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デジタル放送産業の未来
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  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:2000.2
  • 出版社: 東洋経済新報社
  • サイズ:21cm/252p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:4-492-76112-8
  • 国内送料無料

紙の本

デジタル放送産業の未来

著者 日本民間放送連盟研究所 (編)

放送全般の経済、経営学の視点からのモデル化を通じて、デジタル放送業界、視聴時間、放送広告費、有料放送需要、デジタル放送受信機などについての将来を予測し、全体を通して放送産...

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デジタル放送産業の未来

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商品説明

放送全般の経済、経営学の視点からのモデル化を通じて、デジタル放送業界、視聴時間、放送広告費、有料放送需要、デジタル放送受信機などについての将来を予測し、全体を通して放送産業の未来図を展望する。【「TRC MARC」の商品解説】

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評価内訳

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通信・放送の融合という産業構造の大変革期を迎え,放送業界はデジタル化のメリットを享受できるか

2000/10/06 15:15

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投稿者:磯部 朝彦 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 本書は,デジタル放送産業全体の展望,視聴時間需要,広告費需要,有料放送需要,デジタル放送受信機需要,マルチメディア・ネットワークと放送,放送局経営の7つのテーマについて現状分析をもとにした将来展望を行っている。
 2000年のBSデジタル放送を皮切りに,2003年には広域圏の地上波デジタル放送がスタートし,本格的なデジタル多チャンネル・テレビの時代に突入する。地上波テレビのデジタル化には膨大な投資が必要となる。仮にハード面のデジタル化が進んでも,多チャンネルを保持し続けるコンテンツやランニング・コストが課題であり,放送業界各社の中にはデジタル化対応の重みに耐えられない社が出てくることも想定される。既存の地上波,CATV,BS放送,CS放送などメディア間での競合によるマイナス要因が懸念されるが,従来の視聴者は,地上波を見る一方で,不足している部分をCATVなどの他メディアで補足していることから,多チャンネル化時代においても,メディア間相互を競合相手としてとらえるよりも,それぞれの強みを生かした番組提供を考える必要があると提言する。
 これに際し,多チャンネル化は必ずしも広告収入の増大に結びつかず,同時に番組当たりの制作費の縮小を迫られることを挙げ,現在のスポット的な広告費への依存の大きい収益構造から脱却し,時代を超えて評価される良質なコンテンツの創造が重要であると示唆する。
 デジタル・テレビ受信機全体のハード機器は地上波デジタル放送開始後10年以内に100%普及すると考えられるが,先行するBSデジタルの普及動向,CATV経由での地上波デジタル放送の視聴が進展するなどにより,デジタル放送受信機は全世帯に普及しない段階でハード普及飽和状態を迎える可能性もある。
 本書は,通信・放送の融合という産業構造の大変革期を迎え,放送業界が放送の新しい可能性を開拓して収益力を維持・発展させる戦略を打ち立てるための判断材料を提供するものである。
(C) ブックレビュー社 2000

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