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  • カテゴリ:一般
  • 発売日:2017/12/01
  • 出版社: 東洋経済新報社
  • サイズ:21cm/285p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-492-50297-6

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紙の本

ITナビゲーター 2018年版

著者 野村総合研究所ICT・メディア産業コンサルティング部 (著)

2023年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのかを考察。さらに、日本のIT市場を中心として、市場セグメントごとに分析・評価するとともに、ITトレンドが各業界にどのよ...

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ITナビゲーター 2018年版

2,592(税込)

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商品説明

2023年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのかを考察。さらに、日本のIT市場を中心として、市場セグメントごとに分析・評価するとともに、ITトレンドが各業界にどのような影響を与えるのかを紹介する。【「TRC MARC」の商品解説】

2023年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのか。

本格化するシェアリングエコノミーからxTech、宇宙ビジネスまでを徹底予測。

ソフトウェアがすべてを飲み込むデジタル時代は何が変わるのか? 
本書では、デバイス、ネットワーク、メディア、プラットフォーム、xTechの各市場に分けて、30以上のテーマを網羅している。
IT市場の構造変化を見通し、事業戦略や新たなビジネスモデルの可能性を考える際の指針となる一冊。

昨今、ビジネスの世界では「デジタル変革」という言葉を見ない日はない。
いよいよ、あらゆる活動がネットに接続している前提、そして、ソフトウェアで書かれている前提になっていることの証左である。
本書でも紹介しているIoTやAIなどのキーワードは、まったく新しく出てきた変革のようにとられることもあるが、これらはすべて数十年に及ぶ大きなサイクルで世の中にITが浸透していく一過程にすぎない。そして、これまでの20年はあくまでもITの黎明期であり、これからの20年はITの本質的な浸透の時代に入っていく。

2018年版の本書では、ITがビジネスの前提として利用され、それぞれのビジネスをデジタル変革していく様をより明らかにするために、金融、小売、広告、教育、人事など各業種ごとに説明する「xTech」の章を新設した。
また本書では、それぞれの市場が独立した章として論じられており、各章の冒頭に要約を、またそれぞれの節にも論旨をまとめたキーメッセージを配して、必要な部分に焦点をあてて読むことができる。

【主要目次】
序章 ITによる企業と社会の変革はついに最終ステージに向かいつつある
第1章 2023年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのか
 宇宙ビジネス/シェアリングエコノミー/APIエコノミー/パーソナルデータ
第2章 デバイス市場
 携帯電話端末/4Kテレビ/VR/音声エージェント端末/ドローン
第3章 ネットワーク市場
 固定ブロードバンド回線/モバイル・ワイヤレスブロードバンド
第4章 コンテンツ配信市場
 ゲーム/動画配信/音楽配信/放送・メディア
第5章 プラットフォーム市場
 クラウドサービス/情報セキュリティ/IoT/ブロックチェーン/RPA
第6章 xTech市場
 金融/小売/広告/食品/教育/スポーツ/人事/農業/ヘルスケア【商品解説】

宇宙産業で何が起こるのか? 「xTech市場」はどう広がっていくのか? IT市場を見通し、事業戦略を考える指針となる一冊。【本の内容】

目次

  • 序章 ITによる企業と社会の変革はついに最終ステージに向かいつつある
  • 第1章 2023年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのか
  •  宇宙ビジネス
  •  シェアリングエコノミー
  •  APIエコノミー
  •  パーソナルデータ
  • 第2章 デバイス市場
  •  携帯電話端末
  •  4Kテレビ

著者紹介

野村総合研究所ICT・メディア産業コンサルティング部

略歴
野村総合研究所 ICT・メディア産業コンサルティング部(ノムラソウゴウケンキュウジョ アイシーティーメディアサンギョウコンサルティングブ)
野村総合研究所(NRI)は、1965年に日本初の民間シンクタンクとして誕生して以来、長年にわたり、企業戦略の提案や政策提言、システム開発・運用を行ってきた。新しい社会のパラダイムを洞察し、その実現を担う「未来社会創発企業」として、企業の経営革新、公共セクターへの政策提言、資産運用ビジネス支援などを行う「コンサルティング・ナレッジサービス」と、システムインテグレーションやアウトソーシングサービス、共同利用型システムなどの提供を行う「システムソリューションサービス」の2つの事業により、問題発見から問題解決までのトータルソリューションを提供している。
ICT・メディア産業コンサルティング部は、日本およびアジアを中心とする海外の通信事業者、放送事業者、IT関連の流通業、端末・デバイスメーカー、事務機器メーカー、コンテンツ・サービスプロバイダーなどに対して事業戦略・マーケティング戦略などに関連したコンサルティングサービスを提供している。

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評価内訳

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2018/01/07 15:03

投稿元:ブクログ

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