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  • カテゴリ:一般
  • 発売日:2003/12/17
  • 出版社: 新潮社
  • レーベル: 新潮新書
  • サイズ:18cm/187p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:4-10-610045-2

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立ち上がれ日本人 (新潮新書)

著者 マハティール・モハマド (著),加藤 暁子 (訳)

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評価内訳

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紙の本

高校生と一緒にマハティール首相の話を聞きたかったなあ。

2004/04/03 00:40

4人中、2人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:佐々木 昇 - この投稿者のレビュー一覧を見る

半世紀以上前の戦争中、日本では米英を「鬼畜」と呼んでいた。
 日本全国の都市に対する無差別爆撃、広島と長崎に対する核攻撃という戦争犯罪行為をみれば「鬼畜」と呼ばれても致し方ないだろう。
 連合国の占領下、アメリカは正しく日本は邪悪であったとの喧伝がなされた。
 いまだにアメリカの正義に日本は盲従するばかりである。首相が代わると参勤交代よろしくホワイトハウス詣でをする。みっともない。

 誰もが政治家を信用せず、利権がらみの政策にうんざりする。
 与党だけの仕業かと思っていた秘書給与詐欺も「疑惑のデパート」を追い込んだ輩までもがねこばばしていた。それも党ぐるみで。
 日の丸だ君が代だと騒ぐ前に、若者はサッカーの国際試合では歌手の君が代に聴き入り、日の丸の旗を打ち振って日本選手を応援している。代替案はなく、闇雲に反対だけをした日教組の先生方はこれを見てどう思われるか。

 本書の序章はマレーシアを訪れた日本の修学旅行生に向けて、当時の首相であったマハティール・モハマド氏が講演したものである。
 茶髪やピアスは嫌いだと公言するマハティール氏であるが、茶髪やピアスの高校生に感激と涙を与えたとのこと。欧米ばかりに目が向きがちな日本であるが、マハティール氏は高校生たちにアジアを意識させ、日本人としての自信を植え付けたのではないだろうか。
 マハティール氏の話の中で、これは日本にも取り入れたいという制度があった。寝食を共にしての社会奉仕活動である「ナショナル・サービス」というものである。徴兵制の無い日本でも一定期間、青年男女が老人ホームや福祉施設、消防署や病院で奉仕するという社会参加をするのはどうだろうか。
 異民族国家のマレーシアでは夫々の民族同士が融合するための制度でもあるそうだが、非常に優れたシステムを考えられたものと感心した。

 アメリカのイラク攻撃に対して、日本は同盟国として小泉首相が賛意を表明した。
 しかし、悪魔ブッシュの我儘に反対を唱えた国も多かった。どうして、何も考えずに小泉首相はアメリカの侵略戦争に賛成できるのだろうか。
 アメリカの攻撃で崩壊したサマワでは、自衛隊が復興支援を行なっている。日本の援助で作った施設をアメリカが壊し、更に日本が建て直す。これからも、こんなことの繰り返しだろうか。
 まるで、賽の河原で積み上げた石を鬼が壊しにくるのに似ている。
 やはり、アメリカは鬼か。溜息。

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紙の本

マハティール首相からのメッセージ

2004/01/05 17:47

4人中、4人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:としりん - この投稿者のレビュー一覧を見る

 本書は、マレーシアのマハティール前首相からの日本人への熱きメッセージである。
 序章の「日本人よ誇りを持て」は、2002年11月にマレーシアを訪れた日本の修学旅行生に対して、マハティール氏が行ったスピーチである。スピーチを聴いて日本の高校生たちは涙を流して感激したという。しかし、この程度のスピーチを聴いて感激して涙するとは……。今の日本社会がいかに祖国の誇りを閑却しているのか、また、教育現場での自虐教育により、日本の中高生が祖国を誇りに思えないでいることの裏返しなのではないのか。
 実際、マハティール氏は「今の日本人に欠けているのは自信と愛国心」(P65)だという。そして、「愛国主義的になることは、決して悪いことではありません。愛国主義は国が困難を乗り越える上で大きな助けとなります」(P66)と言っている。当然のことだろう。だからこそ、どこの国でも祖国を誇りに思い愛国心を育てる教育を行っているのである。
 さて、本論では日本の経済・貿易から教育問題へと展開される。昨今の日本人の道徳心の欠如については、日本だけでなく世界的な問題であるとした上で、欧米流の考え方と深い関係があるとする指摘は注目される。
 さらに、経済的・軍事的に大国化している中国について、そして、イスラム社会とイラク戦争についてである。
 強大化する中国については比較的楽観的なのに対して、歴史的に欧米に対して根強い不信感を持っていることが理解できる。中国の軍事力に対して楽観的なのは意外な感じがする。だが、我々日本国民はマレーシア前首相の見方をそのまま鵜呑みにすることはできない。
 日中間には当面の領土問題として尖閣諸島の領有権問題がある。これは、長年に渡って日本が平穏公然に領有してきた島を、石油資源の可能性が明らかになった途端に、中国が領有権を主張し始めたものである。
 さらに、2004年元旦の朝日新聞には、日本近海の海底資源をめぐって日中ロ三国間の深刻な対立になりつつある様子が大きく報じられた。1月5日の読売新聞でも、日本近海で国際条約を公然と無視して活動する中国艦船などが報じられている。将来、軍事力でこれらの島と資源を中国に強奪される虞があるのだ。
 マハティール氏は、現在の日本の米国追従姿勢を批判している。一般論としてはそれは正論である。しかしながら、近海の資源をめぐっての中国との関係をみてもわかるとおり、マレーシアと日本とでは地政学的にも歴史的にも周辺国との関係や安全保障などで違いがある。さらに、防衛庁長官が「もしもミサイル攻撃を受けたなら、それを防ぐ手段がなく、敵ミサイル基地を攻撃する能力もない」などと言っている現状では、米国に諫言しようにも腰が引けてしまう。まずは防衛力・攻撃能力を強化し、場合によっては先制攻撃も可能という決意と能力を持つことが重要だろう。

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2010/06/28 22:49

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2006/10/25 23:24

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2007/04/28 00:02

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2008/07/06 16:00

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2014/06/24 23:51

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2013/02/02 10:50

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