サイト内検索

詳細検索

ヘルプ

セーフサーチについて

性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示を調整できる機能です。
ご利用当初は「セーフサーチ」が「ON」に設定されており、性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示が制限されています。
全ての作品を表示するためには「OFF」にしてご覧ください。
※セーフサーチを「OFF」にすると、アダルト認証ページで「はい」を選択した状態になります。
※セーフサーチを「OFF」から「ON」に戻すと、次ページの表示もしくはページ更新後に認証が入ります。

【HB】9/1~ 最大10,000ポイントプレゼントキャンペーン~買えば買うほど当選確率アップ~(~9/30)

8/31 honto限定!電子おまけフェア~飯田実樹『我が王と賢者が囁く』発売記念~(~9/29)

電子書籍化お知らせメール

商品が電子書籍化すると、メールでお知らせする機能です。
「メールを登録する」ボタンを押して登録完了です。
キャンセルをご希望の場合は、同じ場所から「メール登録を解除する」を押してください。

電子書籍化したら知らせてほしい

産業政策論の誤解 高度成長の真実
  • みんなの評価 5つ星のうち 3.5 3件
  • あなたの評価 評価して"My本棚"に追加 評価ありがとうございます。×
  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:2002.12
  • 出版社: 東洋経済新報社
  • サイズ:20cm/543p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:4-492-39398-6
  • 国内送料無料

紙の本

産業政策論の誤解 高度成長の真実

著者 三輪 芳朗 (著),J.マーク・ラムザイヤー (著)

戦後日本の経済成長は政府主導であるという「通念」は、根拠のない「誤解」である。「日清紡事件」「出光事件」「住金事件」に関わる政府の行動に焦点を合わせ、通念・通説の誤りを明...

もっと見る

産業政策論の誤解 高度成長の真実

4,104(税込)

ポイント :38pt

ほしい本に追加

現在お取り扱いができません

電子書籍化お知らせメールヘルプ

メールを登録する

ワンステップ購入とは

ワンステップ購入とは、ボタンを1回押すだけでカートを通らずに電子書籍を購入できる機能です。

こんな方にオススメ

  • とにかくすぐ読みたい
  • 購入までの手間を省きたい
  • ポイント・クーポンはご利用いただけません。
  • 間違えて購入しても、完了ページもしくは購入履歴詳細から簡単にキャンセルができます。
  • 初めてのご利用でボタンを押すと会員登録(無料)をご案内します。購入する場合はクレジットカード登録までご案内します。

キャンセルについて詳しく見る

本の通販ストア 全商品対象
3,000円以上のご注文で
3%OFFクーポンプレゼント!
こちらは「本の通販ストア全商品対象!3,000円以上のご注文で、10月から使える3%OFFクーポンプレゼントキャンペーン」の対象商品です。
※キャンペーンの適用にはエントリーが必要です。

キャンペーン期間

2018年9月1日(土)~2018年9月30日(日)23:59

新刊お知らせメール登録

この著者の新着情報

一覧を見る

あわせて読みたい本

この商品に興味のある人は、こんな商品にも興味があります。

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

このセットに含まれる商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

商品説明

戦後日本の経済成長は政府主導であるという「通念」は、根拠のない「誤解」である。「日清紡事件」「出光事件」「住金事件」に関わる政府の行動に焦点を合わせ、通念・通説の誤りを明らかにする。【「TRC MARC」の商品解説】

著者紹介

三輪 芳朗

略歴
〈三輪〉1948年愛知県生まれ。東京大学大学院博士課程修了。同大学院経済学研究科教授。
〈ラムザイヤー〉1954年シカゴ生まれ。ハーバード大学ロー・スクール卒業。同教授。

関連キーワード

この著者・アーティストの他の商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

みんなのレビュー3件

みんなの評価3.5

評価内訳

  • 星 5 (1件)
  • 星 4 (0件)
  • 星 3 (0件)
  • 星 2 (1件)
  • 星 1 (0件)

紙の本

日本経済論に関する偶像破壊その2

2003/09/20 19:27

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:子母原心 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 戦後日本は高度経済成長を達成したが、その過程ではいわゆる「産業政策」すなわち「政府主導の経済政策」が功を奏したといわれる。本書はこれに対する批判を加えている。前書『日本経済論の誤解』の展開がややくどい文章だったのを反省してか、本書は正統的な研究書っぽい調子?で論じている。

 産業政策を実施したとされる省庁は肝心な「政策手段」を持っていなかった。政府は手段の行使に慎重だった。様々に主張される「産業政策も」も具体的な「政策手段」か「政策目的」あるいは双方を欠いていた。政策を実施したとされる省庁がその政策行使の「意思」を表した形跡がない。等等だ。

 産業政策に関する誤解が流布した「需要と供給」の分析をしている。1960年代までの社会科学研究ではマルクス主義の影響が圧倒的で、マスコミもそれを後押ししていた。また、政策決定に関わる政治家や官僚、業界団体などの先製に伴うレント・シーキングを享受しようとする勢力が存在する。こうした人たちは「産業政策が効果を持った」という通説を欲しているのである。

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

紙の本

「通産省と日本の奇跡」の幻戦後日本は自由市場メカニズムによって成長した

2003/02/03 17:12

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:宮島理 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 構造改革は「日本型経済システム」を見直すものだと一般に考えられている。機能不全に陥っている従来のシステムを改め、新しいシステムを構築するという立場だ。
 一方で、今こそ「日本型経済システム」を復活させるべきと考える人もいる。構造改革による「アメリカ型経済システム」の導入が従来のシステムを狂わせているというわけだ。
 しかし、本書によれば、そもそも「日本型経済システム」という「通念」を前提にすることが間違っている。政府が民間企業に介入・指導することで、戦後日本の経済成長が実現したという「通念」には根拠がない。
 ケーススタディとして「三光汽船(海運再編成政策)」「日清紡事件(繊維工業政策)」「出光事件(石油政策)」「住金事件(行政指導)」を検証しながら、次のような事実が導き出されていく。
(1)通産省に代表される中央省庁は有効な「政策手段」を持たなかった。(2)例外的に有効でありうる「政策手段」があった場合にも政府はほとんど行使しなかった。(3)「産業政策」は失敗したのではなく、実施されなかった。つまり、存在しなかった。(4)戦後日本の経済成長は、「産業政策」と呼ばれる政府の積極的介入ではなく、自由な市場メカニズムによって実現した。(5)日本は他の先進市場経済諸国と異ならない。
 筆者は、前作『日本経済論の誤解』で「系列」という「通念」を検証している。銀行が系列企業に介入・指導することで、戦後日本の経済成長が実現したという「通念」には根拠がないことを示した。
「産業政策」や「系列」の有効性を信じたがる人々の心は、政府への依存心となって現在まで続いている。「『バブル経済』とそれに続く日本経済の長期停滞からの脱出策」を政府に期待するのは無意味であり、「われわれにはもちろん、日本を含むいずれの国の政府にも妙案はないだろう」と筆者は言う。
(宮島理/フリーライター 2003.01.31)

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

2006/06/17 15:05

投稿元:ブクログ

レビューを見る

日本経済 ランキング

日本経済のランキングをご紹介します一覧を見る

前へ戻る

次に進む