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そして、日は昇った! 日本が世界の「富」を牽引する
  • みんなの評価 5つ星のうち 5 1件
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  • カテゴリ:一般
  • 発行年月:2007.2
  • 出版社: PHP研究所
  • サイズ:20cm/254p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-569-65911-4

紙の本

そして、日は昇った! 日本が世界の「富」を牽引する

著者 増田 俊男 (著)

安倍政権誕生により、「対米従属」の歴史に終止符を打つ日本。ブッシュ後のアメリカはどうなる? そして日本の未来は? 世界のマスダが、日本と世界の政治経済の10歩先を読む。【...

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そして、日は昇った! 日本が世界の「富」を牽引する

税込 1,512 14pt

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商品説明

安倍政権誕生により、「対米従属」の歴史に終止符を打つ日本。ブッシュ後のアメリカはどうなる? そして日本の未来は? 世界のマスダが、日本と世界の政治経済の10歩先を読む。【「TRC MARC」の商品解説】

著者紹介

増田 俊男

略歴
〈増田俊男〉慶應義塾大学商学部卒業。東急エージェンシーを経て、独立。時事評論家として活躍。月刊『力の意志』編集主幹。著書に「だから日本は勝つ!」「日本大復活!」など。

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みんなのレビュー1件

みんなの評価5.0

評価内訳

  • 星 5 (1件)
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  • 星 2 (0件)
  • 星 1 (0件)

紙の本

逆襲の日本

2007/02/04 03:43

8人中、7人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:佐伯洋一 - この投稿者のレビュー一覧を見る

 日経平均の07年大反発を最も早く予想していたのは著者ではないかと思う。かなり前から著者は日経平均3万は確実と宣言していた。無論、字面だけを見れば誰もが嘘だと思うだろう。確かに、テクニカル面をみればPERも割安とは言えず、現状では3万など有り得ない。しかし、著者の予想の筋道を本書で確認して欲しい。
 国際政治面からみれば、米国の意思が日本を富ましめる構図が戦後続いてきた事が分かる。米国が戦争すると日本が儲かる。朝鮮戦争、ベトナム戦争いずれも大変な恩恵をもたらした。石川島播磨、川崎重工、東レ、NECそして三菱重工を筆頭に軍事には日本が必須なのである。では、米国の次の相手はどこかというと著者は中国であるという。
 株価3万の根拠は国際政治だけでなく、無論国内ファンダメンタルにもふんだんにある。近年の日本企業の投資額はうなぎ上りである。しかもヒヤリングではおよそ70%の企業が国内に工場を立てる計画という。設備投資は個人消費と並ぶGDPの柱であり、大きく経済に貢献する。
 これは何を意味するかと言えば、いよいよ日本の逆襲が始まる証である。よくサムスンなど早々に追い抜けるというと疑いを抱く向きが多い。しかし、危機感は当のサムスンが一番感じているだろう。恐怖の矛先はむろん日本企業である。キーワードは一転突破。およそ戦術では各個撃破が基本だが、日本企業はサムスンに対しそういう戦いを仕掛けている。松下はプラズマテレビにおよそ1800億の投資を決め、シャープは液晶に2000億を追加投資する。また、エルピーダは戦場をDRAMに集中し、東芝はフラッシュメモリーに、加えてサムスン得意の有機ELディスプレイでは京セラとエプソンおよびソニーが立ち向かう(ELでの勝利は太鼓判)。
 そして、かつて私はサムスンを「伸びきった兵站を維持出来まい」とかいたが、その真意はサムスン総投資額1兆の内、ディスプレイに3000億半導体に5600億と、もはや前線まで兵糧が届かないことにある。まして、サムスンに技術優位などは断じてない。それは米国特許出願数で2位の松下に大差をつけられていることをホンの一例として理解できよう。おさらくサムスンは全線で総崩れだろう。ましてウォン高の出血のなかである。
 今後、BRICなどの経済発展で自動車需要が爆増するが、それはスズキ(現在インドでぶっちぎり1位)やトヨタ、ホンダが。テレビは現在でも液晶プラズマそれぞれ1位の松下シャープが、VHSは特許を持つビクターが吸収する。DVDやブルーレイも全部日本特許である。ロボットも70%以上は日本製で、日本のファナックが根本を押さえている。おまけに、それらの材料は全て日本無くして生産出来ない圧倒的優位となっている。実は材料部門こそ日本の最大の強みなのだ。そしてブリヂストンの新規技術を引っさげての電子材料部門進出が世界の度肝を抜く日が間近であることを確信している。また、世界の工作機械の30%超が日本製である事の意味は見逃せないほど大きい。
 2011年以後、デジタル対応で世界中がテレビを買い換える。1台10万と見てもその市場規模は最低で100兆円。もちろん、テレビの中身を分解すれば部品は全部日本企業のものであり、経済効果は計り知れない。まして工場まで日本回帰となれば循環する効果はさらに倍増する。IPODも基幹部品であるハードディスクは90%が昭和電工だし、携帯の中身もほぼ日本製である。ロケットの中身もIBMと貼ってあるが、実際作っているのは日本である。
 著者の予想が決して夢物語で無いことはこのホンの一部の例だけでも明らかだろう。また、財政破綻が唯一の懸念だが、著者は大丈夫と言い切る。その一点だけ私は少し疑問だが、著者の国際政治を見る目にはさすがの定評どおりといってよいだろう。

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