テクノロジー4.0　「つながり」から生まれる新しいビジネスモデル

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・人間の勘に頼るより、蓄積されたDBに基づき客観的なアドバイスを行い取引を実行する

FinTechの本質は、、、、
送金、投資、決済、融資、預金、経理、会計などのファイナンスの各分野に、テクノロジーを駆使して仕組みを再構築すること
金融機関は最短距離にいるはずだが、古いシステムに縛られ、大半の業務で紙に印鑑を押すアナログプロセス。
顧客信用度を把握することではなく、担保価値を重視し、手数料を稼ぐビジネスに執着。銀行が自己革新できなければFinTech企業に淘汰される。

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最近でてきたビジネスモデルとそのテクノロジーについての本。
ビットコインってどんどん普及していってるんだろうか。最近はビットコインの取引会社がテレビCMやってたりするけど、いまだに投資用というイメージしかない。ただ、この本によると、店舗側はクレジットカードだと売上の4%の手数料をカード会社に払わなければいけないけど、ビットコインといったブロックチェーン技術だと0.3円ですむのだとか。それは確かに、いいのかもしれないなぁ。でもまだちょっとよく分からない。
そういえば、ドローン会社のDJIだけど、昔、首相官邸の屋上にドローンが落下した事件を受けて、首相官邸や皇居周辺では飛行禁止区域とするシステム変更を行ったらしい。てっきり、法律で禁止しただけだと思ったのだけど、システム的にできないことになっていることに驚き。そういう対応もする会社だったのか。
それと、位置情報ビジネスについては、うちの会社も取り組もうとしているのだけど、これが結構むずかしい。GPSだとコストがかかるからビーコン使ってコストを抑え、簡易的な仕組みを作ってみたのだけど、ちょっと障害物があると全く取得できなかったりする。今後はこの本にも書いてある通り増えてくるのだけど、やっぱりコストの問題を解決しないといけないんだろか。時間が解決してくれるんだろうか。
ところで、IoTのセンサーについて、「車内の一酸化炭素の濃度が高くなったら親のスマホに警報が鳴るようにしておけば親がパチンコをしている間に赤ちゃんが命を落とすという悲劇もなくなるはず」とあったのだけど、そういう問題じゃないだろと思うのは自分だけだろうか。それなら赤ちゃんをおいて車から離れた時点で警報鳴らせよ。
後、サクラメントというカリフォルニア州の都市での取り組みがよかった。原発をつくろうとしたけど反対運動が起き、その分、エネルギー消費を30%カットするために、ヘリコプターから夜間に街を撮影して、赤く映った家にたいして強制的にエネルギーカットを養成したのだとか。そのおかげで、原子炉なしで電力がまかなええるようになったらしい。日本の原子力反対派もこういう事例もあるといえば説得力ましそうだけど、どうしてるんだろう。

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●エストニア（北欧のシリコンバレー？）の電子行政サービスが世界で一番進んでおり、みなの目標。なんと意外！

スマホでもPCでもICチップ入りの身分証明書やUSIMを使って行政サービス全てできる。
電子内閣ですまして閣議を開くことも不要。
病院の電子カルテや
教育に関しても成績や宿題、出欠状況や教材など
国がシステム提供。

●amazon のKIVA
倉庫をロボットが自動走行して荷物の棚ごと人のところへ

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テクノロジーの進化が現在のビジネスにもたらしている事例や、今後起こりうる事例の数々が広範囲にわたって紹介される内容。

具体的には「Iot（＝モノのインターネット化）」、「Fintech（＝Finance×Technology）」、「ドローン」、「位置情報」、「スマホ経済」などの最新のバズワードを中心に、国内外の様々な企業の取り組みを知れる。

重要な点は、これら数々の新たなテクノロジーを単体で追っていくのではなく、あらゆる技術を網羅的に捉え、複合的に組み合わせて新たなビジネスとしていくこと。そこには画期的なものより、当たり前とされていた従来のやり方を少し変えるだけで大きな可能性のあるビジネス領域が生まれることもあるという。

またこれらのテクノロジーは当然ながら企業精神旺盛なシリコンバレー発の企業が多いなか、日本企業のクボタなどの農業改革とも取れる技術なども紹介されており興味深い。

また当然ながら、技術ばかりが先行し、大きなビジネスやライフスタイルの革新に津ながらないものも多いこともまた注意すべき点。（特に日本企業に多い例）

最新のテクノロジー事情を広く浅く、手っ取り早く知れる点では良い本。

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幅広く抑えているので、これから学ぶ人には理解し易い本。
Iot、AI、Fintechがビジネスを変える事は間違いないと思う。技術者育成が急務になるが、経験者も少ないと思うので技術のシェアも進みそう。

大手企業が今まで取り組んでいた事が通じなくなり、変化が求められている。
同業他社の導入、法整備などが進めば、物凄い勢いで浸透されてくと思う。
スマホアプリのような流行り方にならなければ収益化できそう。

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テクノロジーの潮流と各企業のテクノロジー活用事例が記載されているだけである。内容は新たな発見はなく、すでに既知の情報。大前さんならではのもっと深い洞察が欲しい。