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この1冊でわかる 世界経済の新常識2017

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  • カテゴリ:一般
  • 発売日:2016/12/08
  • 販売開始日:2016/12/08
  • 出版社: 日経BP社
  • ISBN:978-4-8222-3682-3

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この1冊でわかる 世界経済の新常識2017

著者 熊谷 亮丸,大和総研

トランプ大統領の米国、景気はどうなる? 中国「サプライサイドの構造改革」とは?日銀・FRBの金融政策の行方は? Brexitと欧州経済の政治リスクとは?世界経済を覆う「長...

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商品説明

トランプ大統領の米国、景気はどうなる? 中国「サプライサイドの構造改革」とは?
日銀・FRBの金融政策の行方は? Brexitと欧州経済の政治リスクとは?
世界経済を覆う「長期停滞」とは? FinTechは金融イノベーションにつながる?

2016年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が当選したとき、東京市場では、大幅な円高・ドル安が進行し、日経平均株価は1000円を超す下落となった。その後は円安、株高となったとはいえ、「世界経済」がわが国に及ぼす影響の大きさを垣間見た瞬間だった。
このように、私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれ、世界経済の動向が、ビジネスだけでなく個人の生活にも大きな影響を及ぼす。しかし、世界の状況はめまぐるしく変わり、複雑な要素が絡み合っていてニュースを見たり新聞を読んだりするだけではすぐには理解できないことが多い。
本書では、気鋭のエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識をわかりやすく解説する。そして、これらの基礎知識を踏まえて、世界経済の展望を多面的に考察する。この1冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が開けてくる。

目次

  • 【第1章】 米国経済 成長の持続にむけて問われる政策手腕
  • 【第2章】 欧州経済 「アンチ・エスタブリッシュメント政党」はなぜ欧州各国で台頭したのか
  • 【第3章】 中国経済 長期戦になる過剰生産能力解消と重視されるイノベーション
  • 【第4章】 新興国 欧米と並んで勃興するポピュリズム
  • 【第5章】 グローバル経済 カギを握る米金融政策と長期停滞論
  • 【第6章】 アベノミクスを検証する 4年間の「光」と「影」
  • 【第7章】 日本の財政 将来不安を解消する社会保障制度の改革を
  • 【第8章】 日銀の金融政策 隠された「切り札」は残されているのか
  • 【第9章】 少子高齢化 経済構造の大転換を乗り越えた先の未来とは
  • 【第10章】 FinTechから金融イノベーションへ 金融業のエコシステムに影響を与えるイノベーションとは

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みんなのレビュー3件

みんなの評価3.8

評価内訳

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紙の本

すけまる

2017/05/21 14:47

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:KKキング - この投稿者のレビュー一覧を見る

2017年時点での経済時事問題をわかりやすくさらってくれる、時間のない意識高い系新人リーマンにぴったりな本。監修はWBS出演でもおなじみ。

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2017/01/28 18:10

投稿元:ブクログ

書店で見つけて衝動買い。職業柄金融関係のニュースは見ておく必要があるから。あとパラパラ見た感じ、米国・欧州・中国・新興国と章が分けてあってわかりやすそうだった。

米国
やはりトランプ大統領のことが中心。
政策の実現性に疑問を持つ市場関係者は多いが、1月20日の就任から本日(28日)までに、大統領令への署名を連発している。メキシコの壁問題については、メキシコのペニャニエフ大統領が「壁の建設費は出さない」としているのに、メキシコからの輸入に関税をかけて強行しそうな勢い。

しかし一定の政策については簡単に実現しないだろう。トランプ大統領だけでは決められず、議会の承認なものもあるためだ。

また、先日証券会社のセミナーで聞いたが、「インフラ投資で雇用を増やすとしても、それは労働生産性の高い雇用だろうか」「メキシコなどの移民がいたからこそ、人件費を安く抑えられていた面もあるだろう」ということが言われていた。
この点にはなるほどと思った。

欧州
EUではアンチ・エスタブリッシュ政党が台頭しているとのこと。アンチ・エスタブリッシュ政党とは、既存の権力や政党に不満を抱く人びとに支持されている政党であり、右も左もあるとのこと。Brexitに至った背景にもUKIPというアンチ・エスタブリッシュ政党がいたという。フランスの「国民戦線」(FN)、オランダの「自由党」(PVV)、イタリアの五つ星運動」などもそうである。

欧州各国でアンチ・エスタブリッシュ政党が台頭している背景にはEUの難民政策、緊縮財政政策に不満や不信感が存在する。自国政府ではなくEUが決めているということに対する不満もあるとのこと。

中国
中国経済はダウントレンド。L字型の推移をたどると言われており縦棒(減速)と横棒(安定)の組み合わせ。キーワードはサプライサイドの構造改革。過剰生産能力の解消や過剰不動産在庫の削減などが柱となっている。

グローバル経済
深刻な世界株安・世界生産減に陥るか否かの重要なメルクマールとして米国企業の債務残高対GDP比が挙げられるとのこと。

アベノミクス検証・日銀金融政策
企業業績がよくなっても好循環が進まない理由として設備投資の増加や賃金上昇にうまく結びついていないことが挙げられる。これは証券会社アナリストが言っていたが、労働組合も賃上げ要求をあまりしていない(弱い)からだという。大企業でもいきなり業績不振に陥る昨今、賃上げをして、経営が悪化するより、終身雇用を重視する労働組合の姿勢だとか。たしかに納得である。

2017/04/16 19:48

投稿元:ブクログ

米国大統領選挙後にすぐに発刊されて、トランプ新政権についての言及もなされていた点参考になった。

第一章の米国経済の部分は興味深いと思った。米国経済の状況と今後の見通しが20ページほどでまとまっており、米国のマクロをざっと概観できる点有用だった。

ところどころ難しい部分があるため、経済の基礎知識がないと内容が消化しずらいと思った。