サイト内検索

詳細検索

ヘルプ

セーフサーチについて

性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示を調整できる機能です。
ご利用当初は「セーフサーチ」が「ON」に設定されており、性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示が制限されています。
全ての作品を表示するためには「OFF」にしてご覧ください。
※セーフサーチを「OFF」にすると、アダルト認証ページで「はい」を選択した状態になります。
※セーフサーチを「OFF」から「ON」に戻すと、次ページの表示もしくはページ更新後に認証が入ります。

2017年間ランキング

	ブックオフ宅本便ページ修正(2017/11/22~12/31)

  1. hontoトップ
  2. 本の通販ストア
  3. 社会・時事・政治・行政
  4. 21世紀の日米関係 経済・外交・安保の新たな座標軸

電子書籍化お知らせメール

商品が電子書籍化すると、メールでお知らせする機能です。
「メールを登録する」ボタンを押して登録完了です。
キャンセルをご希望の場合は、同じ場所から「メール登録を解除する」を押してください。

電子書籍化したら知らせてほしい

21世紀の日米関係 経済・外交・安保の新たな座標軸
  • みんなの評価 5つ星のうち 未評価 1件
  • あなたの評価 評価して"My本棚"に追加 評価ありがとうございます。×
  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:1998.11
  • 出版社: 日本経済新聞社
  • サイズ:20cm/254p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:4-532-14695-X
  • 国内送料無料

紙の本

21世紀の日米関係 経済・外交・安保の新たな座標軸

著者 ドン・オーバードーファー (著),小島 明 (著)

「金満日本」から「弱すぎる日本」へ。日本叩きから日本素通り論、そして安保再定義と対日積極関与へ。揺れ動く両国関係の同時代史を描き、激変する世界の中で日米同盟を待ち受ける試...

もっと見る

21世紀の日米関係 経済・外交・安保の新たな座標軸

1,944(税込)

ポイント :18pt

現在お取り扱いができません

電子書籍化お知らせメールヘルプ

メールを登録する

新刊お知らせメール登録

この著者の新着情報

一覧を見る

あわせて読みたい本

この商品に興味のある人は、こんな商品にも興味があります。

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

このセットに含まれる商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

商品説明

「金満日本」から「弱すぎる日本」へ。日本叩きから日本素通り論、そして安保再定義と対日積極関与へ。揺れ動く両国関係の同時代史を描き、激変する世界の中で日米同盟を待ち受ける試練を浮き彫りにする。【「TRC MARC」の商品解説】

著者紹介

ドン・オーバードーファー

略歴
〈オーバードーファー〉ジャーナリスト。ジョンズホプキンス大学ニッツ高等国際問題研究大学院客員研究員。著書に「テト攻勢」等。
〈小島〉1942年生まれ。日本経済新聞社取締役・論説主幹。

この著者・アーティストの他の商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

みんなのレビュー1件

みんなの評価0.0

評価内訳

  • 星 5 (0件)
  • 星 4 (0件)
  • 星 3 (0件)
  • 星 2 (0件)
  • 星 1 (0件)

紙の本

1999/1/11

2000/10/26 00:15

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:日経ビジネス - この投稿者のレビュー一覧を見る

日米関係は単なる二国間関係ではなく、21世紀における「世界で最も重要な二国間関係」である。しかし今、その関係を根本から問い直すべきであると、本書執筆陣は語る。
 1996年から97年にかけて、米国「ジャパンソサエティー」と「社団法人日米協会」が、「『変貌する日米関係』プロジェクト」と題した研究会を共催した。著者らを含む政治、経済、学会、メディア各界を代表する専門家50人が多様な見地から研究の成果を持ち寄り議論を交わした。
 第1部は、日米関係に通じるジャーナリスト、ドン・オーバードーファー氏が、研究会で議論された内容とメンバーへの個別のインタビューから全体像をまとめた報告書である。軍事面では、超大国化する中国に対抗する日米安全保障強化という論点を、また経済面では、日本の金融システム崩落から生じたアジア危機からの早期脱出などの研究会での主要課題を整理して紹介する。第2部では、日本経済新聞社論説主幹の小島明氏が、両国経済関係史をひもときつつ、新しい相互依存のあり方について提言。世界の安定と繁栄という視点から、両国の担う課題と責任を問う。
Copyright (c)1998-2000 Nikkei Business Publications, Inc. All Rights Reserved.

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

日本の外交 ランキング

日本の外交のランキングをご紹介します一覧を見る

前へ戻る

次に進む