば、財政問題にしばらく目をつむってクルーグマンの言う正に「さっさと不況を終わらせる」事ができていたと思う。

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ポール・クルーグマンが、なぜ金融緩和によるインフレが不況時に有効なのかを分かりやすく解説。

デフレでは→個人の消費の減少→企業の収入の減少→設備投資ができなくなる→給料少なくなる→個人の消費の減少・・・
という悪循環が生まれ、ここで誰かが資金を注入しなければいけません。
簡単に言うと、これができるのは政府だけであって、政府が金融緩和政策を行うべきだと解いている。

さらに、金融緩和政策によってデフレが解決しないのは、量や時間が足りなかったせいで、金融緩和そのものが無効なわけでもないと論じている。

とにかく、この経済学の分かりにくい現象をわかりやすく平坦な言葉で、例を使って解説してくれるのでマクロ経済の勉強になります。

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★2014年2月19日読了『さっさと不況を終わらせろ』ポール・クルーグマン著　評価B

2012年上期の著作なので、まだアベノミクスは世に登場していない。しかし、ノーベル経済学賞受賞のクルーグマン教授は、財政出動、金融政策など現在の政府が取りうる景気刺激策を取るべしと主張。まさにアベノミクスそのものの主張。
財政赤字削減を優先すべしという世の主流経済学者の主張は、世界を不況の海に沈め続けるだけだと過去の事例をもって検証していく。
現在のクルーグマン教授のアベノミクスに対する評価を読んでみたい気がする。

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2012年７月20日初版
ケインズ「緊縮をすべきなのは好況時であって不況時ではない」

働きたいのに職がない→自分の価値が低下したような気分→尊厳や自尊心に対する打撃
→この苦しみを終わらせるための知識も手段も持っている。

マグネトーの不具合→つまらない故障のせい

子守り共同組合→あなたの支出＝ぼくの収入
ＦＲＢ　2008年以降マネタリーベースを３倍→流動性の罠（ゼロ金利でも高い）
金融政策では人々を訓練できない→×失業者＝建設業のイメージ

ハイマン・ミンスキー「金融不安定性仮説」→安定期＝レバレッジ→リスクに不注意→経済不安定

金融イノベーション→金融システムを崩壊寸前まで追い込んだ。
銀行＝金細工工業の副業→金庫の利用のため→引換証＝通貨の一種
1933年グラス・スティーガル法→銀行が手を出せるリスクの量を制限→融資○投機×
クリントン大統領→廃止

アメリカ議会が低所得世帯の持ち家を増やしたがったのが融資増大の元凶→×他の市場でも起こった。「サブプライムローンは政府のせい」→保守派（小さな政府主義）の思わく。

なぜ１％，0.1％の富裕層が，他のみんなより収入が増えたのだろうか？→怒りの制約が緩和された。ゴシップであったものが研究対象。

マクロ経済学　1940年代　大恐慌への知的な対応の一部，惨劇の再演を防ぐ。
1936年　ケインズ「雇用，利子，お金の一般理論」
1948年　ポール・サミュエルソン「経済学」

オバマ大統領→「大胆ですばやい行動」→不十分

ミンスキーの瞬間は，実は瞬間ではなかった。→ブッシュ時代　住宅バブル→シャドーバンキングの取り付け騒ぎ→2008年９月15日リーマンブラザーズ破たん

オバマ　アメリカ回復再投資法（ＡＲＲP）7870億ドル→建設は小さい部分。大部分は失業手当

雇用から財政赤字に注目を移す根拠はない。債務危機→根拠なし。

日本国債の金利上昇に賭けた投資家→大損　日本＝自国通貨で借りている。
他国通貨（外貨建て）→パニック攻撃に弱い。

支出削減→長期的な財政状況改善×→失業，経済の停滞→コストが高くなる。

インフレ急上昇は，経済が停滞している限り起こらない。

ヨーロッパのエリート→単一通貨からの利益を宣伝，欠点に対する警告を黙殺＝労働移住性の低さ

ミルトン・フリードマン「変動為替相場擁護論」　変動為替＝サマータイム→たった一つの価格の変動→簡単

ヨーロッパの大妄想　スペイン→費用の引き下げ→デフレしかない。→高失業率が続く。

国債の買い替え→自国通貨を持っていれば，中央銀行が政府債を買う→デフォルトは起こらない。

緊縮論者→インフレの恐怖。→安心感を求めているだけ。→経済が強くなるまで発効するべきではない。
Ｓ＆Ｐの格付け「市場の宣告が下った」→市場の実際の反応はなし。→アメリカの借入費用はかえって下がった。

2010年選挙　イギリス・キャメロン首相→緊縮，安心感についての懸念が根拠。→不景気

雇用創出より財政赤字削減＝緊縮論者→貸し手に有利→苦しみを永続させることにこだわる。

2000年バーナンキ教授→日銀批判「自縄自縛の麻痺状態」→自分がＦＲＢでは同じ。

ポール・クルーグマンと不況の経済学
1970年代「収穫逓増下の貿易理論」→何かの偶然で秋葉原＝電気屋→客を集める→電気屋の集積→電気街へ
流動性の罠→一時的な金融緩和は効かない→インフレターゲット論
×財政出動は将来に禍根を残す→財政出動しなければ，将来へのツケを残す。

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今さらだけど読んでみた。

不況の時に財政再建のためといって財政出動しないのは雇用をさらに減らす。
金融緩和も思い切った程度でやらないと効果ない。
そもそも不況のときに財政赤字気にしてバラマキやらなくたって不況が続いて失業が増えるなら損失は減らない。

といったことの理解になった。

（Kindle版）