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目次

電子情報通信と産業

電子情報通信と産業 (電子情報通信レクチャーシリーズ)

  • 西村 吉雄(著)/ 電子情報通信学会(編)
  • 1.本書の構成と執筆方針
    • 1.1 半導体とコンピュータがもたらしたもの
    • 1.2 分業構造の転換を時代区分とする
    • 1.3 電子情報通信という分野
  • 第Ⅰ部 20世紀前半まで
  • 2.電気通信とメディアの形成
    • 2.1 19世紀に電信が大産業に成長
    • 2.2 19世紀後半に電話事業が始まる
    • 2.3 3極真空管による増幅の実現でエレクトロニクスが生まれる
    • 2.4 20世紀前半にラジオが無線放送メディアとして確立
    • 2.5 メディアとしてのテレビはラジオの後継者
    • 2.6 20世紀前半の米国はメディアの実験場
  • 3.真空管からトランジスタへ
    • 3.1 電話網構築がトランジスタ開発の動機
    • 3.2 失敗の原因を求める過程で増幅を発見
  • 4.プログラム内蔵方式コンピュータの誕生
    • 4.1 第2次世界大戦中の高速計算需要が「電子」計算機を生み出す
    • 4.2 プログラムの柔軟性を求めてプログラム内蔵方式へ
    • 4.3 オペレーティングシステムの萌芽
    • 4.4 プログラム内蔵方式がハードウェアとソフトウェアをモジュール化
    • 4.5 ディジタル化がコンピュータを数値計算から解放
  • 第Ⅱ部 半導体のたどった道
  • 5.個別トランジスタから集積回路へ
    • 5.1 トランジスタでラジオを作る
    • 5.2 集積回路以前
    • 5.3 集積回路の概念とその製造工程
    • 5.4 比例縮小則とムーアの法則
    • 5.5 集積回路技術に内在する本質的矛盾
    • 5.6 半導体製造装置産業の成立
  • 6.マイクロプロセッサの誕生
    • 6.1 マイクロプロセッサで集積回路技術の矛盾を克服
    • 6.2 顧客とメーカーの共同作業がマイクロプロセッサを実現
    • 6.3 マイクロプロセッサの産業的インパクトは巨大
  • 7.半導体メモリの成長と日本半導体産業の盛衰
    • 7.1 半導体メモリ産業の成長
    • 7.2 日本の半導体メモリ産業が躍進
    • 7.3 半導体貿易摩擦
    • 7.4 日本DRAM産業が壊滅へ
    • 7.5 ムーアの法則がもたらすニヒリズム
  • 8.半導体産業における設計と製造の分業
    • 8.1 集積回路の矛盾が再び激化
    • 8.2 設計と製造の分業
    • 8.3 半導体生産システムのオープン化とファウンドリの進化
    • 8.4 日本の半導体業界は分業を嫌い続けた果てに衰退
    • 8.5 ファブレスとファウンドリの存在感がますます大きくなる
  • 第Ⅲ部 情報処理と通信の融合
  • 9.汎用コンピュータの進展とモジュール化
    • 9.1 コンピュータの「世代」
    • 9.2 メモリと入出力装置
    • 9.3 IBMシステム/360−モジュール化設計で互換性を実現
    • 9.4 ハードウェアベンダーからソリューションビジネスへ
  • 10.対話型コンピュータからパソコンへ
    • 10.1 対話型コンピュータの発祥
    • 10.2 ダウンサイジング
    • 10.3 パーソナルコンピュータの源流
    • 10.4 パソコンにおける水平分業
    • 10.5 水平分業の危険と垂直統合の誘惑
    • 10.6 水平分業では標準インタフェースが不可欠
  • 11.ネットワーク外部性とモバイルコンピューティング
    • 11.1 ネットワーク外部性−勝ち組がますます勝ちやすくなる
    • 11.2 ネットワーク外部性による独占をどう克服するか
    • 11.3 モバイルコンピューティング
  • 12.半導体とプログラム制御が他産業を電子化
    • 12.1 機械仕掛け→配線論理→プログラム制御
    • 12.2 自動車産業の電子化とモジュール化
    • 13.3 腕時計の電子化とスイス機械式腕時計の復活
  • 13.通信のディジタル化と自由化
    • 13.1 交換機をプログラム内蔵方式で制御する−交換の電子化
    • 13.2 伝送のディジタル化
    • 13.3 100年ぶりの通信自由化
    • 13.4 固定電話から携帯電話へ
    • 13.5 伝送媒体の発展−人工衛星と光ファイバ
  • 14.インターネットへ
    • 14.1 未来の図書館
    • 14.2 ARPAネットの構築
    • 14.3 パケット交換
    • 14.4 1970年前後という時代
    • 14.5 イーサネットとTCP/IP
    • 14.6 ARPAネットからインターネットへ
    • 14.7 インターネット利用の現状
  • 第Ⅳ部 インターネットをインフラとする産業と社会
  • 15.設計と製造の分業−EMSの発展
    • 15.1 インターネットは水平分業を促進
    • 15.2 なぜ電子情報通信産業で設計と製造の分業が進むのか
    • 15.3 EMSの発展
  • 16.ウェブ2.0−ご乱心の殿より衆愚がまし
    • 16.1 ウェブ2.0という概念の登場
    • 16.2 ロングテール効果
    • 16.3 ビッグデータとデータセンター
    • 16.4 オープンソース活動−衆知を集めて良質の知に転化
    • 16.5 民主主義や市場経済との関連−ご乱心の殿より衆愚がまし
  • 17.メディアルネサンス
    • 17.1 メディアとしての電話
    • 17.2 オーディオはメディアルネサンスの実験場
    • 17.3 テレビの来し方行く末
    • 17.4 新聞やテレビの広告依存型ビジネスモデルが存続困難に
    • 17.5 プロによるジャーナリズム不在は民主主義の危機
  • 18.インターネット時代の研究開発モデル
    • 18.1 営利企業における研究開発の意味
    • 18.2 「中央研究所の時代」の興隆と衰退
    • 18.3 大学の役割の変化と産学連携
    • 18.4 イノベーションシステムにおける「官」の役割
    • 18.5 研究開発としてのオープンソース活動
    • 18.6 インターネット時代にピアレビューはふさわしいか
  • 第Ⅴ部 第2次世界大戦後の日本に固有の問題
  • 19.日本のコンピュータ産業
    • 19.1 国産コンピュータの誕生と発展
    • 19.2 日本独特の専用機:オフィスコンピュータと日本語ワードプロセッサ
    • 19.3 もう一つの計算の道具−電卓
    • 19.4 日本のパソコン−NECの「98」が一時代を築く
    • 19.5 ビデオゲーム産業におけるハードとソフトの攻防
    • 19.6 日本のインターネット活動
  • 20.民生用電子機器の興亡
    • 20.1 米国の対日政策の変遷
    • 20.2 秋葉原の始まりと変容
    • 20.3 自主独立路線の電子部品業界
    • 20.4 民生用電子機器とテレビ関連産業の盛衰
    • 20.5 テレビ放送のディジタル化と薄型テレビ
    • 20.6 オプトエレクトロニクスでは日本の存在感が大きい
  • 21.1985年以後
    • 21.1 輸出主導から内需主導へ−1985〜2000年
    • 21.2 「10年で半減」ペースの衰退−2000年以後
    • 21.3 電子情報通信産業を取り巻く環境の1985年以後
  • 22.日本の電子情報通信産業はなぜ衰退したのか
    • 22.1 電子情報通信産業に加わる四つの圧力
    • 22.2 過去との比較
    • 22.3 他地域との比較
    • 22.4 他産業(自動車産業)との比較
    • 22.5 日本の電子情報通信産業は設計と製造の垂直統合に固執
    • 22.6 成功体験から抜け出せるか