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必読の好著

6人中、6人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:CAM - この投稿者のレビュー一覧を見る

 本日(2011年4月27日)の日経新聞「経済教室」は、“伝説の教授”浜田宏一エール大学教授による「一層の緩和でデフレ打破」と題される小論である。

 ポイントは「日本の生産は欧米以上に大幅な落ち込み」「需給ギャップ解消に日銀の買いオペ活用」「実質的為替レートを円安にする政策を」ということである。

 自民党の山本幸三衆院議員の提案である20兆円規模で復興のための国債を日銀に引き受けさせるという提案にも浜田教授は原則として賛成されている。

 また、景気を悪化させずに長期的に歳入歳出のバランスを回復させるための策として、IMFが提唱するように、消費税を毎年1%ずつ、例えば10年間上げていくという政策も薦められている。

 そして「日銀と財務省が、実質的実効為替レートを危機以前の状態(具体的には名目レート1ドル=90~100円の水準)に近付けて、初めて日本経済復活の暁が見えるのではなかろうか」とこの小論を結んでおられる。

 評者の考えとまったく一致する内容であり、「震災後の課題」については愚論が横行しているが、このような碩学が自分の考えと一致する主張を明快に述べられていることに爽快な喜びを感じた。

 本書は昨年夏に出版されたものであるが、この碩学が他の二人に語り言葉で述べたものであって、読みやすい。 上記の日経新聞小論とともに、必読の文献だと考える。

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