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14歳からの戦争学
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  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:2007.12
  • 出版社: エイチアンドアイ
  • サイズ:18cm/223p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-901032-91-9
  • 国内送料無料
新書

紙の本

14歳からの戦争学 (H&I新書)

著者 松村 劭 (著)

戦争学を学ぶのは「戦争は悪だ!」と叫ぶためではない。戦争という人間活動の経験則を学び、平和のために活用することなのだ。平和ボケ日本人を覚醒させる、渾身の「戦争学」講座!【...

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14歳からの戦争学 (H&I新書)

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戦争学を学ぶのは「戦争は悪だ!」と叫ぶためではない。戦争という人間活動の経験則を学び、平和のために活用することなのだ。平和ボケ日本人を覚醒させる、渾身の「戦争学」講座!【「TRC MARC」の商品解説】

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評価内訳

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2009/01/28 17:00

投稿元:ブクログ

地政学を初めて勉強するのに最適だと思いますが、もう少しページを割いて詳細に説明して欲しいところです。

とにかく戦争反対!ではなくまずは戦争のことを学びましょうよという筆者の趣旨に同意。

昔は戦争にも暗黙のルールがあったのには驚きました。
WW?で有名無実になってしまいましたが。。。

2010/12/25 14:37

投稿元:ブクログ

読み進めるにつれ…悲しく…
偏りがあるように思うのですが、それにしても日本やべぇよ!と素直に思いました。
でも…こういった本は自分の都合がいい事実だけをつなぎ合わせる傾向があることも多々あるので、気をつけないとなぁとも思いました(笑)
だって、日本軍がどうだったっていう検証がすっとんでいる
まぁそういう本じゃないのですが。
日本軍で書いてもらうと、私の中で分かりやすかったというだけなのですが…
でも面白かった!
もう少し分厚い、この人の戦争学関係の本を読んでみたいと思います。

2008/12/18 02:21

投稿元:ブクログ

なぜ戦争が起きるかとか、戦争とはなにか的な、戦争に対する社会学的アプローチ。
14歳からとあるが確かに簡潔で戦争の基礎的な知識を得るのにいいかも。ただこの人の日本語はヘタクソなのでそこ要注意。
戦争の起きる要因に海洋国家や大陸国家の地政学的対立、国体の違い、力の不均衡、国家の尊厳と威信の四つを挙げている。そして戦争を局地戦争や全面戦争に分類してから、以上の基準でもって先の日米戦争を分析。そのあとで核時代や冷戦後の戦争を概観。
最終章では若者へ
1、シビリアン・コントロールの本質を知る
2、アメリカの戦争観を知る
3、究極の国益を骨身に染み込ませる
4、武士道を学ぶ
の四つを提言している。
シビリアン・コントロールそのものと武士道の考察がおれには新しく刺激になった。

2009/06/02 22:37

投稿元:ブクログ

著者の執筆は多数あるようであるが、これが4作目である。
内容が堅いのにも係らず、とても小気味のよい文章ですらすらとよく頭に入ってくる。

第二次大戦の諸事情を概観した上で、「戦わなければ国が滅ぶ、戦っても勝つ見込みがないから国が滅ぶ。
それならば戦って子孫に大和魂を残そう。闘志が古代ローマの滅亡の危機から再建したように」との一言を聞かされると、
YESとは言えないが、NOとも言いがたいということになってしまうのかもしれない。

総力戦がレアケースであるということ、ロシアが人種差別を禁じていないことは、本書で新たにに耳にしたことです。

世界と渡り合おうとする人ならば、14歳といわず勉強すべきことなのでしょう。

2012/01/19 18:38

投稿元:ブクログ

さてこれは戦争について、比較的平易で順を追って解説した本。
戦争一般の話から、太平洋戦争~現在へと展開されている。
でもやっぱり14歳には難しい気もw
というか戦争について正しく知っている人は日本人にはほとんどいないだろう。
戦争はひたすら悪で、それについて知る・学ぶなんて!という戦後の教育によって私たちは戦争とは何かを知らない。
弱肉強食の世界各国の利害関係の中で、戦争や軍事も外交のひとつの車輪であることを理解しなければ、外交もできないということだ。
そして自らを守ることもできない。


そんな日本人にとってこういう本で勉強するのはいいと思う。
ただ戦争一般について学ぶのはいいが、太平洋戦争について学ぶということは情報が入り乱れかなり難しいと感じた。
あの戦争については様々な意見が存在し、素人が勉強しようとしてもどの立場が正しいのかさっぱり分からないからだ。


もう当事者だってあまり生きていないし、そもそも当事者だって極一部の上層部以外はほとんど何も知らずに戦っていたあの戦争について、私たちはどうやって学べばいいのだろう。
日本とアジアと世界の運命を大きく分けたあの戦争について、ちゃんと知りたい日本人は本当はたくさんいるはずなのに、情報とイデオロギーの海に溺れて途方に暮れてしまう。


ちなみに著者は自衛隊系出身であってあの戦争はアメリカ側がしかけたという立場。


立つ側によって真実が違うというのが戦争の真実なら、どっち側に立つかはどう決めればいいのだろう。
勝った方が正しい?
それも一理あるかもしれない。
といっても参加する場合は国籍や人種で決まってしまうのかもしれない(国内に反対派もいるだろうが)。
では学ぼうと思った場合は?
やはり多くの意見を知って自分で比較検討し考えるしかないのだろう。
それしかないのだろうが、意見の多さに疲弊してしまう。
終わってからも何がどうだったのかがなかなか分からないのも戦争の大変さなのかもしれない。


それでもやっぱり少しずつ、戦争について学んでいかなければと思うのであった。




以下メモ
戦争は怖い、悪だといって戦争を学ばないのは、病気が怖いから医学を学ばない未開人と同じ


1951年9月8日にサンフランシスコ講和条約を締結した。1945年から7年間は連合軍に占領されていた機関であって日本は独立しておらず、日本にとっての本当の終戦記念日はこの日である。


中国の通化には核ミサイルの発射基地41か所が日本を照準している。


戦争のルールは他のルールと違う。「理外の理」。暗黙知の世界。手段・方法は自由だが、その戦いの原則に背いてしまうと勝利の果実は腐ってしまう。



「戦争を研究をすればするほど、その原因は政治的あるいは経済的というよりは、むしろ基本的に心理的なものである」リデル・ハート


海洋国家の国防線は、大陸側の海岸にあり。


隣国があまりにも協力であるときは���隣接国が共同して同盟し、勢力の均衡を図る。これを「合従策」という。対して峡谷は、外周の隣国と個別に同盟する。これを「連衡策」という。
中国とともにアジア共同体をというのは、アメリカの連衡をはなれて中国の合従に加わろうということだから、間違いなく戦争の原因になる。


大陸国家の海外進出は、一般に相手国家を滅亡させてからの平和を求める傾向が強い。ローマのカルタゴ、スペインの中南米、中国やロシアも・・・


国家は国体の相違で対立する。民主主義と寡頭政治や独裁政治、イデオロギー宗教


海洋国家において、孤立と沈没はほぼ同義語


20世紀はじめにアメリカの恐日路線。対して日本は日露協約。これは意味がない。海洋国家が大陸国家と同盟を結んでも、大陸国家は海洋に対しては影響力がないから意味がない。


世界の国の憲法の寿命はせいぜい1世紀。憲法を守ろうとするあまり国家が滅んでしまっては意味がない。1世紀しか続かない国家ではたまらない。


日中戦争はアメリカとロシアによる代理戦争。盧溝橋事件は米露の支援の元中国がおこした。


日本が核兵器に絶対反対としてアメリカの核拡散防止戦略に同調することは、原則として核保有を目指す国々を全て敵に回すことを意味し、かつ、平和的に核武装を阻止することは不可能であるから、核武装を阻止するに必要な軍事力を持たなければならない。核兵器に反対する日本人にその覚悟があるのか。


核拡散を防止するために、核開発の疑わしい他国の核施設を「先制攻撃・破壊」することは、国際社会では黙認される正当行為である。


モンゴル軍は制服した国の国家の軍隊を撃破した後、「もう一度、モンゴルに従わなければ、政権にかかわる全員を虐殺する」として新行政機関の樹立を被征服民集の自由に委ね、わずかなモンゴル人の監督者を残して軍を引き揚げた。もちろん宗教も自由に許した。
ただし、反モンゴル政権や団体が生まれると皆殺しにした。そしてその死体から耳をとって集める。残酷な情景は旅商人を使って次の征服予定地に宣伝させた。モンゴル軍は残虐だというのは、ジンギス・カーンの宣伝であって、モンゴル軍の戦闘数と敵に与えた人的被害では最も少ない記録を残している。


冷戦自体を通して核兵器の運用に一定の方向が見え始めた
①核保有国相互の相殺戦争はおきない。
②核保有国は、非保有国に対して核兵器による恫喝・打撃を行う。
③核保有国の同盟国に対する「核の傘」は、提供国が核打撃を受ける恐れがあるときは無効である
④自国が核打撃を受けない限り、大量破壊兵器に対する通常兵器による先制攻撃は常態になる
⑤通常兵器による限定戦争と国内戦争は絶えることがない
⑥核兵器と通常兵器の境界兵器が開発されるだろう。中性子砲や電磁波砲弾、電子銃など
⑦国連安保理は機能を実質的に停止し、G8がその機能を持つことに。世界の安全秩序の再構築には「会議は踊る」長い時間が必要である
⑧結果的に世界は、安全保障政策として「同盟の再構築」時代に突入する。核打撃を回避するために「人質的考慮」による軍事��地の相互利用、隣接配置が拡大するだろう

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