- カテゴリ:一般
- 発売日:2016/01/26
- 出版社: 講談社
- サイズ:20cm/222p
- 利用対象:一般
- ISBN:978-4-06-219654-3
紙の本
2020年世界経済の勝者と敗者
デフレ突入、バブル崩壊…。生き残るのはアメリカか、日本か、EUか、中国か!? 経済学の巨星2人が、2020年頃、日本、アメリカ、EU、そして中国の経済がどのように変貌して...
2020年世界経済の勝者と敗者
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商品説明
デフレ突入、バブル崩壊…。生き残るのはアメリカか、日本か、EUか、中国か!? 経済学の巨星2人が、2020年頃、日本、アメリカ、EU、そして中国の経済がどのように変貌しているかを議論する。【「TRC MARC」の商品解説】
ノーベル経済学賞受賞者が放つ渾身の近未来予測!! 中国バブル崩壊……経済復活には、50年もの時間を要するのか!? 「アメリカの出口戦略」「日本のアベノミクス」「ヨーロッパの緊縮財政とユーロの呪縛」「中国バブルの深度」――これら4つのファクターを掘り下げると、2020年の日本と世界が見えてくる!!
ノーベル経済学賞受賞者と、アベノミクスのが紡ぎ出す渾身の近未来予測!!
中国バブル崩壊……経済復活には、50年もの時間を要するのか!?
「アメリカの出口戦略」「日本のアベノミクス」「ヨーロッパの緊縮財政とユーロの呪縛」「中国バブルの深度」――これら4つのファクターを掘り下げると、2020年の日本と世界が見えてくる!!【商品解説】
目次
- プロローグ 上昇する日米、下降する中国・欧州
- 第1章 アメリカの出口戦略
- 第2章 日本のアベノミクス
- 第3章 ヨーロッパの緊縮財政とユーロの呪縛
- 第4章 中国バブルの深度
著者紹介
ポール・クルーグマン
- 略歴
- 〈ポール・クルーグマン〉1953年生まれ。ニューヨーク市立大学大学院教授。2008年にノーベル経済学賞受賞。
〈浜田宏一〉1936年東京都生まれ。イェール大学名誉教授。経済学博士。
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読後感想
2016/04/02 10:41
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:YK - この投稿者のレビュー一覧を見る
日本経済の動向につき、政治的な思惑も含めて、楽観論や悲観論の様々な予測が飛び交う中、米国(浜田先生もエール大学)の有力な経済学者の見解が明快に説明されており、頼れる道標になると感じました。
日本政府の経済・金融政策につき日本の経済学会で一致した見解が期待できない
状況下、米国の主流経済学者の見解を重視してゆく傾向が、今後、日本では強くなると思います。
紙の本
メディア、政治関係者に是非!最先端の経済学。
2016/02/12 08:43
2人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:M マサ - この投稿者のレビュー一覧を見る
アメリカの出口戦略について、2015年12月、FRBは、0.25%引き上げるが、ポール氏は、完全雇用が明確になるまで、利上げを待つべきだと主張し、1937年(大恐慌から立ち直った年)の再来する心配がある。この利上げは時期は、奇妙なほど意見が別れている。
実は、経済学者から見れば、日本で行われているアベノミックスは、非常に注目されていて、世界に先駆けた壮大な経済実験という事でもある。
日本の歴史を見ると、高度成長期時代には、デフレだった事がない。
クルーグルマンは、日銀総裁に学者を就任させることを薦め、世界経済の歴史を見ても学者は多い。
アベノミックスは、2014年4月に消費税を5%から、8%に引き上げさらに、その翌年に10%に増税が示唆されていた。これは、事故壊滅的な政策。
日本の債権危機に関し、幾つかの格付け会社が日本に対し評価を下げているが、自国の紙幣を刷る事が出来る国は、デフォルトリスクがない。クルーグルマンは、現在の日本に格付けを付けるとしたら、AAAを付ける。
それは、国債の金利をみると、日本は世界で一番低い国債金利だから。
現在のアベノミックスのインフレターゲット2%ではなく、4%を薦めている、その訳は、著書に譲る。
浜田氏のコラムから、アベノミックスが登場する前に、日銀は「経済に金融政策は効かない」「デフレのままでいい」という「日銀流理論」に支配され白い日銀が有った、それが正しい日銀の道なのである。歴史から見てもインフレ撃退を役割としていた。その体質からすれば、アベノミックスで、インフレを目指す黒い日銀のやり方には、到底理解出来ないものなのだろう。この考え方には、マスコミにも広く根付いている。
ヨーロッパの通貨統一に無理があり、負債国に過酷な緊縮財政のみでの大きな負債に対する対応は、うまくいった例はない。
ユーロのギリシャの問題は、現実として、ユーロ紙幣から離脱するしか、根本解決はない。
1990年のカナダは、債務を大幅に減らしたが、その時は、金融緩和も同時に、自国通貨の下落を受け止めている。
浜田氏がポールに、「ECBの月額600億円ユーロの量的緩和は、効き目が有ったのか?」アメリカ政府から見れば、巨大だが、それに比べるとかなり、小さい。
コラムの中で、日銀は、欧州保守派勢力に影響下にあった。スイスのバーゼルにある国際決算銀行(BIS)は、金融政策は効かない、また、危険だと各中央銀行に呼びかけている。その影響下に白川前総裁もあった。
浜田氏は、中国経済の矛盾を上げ、大量の労働人口と低賃金を背景に安価な商品の大量輸出で凄まじい経済成長があったが、人件費が安いままで内需が伸びない、国民の所得が増えなければ、内需は伸びない。
また、中国経済のGDP統計は、6.9%となっているが、輸入の減り等見れば、実際はマイナス3%ではないかと?中国が薦めるAIIBの加入は待つべき。また、アメリカも日本も先進国の社会で、契約が非常に重視されているが、中国では、契約は絶対的ではなく、一つの提案なのだと、
最先端の経済学理論からすれば、インフレがやって来ないうちは、金融緩和をするのが最善なのである。
最先端の経済学理論を考える事が出来、阿部政権がこの理論を実行しようとしているが、古い体質が、大きな壁になっている、是非、今の日本の景気を真剣に考えるならば、充分に試す価値はある。しかし、メディアを含めた、官僚や政治家が、正直知識不足だ、この著書を読みインフレがどの様な作用を起こすか考えて貰いたい、非常に解りやすく解説されている。お勧めです。
紙の本
アメリカ、日本、欧州、中国の経済を語る一冊
2020/09/26 12:24
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:もちお - この投稿者のレビュー一覧を見る
2015年末までの状況から、経済3大国の経済状況をクルーグマンと浜田先生が交互に語る1冊。アメリカはリーマンショックから適切な金融政策で脱出、TPPについては当時の枠組みでは効果に疑問視という状況。また、経済格差拡大は止めようがなく、最低賃金の引上げが実は有効だったという説を取り上げるあたり、クルーグマンもずいぶんと民主党寄りだなと気づく。日本については、黒田総裁体制となった日銀を全面支持、労働人口減少は高齢者と女性の活用が必要と順当な話。当然、消費税増税なんて適時性なしと全面否定。欧州は通貨統一で自由な金融政策ができずにどの国もボロボロ。とはいえ、離脱するにもそのコストも膨大とどうしようない状況。中国は統計があまりに操作されていて実態は悪いのにGDP年率成長7%前後を維持しつつ、裏側では過剰投資と弱すぎる個人消費を抱えている。そして両論者ともAIIBに対する疑問を呈し現実にも中国の属国づくりにしかなっていない。2015年当時を振り返るのにいい1冊。
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アベノミクスをヨイショ!
2016/03/27 22:54
1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:Freiheit - この投稿者のレビュー一覧を見る
題の割にはそれほど、目新しいことは書かれていない。全面的にヨイショしているわけではないが、アベノミクスをヨイショする一冊。