サイト内検索

詳細検索

送料無料(~12/31)

[CPあり]2016年年間ランキング【ランキングTOP】(~12/14)

hontoレビュー

予約購入について
  • 「予約購入する」をクリックすると予約が完了します。
  • ご予約いただいた商品は発売日にダウンロード可能となります。
  • ご購入金額は、発売日にお客様のクレジットカードにご請求されます。
  • 商品の発売日は変更となる可能性がございますので、予めご了承ください。

みんなのレビュー5件

みんなの評価4.0

評価内訳

  • 星 5 (0件)
  • 星 4 (1件)
  • 星 3 (2件)
  • 星 2 (0件)
  • 星 1 (0件)
5 件中 1 件~ 5 件を表示

2014/09/22 22:54

投稿元:ブクログ

今使っている電気はいま発電されている
実用可能で安価な大容量蓄電池は実現していない NAS電池
発電設備 kw 系の太さ
発電電力量 kwh 水の量

浜岡原発と同じ電力を発電するために太陽光パネル57.9平方キロ 山手線の内側の面積近い しかも安定供給はできない

電気料金を引き下げるには
 原発再稼働
 調達害者を発足させLNG購入に際したグローバルな競争力を高める

エネルギー安全保障 多様化

日本の電力供給の20%は40年超の火力発電所が発電

原子力発電所から発生する廃棄物(ガラス固化体)の量は、石炭火力から発生する廃棄物(石炭灰)の量の1/1000

100万kwhの石炭火力発電所 6000立方メートル
100万kwhの原子力発電所 40-50立方メートル

資料済み核燃料が日本で最も多い柏崎刈羽でも現在1210立方メートル 10x10x12m

放射線の有害性は浴びた放射線量と直線的な比例関係がある LNT仮説 あくまでも仮説
細胞の修復機能があるので、瞬時に浴びると致命的な打撃を被る占領でない限り、瞬く間に人体が細胞を再構築し、修復してしまう

しきい値未満の放射線は、人体の修復作業によりリセットされてしまう。

100mSv未満の放射線をあびたところで、人体に悪影響が出たケースは現時点では確認されていない

原発の対策 地震、津波、電源の多様化

緊急対策室の建設

フィンランド ガスパイプラインは東方からの一本 ロシア産天然ガスに対する依存度が低い 原発推進 ロシア人を全く信用していない

ベースロード電源、ミドル電源、ピーク電源

2014/11/04 21:17

投稿元:ブクログ

電力会社や従業員は、電気料金を払っていないのは、放置ですか。なんか、財務省の役人は税金を払わなくていいみたいな不条理な制度は、言及して欲しかったです。

2016/07/09 11:30

投稿元:ブクログ

「電力とは国家なのである」と氏は言う。原発の安全性には不安を覚えるが,感情論で国は成り立たないことも確かだ。「脱原発論は正しいのか」「なんのための電力自由化か」「発送電分離は国民にメリットをもたらすのか」冷静な議論が必要だ

2014/12/22 01:30

投稿元:ブクログ

(1)原発を再稼働させない場合の代替エネルギーはどうするのか?再生可能エネルギーは蓄電技術な未発達な現状、代替にはなり得ない。
(2)使用済み核燃料の処分はどうするのか?
(3)外国からのLNG輸入金額が増え、貿易赤字が拡大し、電気料金が上昇を続ける問題をどう解決するのか?
(4)エネルギー安全保障に基づくエネルギーミックスについて、どう考えているのか?

この4点を軸に論じられています。

反原発運動の中に感じる危うさも伝わり、電力会社の現状の対策状況も現場への取材を通して書かれています。
原発について、エネルギーについて、本質を知る為には、役立ちます。マスコミを信じない、信じたくない方には、是非、読んで欲しい一冊です。

2014/08/17 04:17

投稿元:ブクログ

2011年3月に起きた東日本大震災が引き起こした問題の一つとして、福島原発が問題を起こしたことを契機に日本の原発運転が停止されたことがあります。

現在(2014.8)は何箇所か再開されていますが、依然として発電を天然ガスを初めとする火力発電に頼っている状況は変わっていません。

世の中には原子力発電所=放射能汚染、のような構図があり危険とイメージされていますが、火力発電の場合も多くの危険があるのですが、それは同時に取り上げあられることは少ないと思います。

この本の著者である三橋氏は、原発ゼロが現実となったときの状況(真実)を詳しく解説しています。裏づけとなるデータや取材を通してこの本を書かれていて、彼が多くの時間を費やした貴重なレポートを読むことができて良かったです。

以下は気になったポイントです。

・東日本大震災は、道すらも存在しない有様であった。血元を知り尽くしている土建企業の人々が、瓦礫をかき分けて道を作ってくれた。それがなければ自衛隊でも早期の救援活動は不可能だった(p9)

・鹿しか通らない道路であっても「非常事態」の際には、バックアップルートとして「国民の命を守る」可能性がある。震災6日前に開通した、三陸縦貫自動車道は機能した(p25)

・日本で公害が問題になっていた時期の企業、バブル崩壊後の土建業者、311移行の電力会社が、怖いほどに酷似している。誰もが「空気」におびえている(p37)

・発電機とモータの発電技術の違いは、ほとんど「軸をいかなる手法で回すか」のみである(p46)

・今使っている電気は「今、発電されている」というのが真実である。日本各地にある発電所で発電された電気は、光の速さで送電線を走り、電気製品まで届けられる(p48)

・人口密度が高いほど電力の安定供給は難易度が上がる、東京圏が巨大化できたのは、電力供給が安定していたから(p51)

・電気の供給と需要が常に一致しなければ、周波数が乱れ、ユーザー側に開く悪影響がでる。系統全体のバランスが数パーセントずれると周波数が1ヘルツも変動してしまう(p55)

・豪雨の時には、ダムの下流も増水しているので水を流せないので、水力発電は豪雨のときは発電を停止する(p66)

・中東からのLNGは、26万立方メートルという巨大タンカーにLNGを満載して、3週間かけて日本に運搬、日本に到着したタンカーから2日間にかけて荷卸しし、ガス火力発電が3日で使い果たしてしまう(p68)

・電気料金の引き上げは、3ヶ月ごとに電気料金に反映させる「燃料費調整制度」があり、こちらは政府の認可なしで引き上げることが可能(p80)

・蓄電池とは電気エネルギーを化学エネルギーに変換し貯蔵するもの。有望と考えられているのは、ナトリウムと硫黄を用いた高温作動型二次電池(NAS電池)となる(p94)

・原発を再稼動せず、再生可能エネルギーによる「余剰電力の吸収」をNAS電池で賄った場合の必要コストは、110.6兆円である(p101)

・東京電灯の最初の発電所(日本���)は、1887年に日本橋に作られた、この年から送電サービスの提供開始した(p109)

・名古屋電灯と関西水力電気が合併し、関西電力が設立、さらに九州電灯鉄道が合併し、東邦電力が発足、さらには東京電力を設立した。これと反撃した東京電灯とついに合併し、新東京電灯会社となり、これが現在の東京電力の前身になる新会社が設立された(p111)

・日本の電力サービスの周波数が東西で異なるのは、明治期に各電気会社が民間主導で勃興したことと関連している。1896年に東京電灯がドイツから発電機を購入したのが周波数が50ヘルツ、大阪電灯はアメリカから60ヘルツの発電機を購入(p115)

・1939年に誕生した日本発送電株式会社は、発電と送電を日本国内で独占的に供給、配電は国家総動員法の下で9つの配電会社に統合された(p118)

・電力サービスの品質を維持、ユニバーサルサービスを提供する、電力会社が過剰な利益を得ない、を両立させるために考え出されたシステムが、総括原価方式である(p131)

・原子力発電はエネルギー効率が良い、100万kWの発電所を1年間運転するために必要な燃料は、石炭221万トン、石油146万トン、天然ガス93万トン、濃縮ウラン:21トン、ウラン235:0.63トンであり桁が違う(p135)

・電力自由化後に電力料金は主要国においてどこも上昇している、電力料金が下がったのはろくに自由化を進めていない日本のみ(p153)

・脱原発を語るには、1)代替エネルギー、再生エネルギーをどうするか、2)使用済み核燃料の処分、3)LNG輸入増加、電気料金が上昇する問題の解決、4)エネルギー安全保障に基づくエネルギーミックス、を提示する必要がある(p167)

・日本の電力供給の20%(2841万kWh)を運転開始後40年超の火力発電所が支えている(p180)

・日本のPWR型原発の主要メーカは三菱重工、BWRは東芝、日立、GE等なので、東芝が原子力発電所を建設する場合、蒸気発生器については他メーカに依存する。(p199)

・原子力発電所から発生する廃棄物(ガラス固化体)は、石炭火力から発生する廃棄物(石炭灰)の1/1000に過ぎない。ガラス固化体にする前なら、1/120-150(p201)

・プルトニウム溶液にある処理をすると、核兵器にも転用可能なプルトニウムが生成されるが、わが国はIAEAの規制下にあるので、それはできない。六ヶ所村に査察官が常駐して監視している(p205)

・米国の多くのシェールガス田は、ガス産出から3年後には初年度の75%以上減少することがわかった、焼畑農業型である(p205)

・アメリカのシェールガスビジネスにおいて、撤退・見直しをする大企業が増えてきている、日本企業も例外でない。大阪ガスは2013.12に、テキサス州で進めていたシェールガス・ガス田開発について不可能と判断。290億円の特別損失を計上した(p295)

2014年8月17日作成

5 件中 1 件~ 5 件を表示