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目次

マクロ経済学

マクロ経済学

  • Ralph T.Byrns(原著)/ Gerald W.Stone(原著)/ 石橋 春男(監訳)/ 関谷 喜三郎(監訳)
  • 第1章 GDPの測定
    • 1 国内総生産(GDP)
    • 2 経済指標としてのGDP
    • 3 GDPと経済的福祉
    • 4 GDPの測定
    • 5 支出アプローチ
    • 6 所得アプローチ
    • 7 GDPとNIの調整
    • 8 付加価値の測定手法
    • 9 GDPから個人可処分所得
    • 10 GDP会計の限界
    • 11 GDPと社会福祉
    • 12 「グリーン」GDPと経済的福祉水準(MEW)の測定
  • 第2章 マクロ経済理論の基礎
    • A.古典派マクロ経済学とケインジアンの総支出
    • B.古典派理論
    • 1 セイの法則
    • 2 伸縮的な賃金,物価および利子率
    • 3 大恐慌:窮地に立たされた古典派理論
    • C.ケインジアンの総需要アプローチ
    • 1 ケインジアン総支出
    • D.消費と貯蓄
    • 1 独立消費・独立貯蓄と誘発消費・誘発貯蓄
    • 2 限界消費性向と限界貯蓄性向
    • 3 その他の消費決定要因
    • E.投資
    • 1 投資の期待収益
    • 2 ビジネス環境の予想
    • 3 技術革新
    • F.均衡投資比率
    • 1 投資の収益逓減
    • 2 投資コスト
    • G.海外部門
    • H.総支出
  • 第3章 マクロ経済均衡
    • A.総支出と均衡
    • 1 国民産出量
    • 2 総支出
    • 3 ケインズ的均衡
    • 4 価格調整か数量調整か
    • B.ケインジアンの貯蓄=投資均衡
    • 1 計画された貯蓄と計画された投資
    • 2 計画された貯蓄・投資と実現した貯蓄・投資との均衡
    • C 乗数効果
    • 1 大恐慌:実際の乗数
    • 2 節約のパラドックス
    • 3 投資の加速度因子
    • D.潜在的GDP下の均衡
    • 1 潜在的GDP
    • 2 GDPギャップ
    • 3 デフレーション・ギャップ
    • 4 インフレーション・ギャップ
    • E.総需要と総支出
    • 1 物価水準と総支出
    • 2 総需要曲線のシフト
    • 3 総需要とGDPギャップ
  • 第4章 財政政策
    • A.財政政策:ディマンドサイド
    • 1 裁量的な財政支出と均衡
    • 2 租税と均衡
    • B.自動安定化装置
    • 1 租税の自動的な調整
    • 2 政府支出の自動的な変化
    • C.古典派経済学と財政政策
    • 1 課税はどこに限界があるのか?
    • 2 ラッファーカーブ
    • 3 税収と累進限界税率
    • 4 政府支出と移転支出:新古典派の見解
    • D.実際の財政政策
    • 1 1932年の増税
    • 2 1964年〜1965年の減税
    • E.最近の財政赤字
    • 1 1981年〜1983年の減税
    • 2 1990年代の赤字削減計画
  • 第5章 貨幣と銀行
    • A.物々交換:貨幣を用いない交換
    • B.貨幣とは
    • C.貨幣の機能
    • 1 交換手段
    • 2 価値尺度
    • 3 価値貯蔵手段
    • 4 繰延べ支払いの標準
    • 5 流動性と貨幣
    • D.貨幣のタイプ
    • 1 商品貨幣
    • 2 不換貨幣
    • E.貨幣の供給
    • 1 狭義の貨幣(M1)
    • 2 準通貨(M2,M3,L)
    • F.銀行と貨幣の創造
    • 1 部分準備銀行制度の起源
    • 2 要求払預金の拡大
    • 3 潜在的貨幣乗数(mp)
    • 4 実際の貨幣乗数(ma)
    • 5 複数銀行モデル
    • G.貨幣量の減少プロセス
    • H.金融機関
    • 1 金融仲介
    • 2 金融機関の多様性
  • 第6章 中央銀行
    • A.金融規制の目的
    • 1 初期の中央銀行
    • B.連邦準備制度
    • 1 連邦準備銀行の区域
    • 2 連邦準備制度の組織
    • C.連邦準備制度の政策手段
    • 1 預金準備率操作
    • 2 公開市場操作(OMO)
    • 3 割引操作
    • 4 連邦準備制度の2次的政策手段
    • D.金融機関の変遷
    • E.攻撃にさらされる連邦準備制度の独立性
  • 第7章 金融理論と金融政策
    • A.貨幣需要
    • 1 取引需要
    • 2 予備的需要
    • 3 資産需要
    • 4 流動性を手離すコスト
    • 5 貨幣保有コスト
    • B.古典派の貨幣理論
    • 1 交換方程式
    • 2 素朴な貨幣数量説
    • 3 古典派の投資理論
    • 4 古典派のトランスミッション
    • C.ケインズの貨幣理論
    • 1 貨幣の資産需要
    • 2 流動性のワナ
    • 3 ケインズの投資観
    • 4 ケインジアンの貨幣的トランスミッション
    • 5 ケインジアンの不況とインフレの分析
    • D.マネタリズム
    • 1 貨幣需要再説
    • 2 貨幣需要の決定要因
    • 3 貨幣需要の安定性
    • 4 マネタリストのトランスミッション・メカニズム
    • E.要約:古典派,ケインジアン,マネタリストの理論
    • F.金融政策か財政政策か
    • 1 相対的有効性の議論
    • 2 ルールか裁量か
    • 3 連邦準備制度の責任
    • 4 自由裁量的微調整の失敗
    • G.新古典派経済学とニューケインジアンの経済学
  • 第8章 財政赤字と公債
    • A.最近の赤字と負債の増加
    • B.民間のファイナンスと政府のファイナンス
    • 1 民間の予算制約
    • 2 企業
    • 3 地方自治体の予算制約
    • 4 租税
    • 5 政府予算の制約
    • C.機能的財政と均衡予算
    • 1 年次予算の均衡
    • 2 景気循環を通じた予算の均衡
    • 3 機能的財政
    • D.クラウディング・アウト
    • 1 不完全雇用時の政府コスト
    • 2 完全雇用期間の政府コスト
    • E.政府の赤字と外国貿易
    • F.公債
    • 1 対外債務と国内債務
    • 2 公債の利子
    • 3 将来世代の負担
    • 4 国債は償還されるべきか
    • 5 公債の利点
    • 6 公債と財政赤字の再測定
    • 7 負債の国際比較
    • G.政府支出の統制能力
    • 1 グラム=ラドマン均衡予算法
    • 2 1990年の赤字削減法
    • 3 1993年の赤字削減法
  • 第9章 マクロ経済政策のミクロ的基礎
    • A.総需要曲線
    • 1 総需要曲線の傾き
    • 2 総需要曲線のシフト
    • B.総供給曲線
    • 1 国民産出量と労働力
    • 2 労働市場:短期
    • 3 総供給曲線のシフト
    • C.失業
    • 1 労働契約
    • 2 効率性賃金
    • 3 二重労働市場
    • D.総需要および総供給に影響を与える要因
    • 1 ディマンドサイド・インフレーション
    • 2 サプライサイド・インフレーション
    • 3 アメリカ経済の経験
  • 第10章 積極的政策決定か受動的政策決定か
    • A.失業とインフレーションのトレードオフ
    • 1 総需要のシフト:安定したトレードオフ?
    • 2 供給ショックと不安定なフィリップス曲線
    • B.ケインジアンのフィリップス曲線
    • 1 ケインジアンの構造的アプローチ
    • 2 構造的ショックと賃金・物価の硬直性
    • 3 ケインジアンのスタグフレーションの理論
    • C 新古典派の自然失業率理論
    • 1 自然失業率
    • 2 インフレに対する賃金調整
    • D.長期フィリップス曲線
    • E.自然利子率
    • 1 実質自然利子率仮説
    • 2 ケインズ効果とフィッシャー効果
    • F.新古典派マクロ経済学
    • G.競争市場
    • 1 効率的市場
    • 2 合理的期待
    • 3 リアルビジネスサイクル
  • 第11章 経済の成長と発展
    • A.経済成長
    • 1 経済成長と経済発展はどのように関連付けられるのか
    • 2 総需要,総供給,および経済成長
    • B.経済成長の源泉
    • 1 土地と天然資源
    • 2 人口と労働力の変化
    • C.貯蓄,投資,及び資本蓄積
    • 1 自発的貯蓄
    • 2 強制貯蓄
    • 3 資本の拡張と資本の深化
    • 4 技術進歩
    • 5 社会的基盤:インフラストラクチャー
    • D.歴史の発展と展開
    • 1 マルクスによる経済発展
    • 2 経済成長の段階
    • E.発展途上国の諸問題
    • 1 低開発の罠
    • 2 低開発の束縛を打ち破る
    • 3 低開発の罠は本当に存在するのか
    • 4 先進国はいかにして発展途上国を援助できるのか
    • 5 国際信用の役割
  • 第12章 国際貿易
    • A.貿易の規模と範囲
    • B.なぜ貿易を行うのか
    • 1 絶対優位の概念
    • 2 特化と比較優位
    • C.貿易の利益
    • 1 特化の利益
    • 2 特殊性の利益
    • 3 規模の利益
    • 4 動学的な長期の利益
    • D.特化からの純利益
    • 1 短期的な受益者と潜在的な損失者
    • 2 個別の受益者と損失者
    • 3 貿易調整への援助
    • E.自由貿易への反論
    • 1 ナショナリズム
    • 2 搾取の理論
    • 3 報復措置
    • 4 反ダンピング
    • 5 幼稚産業
    • 6 貿易と国際収支の赤字
    • 7 雇用の破壊
    • 8 有害な所得再分配
    • 9 売り手独占力と買い手独占力の活用
    • 10 多様化
    • 11 国防
    • F.貿易障壁
    • 1 関税
    • 2 非関税障壁
    • 3 数量割当
    • G.輸出自主規制
    • H.自由貿易についての最後の議論
  • 第13章 国際金融
    • A.国際収支と貿易
    • 1 経常勘定
    • 2 資本勘定
    • 3 国際収支の不均衡
    • B.為替レート
    • 1 名目為替レートか実質為替レートか
    • 2 通貨の増価と減価
    • 3 平価の切り上げと切り下げ
    • C.通貨の需要と供給
    • 1 通貨の供給
    • 2 通貨の需要
    • 3 均衡為替レート
    • 4 海外のドル需要
    • 5 為替レート不均衡の調整
    • D.固定為替レート
    • E.変動為替レート
    • F.マクロ経済による調整
    • G.為替管理
    • 1 固定為替レート:再説
    • 2 管理された変動レート制(ダーティーフロート):1973〜?
    • H.アメリカの永続的な国際収支の赤字
    • 1 ドルの動向
    • 2 インフレーションと為替レート
    • 3 財政赤字と貯蓄不足
    • 4 ポートフォリオ調整
    • 5 原油と貿易収支
    • 6 マネタリストの説明

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