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目次

内生的経済成長論 第2版 2

内生的経済成長論 第2版 2

  • R.J.バロー(著)/ X.サラ‐イ‐マーティン(著)/ 大住 圭介(訳)
  • 第7章 技術進歩:クオリティ・ラダーのシュンペーター・モデル
    • 7.1 モデルの概略
    • 7.2 モデル
    • 7.3 リーダーによるイノベーション
    • 7.4 パレート最適性
    • 7.5 成長に関する結果の要約
    • 7.6 付論
  • 第8章 技術の拡散
    • 8.1 主導国における革新者の行動
    • 8.2 追随国の模倣者の行動
    • 8.3 模倣費用が一定(あるいは緩慢に上昇する)ケース
    • 8.4 海外投資と知的所有権
    • 8.5 追随国における成長率についての一般的含意
    • 8.6 技術の主導国の交替,リープフロッギング
    • 8.7 厚生上の検討
    • 8.8 技術の拡散と成長に関する結語
  • 第9章 労働供給と人口
    • 9.1 経済成長モデルにおける移住
    • 9.2 出生率の選択
    • 9.3 労働・余暇の選択
    • 9.4 付論:消費と労働努力を伴う効用関数のタイプ
  • 第10章 成長会計
    • 10.1 標準的な本来の成長会計
    • 10.2 成長会計に対する双対アプローチ
    • 10.3 成長会計に付随する諸問題
    • 10.4 TFP成長とR&D
    • 10.5 成長会計対成長要因
  • 第11章 地域データ・セットの実証分析
    • 11.1 収束性の2つの概念
    • 11.2 合衆国の各州の収束性
    • 11.3 日本の都道府県の収束性
    • 11.4 ヨーロッパの地域の間の収束性
    • 11.5 世界の他の地域間における収束性
    • 11.6 合衆国の州の間の移住
    • 11.7 日本の都道府県の間の移住
    • 11.8 ヨーロッパの地域の間の移住
    • 11.9 移住と収束性
    • 11.10 固定効果をもつパネル・データにおけるβ収束性
    • 11.11 結語
    • 11.12 地域データ・セットに関する付論
  • 第12章 クロス・セクションによる各国の実証分析
    • 12.1 1960年から2000年までの敗者と勝者
    • 12.2 成長率に関する実証分析
    • 12.3 成長率に関する回帰分析の結果
    • 12.4 成長についての要約と結論
    • 12.5 頑健性
    • 12.6 付録:GDPに関する長期データ

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