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  • カテゴリ:一般
  • 発売日:2021/11/10
  • 出版社: 宝島社
  • レーベル: 宝島社新書
  • サイズ:18cm/238p
  • 利用対象:一般
  • ISBN:978-4-299-02220-2

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新書

紙の本

日本人の給料 平均年収は韓国以下の衝撃 (宝島社新書)

著者 浜 矩子 (著),城 繁幸 (著),野口 悠紀雄 (著),ほか (著)

1997年をピークに20年以上にわたり給料の減少傾向が続き、平均年収は韓国以下となった日本。なぜ日本だけが物価も給料も「安い国」になってしまったのか。7人の識者がその核心...

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日本人の給料 平均年収は韓国以下の衝撃 (宝島社新書)

税込 990 9pt

日本人の給料

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商品説明

1997年をピークに20年以上にわたり給料の減少傾向が続き、平均年収は韓国以下となった日本。なぜ日本だけが物価も給料も「安い国」になってしまったのか。7人の識者がその核心に迫る。【「TRC MARC」の商品解説】

バブルでもデフレでも平均年収は400万円台!
7人の識者が明かす「安い給料」のカラクリ

新政権はこの「難題」を克服できるのか?

日本人の給料は1997年をピークに20年以上にわたり減少傾向が続いている。米国、EUなどの先進諸国では着実に給料と物価が上昇し続けているにもかかわらず、だ。OECD調査によると平均年収はついに韓国以下。日本は物価だけでなく、給料も「安い国」になってしまった。なぜ日本だけが、取り残されているのか。7人の識者がその核心に迫る。果たして、新政権はこの「難題」を克服できるのか?

(目次)
序章 先進国の最新「給料事情」――アメリカの平均年収は20年間で2倍に
坂田拓也(フリーライター)

第一章 社会保険料の増加で手取り年収は300万円台
北見昌朗(北見式賃金研究所所長)

第二章 給料上昇を阻む日本型雇用とオジサン世代
城 繁幸(人事コンサルタント)

第三章 企業の異常な内部留保の積み増しがもたらす「誤謬」
脇田 成(東京都立大学教授)

第四章 日本人の給料が上がらない原因はデジタル化の遅れ
野口悠紀雄(一橋大学名誉教授)

第五章 政治家にも経営者にも国民を豊かにするという「魂」がない
浜 矩子(同志社大学大学院ビジネス研究科教授)

第六章 雇用のセーフティーネット不在の影響が大きかった
神津里季生(日本労働組合総連合会前会長)

第七章 大企業と富裕層に有利な税制が給料格差を拡げた
江田憲司(立憲民主党・衆議院議員)
【本の内容】

著者紹介

浜 矩子

略歴
〈浜矩子〉1952年生まれ。東京都出身。同志社大学大学院ビジネス研究科教授。
〈城繁幸〉1973年生まれ。人事コンサルタント。(株)Joe’s Labo代表。

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みんなのレビュー8件

みんなの評価3.4

評価内訳

  • 星 5 (0件)
  • 星 4 (3件)
  • 星 3 (4件)
  • 星 2 (0件)
  • 星 1 (0件)

紙の本

このまま行くと日本は・・・

2022/11/04 18:47

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:ふみちゃん - この投稿者のレビュー一覧を見る

アメリカの1997年から2020年までの年収の上昇率は38&、それにひきかえ日本は0.3%、それにはいろんな要因があることを識者のみなさんが教えてくれる、たとえば、デジタル化の遅れ、たとえば、日本型雇用形態、どちらにしても日本は中流国への道を転がりだしている

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紙の本

知りたかったところを突いており、勉強になりました

2021/12/26 12:26

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:広島の中日ファン - この投稿者のレビュー一覧を見る

「なぜ日本人の給料は安いのか?」と常日頃思っていたので、書店に並んでいる当書のタイトルを見て惹かれ、購読しました。
 知りたくても知らなかった「日本人の給料が安い理由・カラクリ」を複数の識者が突いてしました。勉強になる内容でした。
 基本的に、自民政権の経済政策(特にアベノミクス)に対して批判的な意見の識者が多い内容です。

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紙の本

日本人の給料は1997年をピークに20年以上減少傾向

2021/12/04 21:47

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:つばめ - この投稿者のレビュー一覧を見る

本書は序章で先進国の最新給料事情の紹介があり、そのあと日本人の給料が20年以上にわたり減少傾向が続いている問題について、7人の識者が各1章を担当する7章で構成されている。日本の平均年収ランキングは主要先進国35カ国中22位、因みに韓国は19位、1997年から2020年までの年収上昇率はアイスランド49%、米国38%、韓国45%に対して、日本はわずか0.3%となっている。日本が唯一、上昇率が世界一の数値がある。勤続年数による昇給で、勤続30年を過ぎれば、勤続1~5年の1.86倍まで上がる。先進諸国ではまれな年功序列賃金制による現象らしい。7人の識者の見解で興味深かった指摘は次のとおりである。◆低成長が続いているにもかかわらず、日本独自の特殊な仕組み「終身雇用・年功序列賃金制」を維持しているため、人件費を削る必要が出てきたのに、解雇はできず、給料を下げることもできないために若手の昇給を抑える。それが続いて日本人の給料が上がらなくなった。◆1990年代前半にバブル経済が崩壊、金融危機が勃発、企業は銀行を頼れなくなり財務基盤の強化のために、日本の企業はひたすら内部留保を積み上げ、賃上げには投じなかった。◆コロナ禍でも明らかになったデジタル化の遅れこそ、日本人の給料が下がり続ける原因である。デジタル化の遅れは、単に技術力だけの問題ではない。日本の硬直化した閉鎖的組織では、インターネットを活用した組織間の連携に対応できない。日本の組織論にかかわるだけに問題は深刻である。つまりは、縦割り組織の弊害を指摘しているのだろう。◆アベノミクスでは、「ROE(自己資本利益率)8%代の達成」という数値目標を掲げ企業を煽り立てた。この目標を手っ取り早く達成するため、企業は人件費の削減に取り組んだ。ただし、安倍政権以前から日本人の給料は低下傾向にある。アベノミクスがこの減少傾向に拍車をかけたと、この経済学者は言いたいのだろうか?
序章で紹介されているイタリアは日本より平均年収は低いが、日本に比べ家屋が老朽化しないため住居関連の負担が軽く、残業は基本的になし、夏には最低2週間のバカンスをとれる。日本経済に様々な問題が山積していることをあらためて痛感させられる一方でイタリアの例を見ると、国民の豊かさの指標は平均年収だけだろうかとも考えさせられる一冊である。

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