目次
内生的経済成長論 第２版 ２
- Ｒ．Ｊ．バロー（著）／ Ｘ．サラ‐イ‐マーティン（著）／ 大住 圭介（訳）
- 第７章 技術進歩：クオリティ・ラダーのシュンペーター・モデル
- ７．１ モデルの概略
- ７．２ モデル
- ７．３ リーダーによるイノベーション
- ７．４ パレート最適性
- ７．５ 成長に関する結果の要約
- ７．６ 付論
- 第８章 技術の拡散
- ８．１ 主導国における革新者の行動
- ８．２ 追随国の模倣者の行動
- ８．３ 模倣費用が一定（あるいは緩慢に上昇する）ケース
- ８．４ 海外投資と知的所有権
- ８．５ 追随国における成長率についての一般的含意
- ８．６ 技術の主導国の交替，リープフロッギング
- ８．７ 厚生上の検討
- ８．８ 技術の拡散と成長に関する結語
- 第９章 労働供給と人口
- ９．１ 経済成長モデルにおける移住
- ９．２ 出生率の選択
- ９．３ 労働・余暇の選択
- ９．４ 付論：消費と労働努力を伴う効用関数のタイプ
- 第１０章 成長会計
- １０．１ 標準的な本来の成長会計
- １０．２ 成長会計に対する双対アプローチ
- １０．３ 成長会計に付随する諸問題
- １０．４ ＴＦＰ成長とＲ＆Ｄ
- １０．５ 成長会計対成長要因
- 第１１章 地域データ・セットの実証分析
- １１．１ 収束性の２つの概念
- １１．２ 合衆国の各州の収束性
- １１．３ 日本の都道府県の収束性
- １１．４ ヨーロッパの地域の間の収束性
- １１．５ 世界の他の地域間における収束性
- １１．６ 合衆国の州の間の移住
- １１．７ 日本の都道府県の間の移住
- １１．８ ヨーロッパの地域の間の移住
- １１．９ 移住と収束性
- １１．１０ 固定効果をもつパネル・データにおけるβ収束性
- １１．１１ 結語
- １１．１２ 地域データ・セットに関する付論
- 第１２章 クロス・セクションによる各国の実証分析
- １２．１ １９６０年から２０００年までの敗者と勝者
- １２．２ 成長率に関する実証分析
- １２．３ 成長率に関する回帰分析の結果
- １２．４ 成長についての要約と結論
- １２．５ 頑健性
- １２．６ 付録：ＧＤＰに関する長期データ
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