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チェルノブイリの森 事故後20年の自然誌
  • みんなの評価 5つ星のうち 3.8 13件
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  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:2007.2
  • 出版社: 日本放送出版協会
  • サイズ:20cm/381p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-14-081181-8
  • 国内送料無料

紙の本

チェルノブイリの森 事故後20年の自然誌

著者 メアリー・マイシオ (著),中尾 ゆかり (訳)

チェルノブイリ原子力発電所事故から20年、人体には危険すぎる周辺地域は、動物が棲息する森に変わっていた。しかしその土地は、今なお汚染されているのだ…。ウクライナ系アメリカ...

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チェルノブイリの森 事故後20年の自然誌

2,376(税込)

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商品説明

チェルノブイリ原子力発電所事故から20年、人体には危険すぎる周辺地域は、動物が棲息する森に変わっていた。しかしその土地は、今なお汚染されているのだ…。ウクライナ系アメリカ人ジャーナリストの決死のルポルタージュ。【「TRC MARC」の商品解説】

著者紹介

メアリー・マイシオ

略歴
〈メアリー・マイシオ〉ジャーナリスト。ニューヨーク大学で生物学と法学を専攻。チェルノブイリ原子力発電所事故の現地取材を行う。「国際研究交流ボード・ウクライナ−報道・法律・防衛・教育プログラム」責任者。

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みんなのレビュー13件

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評価内訳

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紙の本

チェルノブイリ事故後の貴重な記録。そして今後の課題が見えてくる

2011/07/24 11:17

3人中、2人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:JOEL - この投稿者のレビュー一覧を見る

 福島第一原発事故以来、放射能汚染の恐怖にさらされる日々。野菜やお茶の葉、肉牛などから、次々と許容レベルを超えた放射能が検出される。

 「ただちに健康に影響が出るレベルではない」と繰り返される。たしかに、急性の放射線障害を起こしたという話は聞かないが、長期にわたる被爆の影響はどうなのか? 信用できそうな答えを示してくれる専門家が見あたらない。消えない不安。経験のない事態。

 いや、大きな原発事故は福島第一がはじめてではない。チェルノブイリ原発事故が先例だ。あの事故も、周囲に広大な汚染地区を生みだした。
 1986年4月に起きたチェルノブイリ事故。その影響を調べれば、福島第一の事故後、何が起きるのか、ある程度見当がつくのではないか。

 ところが、意外なほど情報が少ない。本書はそんな中、貴重な記録となっている。果敢に現地取材をおこない、事故後の汚染地区の状況をまとめているのだ。

 さて、本書の多くのページは、チェルノブイリ事故が周辺環境に与えた影響について割かれている。事故直後は、不毛の地が広がるとも予想された原発周辺には、驚いたことに豊かな自然が戻っている。

 人が避難させられた分、人による自然破壊がなくなって、多くの野生動植物がすみつくようになった。もちろん、表向きは自然度が高くなったとはいっても、随所に高レベルの放射線が検出される事実を著者はきちんと指摘する。奇妙にねじれた松、繁殖率の低下した小動物、地中で死んでしまう昆虫などが例示される。

 ただ、一般的に環境指標とされることが多い両生類のカエルに関して、著者の取材した「赤い森」では奇形が一匹も見つかっていないという。ヘラジカ、ヒグマ、オオカミ、オジロワシ・・・、おもいもかけず自然動物園が出現している事実を著者は報告する。もちろん、放射能に汚染された状態である。例えば、キノコなど怖ろしいくらいの汚染度だ。

 人体への影響を知りたい読者は、第7章と第8章から読むといいかもしれない。ページを繰るスピードがぐっと速くなる。
 顕著な影響は、放射性ヨウ素を、事故直後に取り込んだ子どもたちに現れている。甲状腺ガンが5年後から急増したのだ。これは日本でも知られている。では、ほかの影響は? 低線量を長期に被爆した人の健康状態は?

 本書は、低線量被爆以外の影響要因との区別をつけるのがむずかしいとする。ウクライナ、ベラルーシといった高濃度に汚染された地域は、貧しいこともあって、社会経済的要因(飲酒、喫煙、栄養不足、劣悪な公衆衛生)が無視できないくらいにあるのだと。

 原発事故の影響を受けた人に関する、信頼のおける健康調査がなされていない。これにはがっかりだ。こういう点にこそ、国際社会は支援の手を差し伸べて、低線量被爆の医学的追跡調査をすべきではなかったのか。

 放射能汚染の不安におびえる私たちへの決定的な答えを本書は教えてくれない。ただし、著者は、遠回しながら、野生の動植物が回復していること、低線量被爆による明らかな健康被害が認められないことから、それほど不安におびえることはないと言いたいようにも見える。

 ただ、読後に思ったのは、現時点で事故から25年が経過しているが、今からでも、汚染地区の人たちの健康調査をしてもいいのではないかということだ。

 どんな手がかりでもいい。情報を集めて、不安に感じている人にもたらせば、いくらか不安を軽減できるし、あらかじめ打っておくべく措置もそれなりに分かるのではないだろうか。チェルノブイリという先例がありながら、国際社会は、その経験を共有できていない。

 サマショールと呼ばれる、汚染地区に戻ってきてしまった人たちのことが取り上げられている。あるいはリクヴィダートル呼ばれる除染作業員が80万人にものぼるという。実際には除染作業に携わっていない人まで混じっているということだが、慎重に抽出すれば、医学的追跡調査は不可能とは思えないのだが。

 「残念ながら、事故が健康に与えた長期的な影響については、これまでのところ、きちんと計画された公平な医学調査が少ないため、ほとんど何も証明できない。とはいえ、ひとつはっきりしていることがある。原子力業界は、ウクライナでも、世界中でも、チェルノブイリ事故の健康調査を推進する活動をほとんどしてこなかったということだ」(p.312-313)

 今からでも、できることはあるだろう。
 健康調査によって明らかになったことを日本に適用し、健康被害を少しでも小さくする。そして、その知見を逆に国際社会に還元していく。こうした国際協力があってもよいように思った。

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2007/06/23 21:08

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2007/05/26 14:54

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