サイト内検索

詳細検索

ヘルプ

セーフサーチについて

性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示を調整できる機能です。
ご利用当初は「セーフサーチ」が「ON」に設定されており、性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示が制限されています。
全ての作品を表示するためには「OFF」にしてご覧ください。
※セーフサーチを「OFF」にすると、アダルト認証ページで「はい」を選択した状態になります。
※セーフサーチを「OFF」から「ON」に戻すと、次ページの表示もしくはページ更新後に認証が入ります。

新規:5周年記念!最大5倍ポイントキャンペーン(0428-0531)

【ネットストア】日経BP社全品ポイント5倍キャンペーン(~5/31)

  1. hontoトップ
  2. 本の通販ストア
  3. 新書・選書・ブックレット
  4. メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース”だらけ

電子書籍化お知らせメール

商品が電子書籍化すると、メールでお知らせする機能です。
「メールを登録する」ボタンを押して登録完了です。
キャンセルをご希望の場合は、同じ場所から「メール登録を解除する」を押してください。

電子書籍化したら知らせてほしい

メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース”だらけ
メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース”だらけ メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース”だらけ
  • みんなの評価 5つ星のうち 2.7 3件
  • あなたの評価 評価して"My本棚"に追加 評価ありがとうございます。×

新刊お知らせメール登録

この著者の新着情報

一覧を見る

  • カテゴリ:一般
  • 取扱開始日:2017/04/25
  • 出版社: ワック
  • サイズ:18cm/202p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-89831-755-6
  • 国内送料無料
新書

紙の本

メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース”だらけ (WAC BUNKO)新刊

著者 渡邉 哲也 (著)

裏づけに乏しい憶測を記事にし、真実とは違う「フェイクニュース」を垂れ流している既存のメディア。メディアの現状を俯瞰して見るとともに、これからの世界の趨勢やメディアの未来に...

もっと見る

メディアの敗北 アメリカも日本も“フェイクニュース”だらけ (WAC BUNKO)

972(税込)

ポイント :9pt

紙の本をカートに入れる

電子書籍化お知らせメール

電子書籍化お知らせメールサンプル

電子書籍化お知らせメールヘルプ

メールを登録する

通販全品対象!ポイント最大5倍!<5周年記念>

こちらは「honto5周年記念!本の通販ストア全商品ポイント最大5倍キャンペーン」の対象商品です。
※キャンペーンの適用にはエントリーが必要です。

キャンペーン期間:2017年4月28日(金)~2017年5月31日(水)23:59

このセットに含まれる商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

商品説明

裏づけに乏しい憶測を記事にし、真実とは違う「フェイクニュース」を垂れ流している既存のメディア。メディアの現状を俯瞰して見るとともに、これからの世界の趨勢やメディアの未来について考察する。【「TRC MARC」の商品解説】

この著者・アーティストの他の商品

前へ戻る

  • 対象はありません

次に進む

みんなのレビュー3件

みんなの評価2.7

評価内訳

  • 星 5 (0件)
  • 星 4 (0件)
  • 星 3 (2件)
  • 星 2 (1件)
  • 星 1 (0件)

紙の本

新味なし

2017/05/05 11:53

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:QFO - この投稿者のレビュー一覧を見る

特に目新しい事は書いてない。ページ数も少ないし、誤字脱字が多い。
タイトルに魅かれ購入したが、さらっと読み終えてしまい中古屋へ。
価格も内容の割に高いので、オススメしません。

このレビューは役に立ちましたか? はい いいえ

報告する

2017/05/22 14:17

投稿元:ブクログ

日本のメディアには少し問題がある、と今まで何冊かの本を読んできましたが、この本にもそれらが総括された内容が書かれていました。

私が社会人になったころを思い出すと、新聞記者やメディアに入るのはとても難しい試験問題をクリアーした人が多かったと思います。今でも状況は変わらないのではないでしょうか、中で働いている人達は優秀な人でありながら、そこをとりまく環境、既得権益が変わらないと、この本のタイトルにあるような状況に陥ってしまうのでしょうか。

昨年11月に当選した米国大統領選挙においても、メディアでの報道と実際に起きたことはかけ離れていたと思います。日本では、東日本大震災が起きたころから、メディアの化けの皮がはがれ始めていますが、その原因はここ5年間ですごく発展してきた「ネット、スマホ」の力が大きいと思います。

今までは「報道しない自由」を最大限に利用してきたメディアは、「なんでも報道するネット」にどう対応していくのでしょうか、あと10年もしないうちに決着がついて多くの変化が起きているかもしれないと、この本を読んで感じました。

以下は気になったポイントです。


・裁判所が新聞社の残紙(押し紙・積み紙の総称)を違法と認めれば、グレーゾーンのときのように判例として機能するので、それは大きな衝撃として、すべての新聞社・新聞販売店・広告代理店を襲うだろう(p4,5)

・メルトダウン化している日本の大手メディアは、大手新聞社・大手芸能事務所・大手広告代理店・テレビ局(p5)

・新聞社、テレビ局、ラジオ局が同一資本であり、これが「縦糸」、コンテンツ制作は芸能事務所と癒着、広告収入については広告代理店に依存している、これが「横糸」(p7)

・トランプ氏は就任前に、CNNを名指しで批判、CNNは報道の約7割をトランプ批判をしていた、当選後も同じ。一方、保守派のFOXニュースには情報提供を行っている(p17、53)

・トランプ氏は2016年7月に記者会見を開いて以来、当選後1月まで約半年も会見なし、という異常な状態を続けていた(p18)

・トランプ氏は自ら一次ソースとなる情報を発信することで、メディアによる切り取り、ねつ造を防いでいる。これはニュースの在り方を変えるものであると同時に、新聞テレビの優位性を失わせ、ビジネスモデルそのものを破壊するものと言える(p20)

・世界中で物議で醸した「イスラム教徒の入国を禁止する」にしても、メディアが大きく取り上げた割に世論の反応は薄かった、有権者の中でイスラム教徒は0.7%程度だから(p30)

・アメリカでは1970年代までは徴兵制があり、男性は兵役義務を果たして国家のために活躍してきた、一方で現代の移民は、出来上がった枠組みの中に入って大国の恩恵を受けようとする人であり、性質の違うもの(p32)

・同じニュースでも、主語は何か、どの立場から書かれているかを読み解くことで、別の見方ができるのと同時に、それが、これからの時代のニュースの読み方である(p46)

・読売新聞と産経新聞は、官邸側に太いパイプがあるので政府関係のニュースは信用できるが、朝日や日経には無いので、誤報・見当はずれの論調が目に付く(p48)

・大統領選でトランプ氏がヒラリー氏に勝つことができたのは、中西部・五大湖周辺のラストベルトのエリア票(ペンシルベニア、オハイオ、ミシガン)を集めたから、ここは民主党の地盤であった(p51)

・安倍氏とトランプ氏の会談において、安倍氏が言った内容「あなたはNYTに叩かれた、私もNYTと提携している朝日新聞に徹底的に叩かれた、だが私は勝った」と聞いたトランプ氏は「俺も勝った!」と言って意気投合した(p54)

・ネットの普及によって情報の流れが双方向型になり、同時に誰もが直接発信できるようになった、これはメディア界における革命と同時に、レガシーメディアの瓦解の始まり(p63)

・日本新聞協会と記者クラブという排他的仕組みは、第二次世界大戦後にGHQが実施したプレスコードという報道検閲システムを継承するもの、実質的に新規参入を阻害するもの(p66)

・産経新聞社が残紙の押し紙にあたる部分の廃止を実施、読売新聞社も動き始めている。16年3月には、公取は朝日新聞社に注意勧告を行っている(p75)

・第三種郵便物は、公益性の高い出版物に与えらえる優遇措置であり、郵送料を安く抑えることができる仕組み。これにより宅配モデルが成立している(p77)

・日経新聞の経済記事を鵜呑みにするのはやめたほうがいい、読むとしても、誰にとって都合のいい情報か、を見極めるべき(p89)

・ネットの持つ4つの機能、アーカイブ・議論評論・情報収集・拡散、これらが既存メディアとネットの世界をガラリと違うものにしている(p109)

・以前は、新聞、雑誌、ラジオ、テレビの順に権威があるとされた。テレビはあくまでも興行主であり、芸能・娯楽の一部であった(p145)

・テレビ局の電波利用料は、携帯電話と比較しても低すぎる、一番負担の大きいNHKとドコモの負担額は13倍も差がある(p151)

・受信料の値下げ(50円)を提案して会長を解任された籾井氏は、年間400億円も余剰金がでているが、1999年からNHKセンターの建て替え費用として積み立てて実質的に見えなくしていた(p158)

・NHKは国営放送ではなく、直接的な支配を受けない「公共放送」という位置づけで、放送法により電波受像機を持つ人から集める受信料で成り立つ「特殊法人」である(p160)

・イギリスでは公共放送をしているBBCの存続は5年に1度の国民投票で決める、不要となった場合には、民営化や解体を行うことになっているので、大規模な賃金カットとリストラが行われた(p165)

・NHKの子会社13社の利益余剰金が2015年度末時点で948億円であることが、会計検査院の調査により判明した(p172)

・書店数は、1999年の2.2万店から2015年で1.3万店であり、9千店近くも減少している(p191)

・出版の市場規模は、1996年ピークの2.6兆円から、4割以上も縮小、時代の変化の波が最初に直撃したのが出版業界(p195)

2017年5月22日作成

2017/05/01 02:42

投稿元:ブクログ

 イギリスのEU離脱、トランプ大統領の誕生、そして下がらない自民党の支持率で新聞やテレビ、ラジオなどの既存メディアの影響力の低下が明確となった。本書では既存メディアの問題とそれを取り巻く環境の変化をまとめている。内容そのものは著者がTwitterでつぶやいていることやネット上で拡散されているメディアの不祥事、メディア論、ネット論の範囲を超えるものではなく、目新しいことは特にない。しかしこれらが1冊の本として世に出てしまったことに意味があるように思う。ネットの情報は信用できない、新聞や書籍の方が信用できると考えている人は意外と多い。そのような人たちが、本書をたまたま手にとってしまい、ネットが何を明らかにしたのか、そして「KY事件」や「WaiWai問題」の懲戒昇進、そして現在ホットな「残紙問題」などのメディア絡みの不祥事をメディアが隠しているという事を”紙”で知ってしまったとき一体どのような反応を示すのか。その時がこそ、まさにメディアの敗北が始まるのだと思う。

 なお、前著『平和ボケ お花畑を論破するリアリストの思考法』と内容が被っているため既視感が強い(コピペも散見された)。ほぼ同じタイミングでの発行のため仕方がないとも言えるし、考え方がブレていないとも言えるが、もう少しなんとかならなかったのだろうか。

一般 ランキング

一般のランキングをご紹介します一覧を見る

前へ戻る

次に進む