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芸術立国論 みんなのレビュー

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みんなのレビュー5件

みんなの評価4.8

評価内訳

  • 星 5 (2件)
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  • 星 1 (0件)
5 件中 1 件~ 5 件を表示

紙の本芸術立国論

2011/01/30 18:34

演劇を中心とする芸術の公共的な支持と市民参加,それによる地方再生…

3人中、2人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:Kana - この投稿者のレビュー一覧を見る

著者はその父がたてたこまばアゴラ劇場の億単位の借金を 23 歳のときに背負って出発したという, そういう著者は芸術と市場経済とのかかわりにもするどい感覚をもっているようだ, 著者は桜美林大学でおしえているが,「学内の演劇の公演は基本的にすべて有料で上演するように指導している」という. どうすればチケットが売れるかをかんがえるのが重要だからだ.

著者はまた,演劇をはじめとする芸術の公共性を論じている. アメリカでは荒廃した地方都市の再生・再開発に芸術がつかわれて成功した例があるというとこから,日本でも中心街がシャッター通りとなり画一的な「郊外」でかこまれた地方都市において芸術がやくわりをはたすのではないかとかんがえている. そこでは,公共的な支援とともに,市民の参加が重要になる.

この本が出版されてから 10 年ちかくになるが,そのあいだに日本各地でビエンナーレ,トリエンナーレなどというもよおしがひらかれるようになった. それらは演劇とのかかわりはうすいだろうが,著者がかんがえていた芸術による地方の振興や市民参加を実現しているといえるだろう. 著者がのこしたするどいメッセージを,このようなこころみのなかに,さらにいかしていけるようにおもえる.

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紙の本芸術立国論

2001/10/19 12:12

芸術文化と民主主義と公共性の三位一体

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:小田中直樹 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 失礼な話だけど、平田オリザさんには、土曜の夜を彩る某テレビ番組で、どこか気乗りしない笑顔で箸にも棒にもかからんことをしゃべるコメンテーター、って印象しかなかった。だから、立派なタイトルだけど箸にも棒にもかからんことしか書いてないだろうから寝転がって読むのに丁度いいって思って、あまり気乗りせずにこの本を買った。でも、これが「うれしい誤算」だった。

 この本で、平田さんは、最近流行ってるらしいアートマネジメント(「社会における芸術の位置づけ」、三ページ)を論じるふりをしながら、じつは現代日本の社会や国家や人権について思索し、そしてついには自らの「世界観」(二一四ページ)を展開する。日本の芸術文化行政が貧困な理由は何か。芸術文化に公共性はあるか。地域に芸術の拠点が必要な理由は何か。芸術が人間にとって必要な理由は何か。日本国民が芸術文化を享受する権利がある理由は何か。憲法第二五条(「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」)は、具体的には何を保障し、国民に何を求めるか。なぜ、まさに今この日本でこそ、芸術文化の必要性が増しつつあるのか。劇団を主宰し、各地にワークショップを出前し、大学で芸術論を教える平田さんの活動と思索を通じて、こういった様々な問題が紡ぎ出される。さらに、芸術の公共性、公共性一般のあり方と定義、民主主義と公共性と芸術文化の関係までが取り扱われる。

 この本のメリットは次の三つだ。第一、上で述べた様々な、でもどれも大切な問題に対して、軽やかだけど断固とした答を出したこと。たとえば、日本の芸術文化行政が貧困だったのは、伝統的に日本では他人との対話がなくても「腹芸」ですんだからだ。地域に芸術文化が必要なのは、地域でこそ失われつつある住民の間のコミュニケーションを復活させる手段になれるからだ。いま芸術文化の必要性が高まってるのは、人々が、文化的な教養や素養が人生の幸福を左右するってことに気づいたからだ。説明のしかたも説得的だったし、僕はひたすら「うーむ」と唸りながら読んだ。

 第二、バランス感覚がいいこと。一方では芸術文化には公共性があるっていいながら、でも国家が芸術文化を支配するのは危険だから市民が芸術文化に参加する権利を保証しなきゃいけないって断言する。芸術文化は人々の間にコミュニティを作るための強力な手段だけど、閉鎖的にならないように他のコミュニティと交流しようって釘を刺す。多分平田さんのバランス感覚の背景には、現状を維持するためだけでも行動が必要だっていう、ダイナミックな現状認識があるんだろう。

 第三、どこをとっても、一本、論理的な筋が通ってること。僕の感想では、そのキーワードは「公共性」と「民主主義」だ。芸術文化は「ムダ」だけど、ムダがなくなれば社会は画一的で不安定になる。だから芸術文化は公共的なのだ。また、芸術文化は出会いの場所を提供する。そこでは、異なった価値観を持つ人々が集い、論じあい、説明しあい、理解しあい、共感しあう。この「対話」というプロセスこそ、民主主義の原点なのだ。

 最後に疑問点を三つだけ挙げておこう。第一、公共性には、「なくてはならないもの」(一三六ページ)と、「公と私」の中間領域っていう、二つの意味がある。でも平田さんは両者を混同して使ってるせいか、論旨がわかりにくいところがある。第二、「これからは、何を売るかよりも、いかに売るかが問われる時代だ」(七三ページ)っていうのはよく聞く台詞だけど、これじゃ不十分で、両方とも必要だと僕は思う。第三、教育は公共性があるっていいながら、「当然国立大学は分割民営化すべきだ」(一五〇ページ)って根拠なしに断言するのは、矛盾してる。もう少し説明してほしかった。[小田中直樹]

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紙の本芸術立国論

2002/11/03 00:21

演劇=対話=異なる価値観を摺り合せる

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:ミニパンダ - この投稿者のレビュー一覧を見る

先の書評「芸術文化と民主主義と公共性の三位一体」を読むと、ほぼ完璧に要約が終わっている。オリザ氏の個人的実存(P.194のアゴラ劇場など)を織り交ぜながらも、実は本書は日本社会への提言書になっており、そうした著者のスタンス(地に足を付けながらも空から見下ろしている感覚)は本当に「バランスがとれている」と私も思う。

というわけで、私は上記評論への肉づけの形で論を進める。
本書の広く一般社会を対象としながらも、やはり演劇の問題設定から遊離し切ってもいない(ホントにすごい!)ところを言及しよう。
それは、「演劇とは『対話』である」という部分(3章—4、終章—1)である。

「表現」を単なる技術として教えようとする教育を批判し、「痛みを伴う形で記憶している者だけが本当の表現の領域に踏み込めるのだ」と言い、演劇の授業後には「自分の言葉に少しだけ敏感になることが大切なのだ」と言う。

また、演劇(=生の舞台上で行われるドラマ)の限界(コスト上テレビや映画と競合は出来ない。したら負けると言う)を強く認識した上で、それでもなお演劇の必要性を模索する。演劇が「対話」つまり「異なった価値観を摺り合せる」ものである以上、これからの日本(=成熟化し、価値観が多様化)においてはますます重要度を増す。

「サービス業の優劣が言葉に依存する」などはまさに身に迫った問題だ。

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紙の本芸術立国論

2001/11/20 18:10

芸術の生きる道

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:猫  - この投稿者のレビュー一覧を見る

 人はパンのみでは生きていけないが、また「ハリー・ポッター」やモーニング娘だけでも生きてはいけない。優れた芸術は、しばしば商業的な抑圧を受ける。売れはしないがよい作品をどう保護すればいいのか。政府が金を出せばよい、というのがこの本の主張。芸術は国民のためになるから、というのがその理由。巧みな弁舌で、その正当性をアピールする面白い試み。

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紙の本芸術立国論

2001/11/08 22:17

2001/11/04朝刊

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:日本経済新聞 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 「医療や経済生活と違い、芸術、文化はなくても死なないではないか」。文化振興をめぐる議論では、つねに顔を出すものいいである。劇団青年団を主宰し、論客としても知られる著者は、これに反論する。自殺者が年間三万人を超え、青少年犯罪が凶悪化する中で、われわれは精神の処方箋(しょほうせん)を持っているのか、と問い返すのだ。
 古来、人間の精神の問題は芸術と宗教が担ってきた。特に青少年に命の大切さを実感させるには、様々な現実を疑似体験させる演劇が社会で果たす役割があると強調する。
 日本再生のカギは芸術文化立国をめざすところにあるという主張が一貫する。日本ではすでに人口の過半が第三次産業に従事している現実から、芸術文化は消費社会における基礎研究の機能を負い、サービス産業立国の基盤ともなるというのである。
 本書では、芸術活動に公共性があるとする最大の根拠を、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と定めた憲法第二五条などに置く。生存権的基本権の一つとして文化を享受する権利の確立を求めている。芸術が電気や水道のように生活の中にあることが当たり前として受け入れられる社会を想定している。
 今、論議が繰り広げられている芸術文化基本法については、芸術家の保護だけを目的とするのではなく、市民一人一人の権利を明確に示すことが重要だという。芸術家の視点から実効性ある芸術文化政策を提言した意欲的な書だ。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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