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レビューアーランキング
先月(2017年6月)

森 英樹さんのレビュー一覧

投稿者:森 英樹

11 件中 1 件~ 11 件を表示

経営の重要ツールとして業績評価基準をどう構築し運用するか。体系的網羅的に解説したハンドブック

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 マネジメントとは,PDCA(Plan-Do-Check-Action)の輪を回していく活動で,業績を評価することはそのうちの「C(Check)」にあたる。何事においても,評価するには基準が必要である。基準と対比してはじめて良し悪しを判断できるし,問題点や課題も明確になる。そして,その評価結果は経営上の意思決定に反映されるため,業績評価基準は経営のツールとして極めて重要な意義を持つのである。
 この本は,業績評価基準の効果的な確立と運用の方法を,さまざまな角度から提示してくれる。種々の業績評価指標と評価方法が体系的で網羅的に紹介されているため,業績評価の参照ハンドブックとしても重宝に活用することができるだろう。
 業績評価と言えば,個人(企業の従業員)の人事評価制度がすぐに思い浮かぶ。個人の業績を評価するために目標管理制度を導入している企業は多いが,企業や事業のベクトルと合致しない個人目標を管理しても,企業業績に対する貢献には結びつかない。組織としての業績評価基準の設定にあたって最も考慮しなければならないのは,基準の体系を,組織全体として持つ目標の達成へ向けて,互いに整合させていくことなのである。
 本書は,企業グループ全体の業績評価基準を事業やSBUに展開し,さらに関係会社やその部門・部署・個人へとブレークダウンしていくことが肝要であると説く。それには直接部門だけでなく,業績評価が難しいとされる間接部門や研究開発部門における基準の設定までも含まれる。
 基準を設定する本質的な目的は,単に評価することのみにとどまらず,最終的には業績向上のために活用していくことにある。業績評価基準は,顧客価値の視点から業績を評価し,それを高めるべく従業員の行動を促し,継続性・簡便性・迅速性といった要素を満たす,使い勝手の良いものでなければならない。その基準を実効あらしめるためには,フォローアップのシステムまで整備していくことが必要なのである。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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ビジネスパーソンとしての基本スキルを高めるノウハウ。論理的思考,基本的枠組みや落とし穴を知る

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 クリティカル・シンキングとは「論理的に考えること」である。英語のクリティカルには「批判的な」という意味がある。自分自身がキチンと論理的に考えているかどうかをチェック(批判)しながら思考を進めていくことが,クリティカル・シンキングなのである。
 本書では,論理を解き明かし,論理を展開していくことについて,理論的枠組みを事例とともに解説している。とりあげている事例はいずれも,ビジネスの現場で起きがちな身近なものばかりで,非常にわかりやすい。
 本書の目的は,読者に「考える力を高めてもらうこと」にある。グロービスはMBAシリーズとしてマーケティングやアカウンティングといったテーマをとりあげた本も発行しているが,基本的な考える力(クリティカル・シンキング)が伴わなければ,せっかくの知識も「宝の持ち腐れ」になってしまうだろう。ビジネスパーソンの基本として欠かせない,論理スキルを身につけるのに必読の書である。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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コストを多角的かつ正確に分析・把握し,業務のみならず戦略上の意思決定にも役立てるのがABMである

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 Activity-Based Costing(活動基準原価計算:ABC)と,本書のタイトルとなっている Activity-Based Management(活動基準管理:ABM)は,1990年代に脚光を浴び,21世紀へ向けて,その利用技術と実践方法がさらに急速に発達していくとみられている。
 日本企業が経営革新に取り組めないのは,自らの真の経営課題を明確化できないからだというが,本書はABC/ABMが真の経営課題の明確化に寄与できると主張する。
 ABCが日本に伝えられたのは,10年以上の前のことである。しかし,日本企業の多くは製造間接費の配賦基準の一種としか理解しなかった。一方,その発祥の地である米国では,ABCによる正確で多角的なコスト分析を経営戦略に活かす方法であるABMを確立した。
 ABCは何がコストになっているかという問いに対する答えに過ぎないが,ABMは,コスト発生の要因を突き止めた上で,企業が創出する価値を増大させるために経営資源をどのように配分すべきかに焦点を当て,業務のみならず戦略上の意思決定にまで寄与する。
 本書に収録されているABMのケーススタディーでは,ABCにより把握した事業単位別・製品別・顧客別・チャネル別などの正確なコストや採算性を,価格設定の改善や製品の改廃,間接部門の業績評価,さらには事業の投資効果の測定にまで活用する事例が詳細に紹介されている。
 企業戦略の要諦は事業単位の組み合わせをどのように最適化するかにあると考えれば,事業単位ごとにかかるコストや採算性を正確に把握することは,戦略策定の前提となる基礎作業として極めて重要である。つまり,企業の戦略策定能力を強化するのにABMの導入は不可欠なのである。
 本書はABMの導入ステップと成功要件を明らかにし,さらには情報システムの具体的な構築方法まで解説する。加えて,具体的なケースが豊富に紹介されているため,ABMの具体的なイメージをつかむのに非常に役立つ1冊であろう。
(C) ブッククレビュー社 2000

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アウトソーサーと真のパートナーシップを築くことなしに,IT導入・高度化を成功させることはできない

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 「IT革命」という言葉がある。なぜITが「革命」なのかと言えば,情報システムがもはや「手段」や「道具」のレベルを超え,経営を大きく変革し,企業の将来を決するくらいの重要性を持つようになっているからである。
 多くの企業は情報システムを外部の専門家に委託する。しかし,その重要性が高まれば高まるほど,単なる外部委託という考え方ではうまくいかなくなる。情報システムの設計・管理を経営の中核機能,あるいは少なくとも中核業務のパフォーマンスに多大な影響を与えるものだと考えることが必要であり,外部委託で「お任せ」して済むほど簡単なものではないことを知るべきだろう。
 本書には数多くの失敗事例が登場する。何億ドルもの投資をしたが,結局,使いものにならず,全額を損失処理したという事例すらある。まるで冗談のような話だが,それが現実に起きているというから驚かされる。
 自ら委託側企業のアウトソーシング責任者として活躍し,また新技術導入に関する研究で豊富な実績を持つ二人の著者は,失敗する要因と成功のための戦略を,事例を交えて明らかにしていく。じっくりとアウトソーサー(請負業者)を選定すべきなのはもちろんのこと,業者と顧客とが真のパートナーシップを組むことが極めて重要であると著者は説く。
 情報システムは発注段階で,業務機能等の仕様が必ずしも明確でないことが多く,システム間の相互依存度が高いと構築作業はより複雑になるため,システムに柔軟性を持たせることは必須となる。また,実際に使用する現場の意見を採り入れることも,「使える」システムの構築には欠かせない。真のパートナーシップなしに,これらをスムーズに実現することはできないのである。
 IT化の必要性を感じつつも,ただ漠然と専門家に任せればよいのだと考えているようでは,必ず失敗する。失敗しないIT化を図る上で,本書は顧客企業側のトップと担当者の必読書であると言ってよいだろう。
(C) ブッククレビュー社 2000

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リストラでも他社への売却でもない,MBOという選択肢は,日本経済の救世主的存在になり得る

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 マネジメント・バイアウト(Management Buy Out,MBO=経営陣による自社企業買収)という言葉は,一般週刊誌で「2000年 今年のキーワード」の一つに選ばれているそうだ。
 「選択と集中」を図る企業が特定の子会社や事業部門を処分したい場合,リストラや他社への売却といった手段を選ぶことが多い。しかしMBOという方法も検討の選択肢の一つとしておくべきだろう。
 MBOは経営の継続性を確保すると共に,雇用の維持を図ることも可能にする。事業の継承者不足に悩む中小企業にとっても,MBOの活用は朗報である。リスクの比較的低い投資先を探しているベンチャー・キャピタルにとっても,MBO案件は魅力的だという。
 MBOに着目すれば,事業を所有・運営する形態の選択肢が大きく広がるし,企業再生の決め手にもなり得る。
 本書は,そのようなMBOの基本概念や諸形態についての知識を提供すると共に,具体的な案件実務の進め方に至るまで解説する。
(C) ブッククレビュー社 2000

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企業価値の増大には戦略財務経営の視点が求められ,そのカギはリスクの評価と対応力にかかっている

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 異業種企業が金融業界へ進出するなど,日本版金融ビッグバンは業界の統合・再編を加速している。金融は広義の情報産業であり,情報通信技術の恩恵を最も受けると同時に,その劇的な変化に真っ向からさらされる存在でもる。あらゆる産業の基本となる金融の動向には,業界を問わず,あらゆる企業が注目しておくべきだろう。
 本書は環境の激変下にある企業のファイナンスの展開を,経営戦略の観点から提言をするものであり,「戦略財務経営」という言葉でその基本構想や先進事例を紹介している。執筆には金融の第一線の実務家を中心とする12名があたっており,日本経済や日本企業を取り巻く今日的問題が,戦略財務経営の観点から取り上げられている。
 新世紀の到来を直近に控えた今,日本企業の経営戦略は,「企業価値の増大こそが企業経営において目指すべき最重点課題である」という認識が浸透しつつある。価値創造企業とは,「株主・従業員・顧客のすべての満足を最大化することを志向した企業」である,と本書は説く。そしてその価値を測定する観点としてのキャッシュフローを基軸とした経営が重要になっており,そこに戦略財務経営の視点が求められる。
 本書はまた,米国ベンチャー・キャピタルによるM&Aへの取り組み動向や,少子高齢化への対応戦略のあり方にまで言及する。また,戦略財務経営の先進事例として,総合商社と生命保険会社の将来戦略,ベンチャー企業の経営戦略と資金調達,コミュニティー・ファイナンスの戦略展開,資産流動化ビジネスといったテーマが論じられる。これらに共通するキーワードは「リスクへの対応」であり,それが戦略財務経営の技術ということになる。
 日本版金融ビッグバンの到来が,金融業界のみならず他産業へも大きな影響を与えることは必至だが,その本質は,リスクを負うこととその結果に対する自己責任のあり方という,日本社会の体質そのものへの問題提起と考えてもよいだろう。
(C) ブッククレビュー社 2000

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米国金融業界の歴史を振り返りつつ,企業やサラリーマンの自立とは何かを考えさせてくれる本

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 金融ビッグバンの時代を迎え,一気に市場開放が進みつつある日本の金融業界。今後,日本の金融業界がどのようにしてグローバルな戦いを生き残っていくのだろうかは,実に興味深いテーマである。
 著者の斎藤惇氏は,野村證券の副社長を経て,住友ライフ・インベストメントのCEOに就任した人物である。日米両国で金融の第一線を歩んできた著者は,米国金融業界の歴史を振り返る。
 大手証券会社や生命保険会社の倒産は,日本でも大きな話題となったが,かつての米国は,それ以上の苦しみを乗り越えてきている。競争の激しさや法規制の弱い市場における凶暴性と無秩序さは,行き過ぎや社会的背任行為を生み出した。その結果,社会が民主的な力によって経営者陣を監視する必要性が認識され,いわゆるコーポレート・ガバナンスの強化という概念が出現する。
 著者は,日本の現状がかつての米国の状況とそっくりではないかと語り,それを救ったのが,機関投資家によるコーポレート・ガバナンスという経営管理手段を通じての社会倫理の再樹立だと気づく。
 そして著者は,コーポレート・ガバナンスの担い手としての新たな投資顧問会社,住友ライフ・インベストメントのスタートアップにチャレンジする。CEO就任にあたっては,親会社からの完全な独立性を保った「社会的に中立化した運用機関」として確立することを条件とし,社員に対しては,世界レベルで通用するプロになりきることを求めたという。
 1300兆円にも及ぶという日本の個人金融資産をターゲットとして,欧米諸国の多くの金融機関が日本に上陸することは必至である。激烈な競争にさらされる日本の金融機関に求められるのは,真の自立であろう。
 本書は,サラリーマンとして野村證券に入社し,人生を歩んできた著者の述懐でもあり,日本の金融機関が自立へ向けて歩を進めることと,日本のサラリーマンの自立とをダブらせて語りたいという著者の思いも感じる本である。
(C) ブッククレビュー社 2000

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日本のベンチャー企業を取り巻く環境と起業に成功するポイントを包括的に知るために必携の一冊

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 1995年以降,産官学をあげて「新産業と新事業の創出」への取り組みが本格的にスタートした。1999年にはベンチャー支援インフラが一挙に充実し,今はベンチャー・ブームと言ってよい。ベンチャー企業をめぐる環境がこのように大きく変化したことを受け,1994年の初版を大幅に改訂して刊行されたのが本書である。
 バブル崩壊以降,日本経済の再生策が模索され続けているが,政府は政策の軸足を従来の弱者救済型から新たなベンチャー企業の輩出へと移しつつある。模範となるのは米国経済であるが,その再生は決して偶然の産物ではなく,長期的な戦略的政策の結果である。米国政府はかなり以前からベンチャー企業の輩出・育成のための制度改革や各種支援策を実施している。日本もようやく米国にならうこととなったが,遅れること20年である。
 「成功する起業家は違うけれど違い過ぎない人である」--これはベンチャー・キャピタルを創設した故ドイル教授の言葉である。しかし本書の分析によれば,日本では特別な人しか起業はできないが米国では誰でも起業ができるという。日本はまだ「誰でも起業できる社会」になっていない。政府の支援策以外に,起業マインドを高めるような学校教育など,社会環境の整備はまだまだ十分ではない。
 ではどのような人が起業して成功できるのだろうか。本書では,起業時の年齢や性格,家庭環境,必要な能力などの調査結果が分析されている。さらに,ビジネス・モデル構築のガイドラインやビジネス・プラン作成の要点が解説されているとともに,ベンチャー企業が遭遇するであろう危機とその対処法や法務問題についても章が割かれている。これから起業を目指す人にとっては非常に参考になるであろう。
 ベンチャー企業の位置付けから支援制度やそれを取り巻く社会環境とベンチャー・ファイナンスの現状,さらには起業して成功するためのポイントを押さえている本書は,ベンチャー企業を包括的に理解するのに十分である。
(C) ブックレビュー社 2000

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世界大競争時代には本業への集中が求められる。そのためにはアジアとの国際分業をいっそう発展させるべし

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 タイの通貨切り下げに端を発したアジア通貨・金融危機は世界的な経済危機にまで拡大した。本書は,通貨危機後のピンチに陥っている日本企業のアジア事業の再生指針を提案するものである。
 日本をはじめとするアジア各国の貿易構造は類似しており,同じ産業間で競争し合っているため,域内・域外の需給関係いかんによっては過剰能力,過剰競争の問題が生じやすい構造となっている。日本企業のアジア進出は古くから行なわれているが,アジアに生産拠点を設置しながらも,日本国内の生産設備を温存する場合が多かった。それが供給過剰を生み,さらに円安傾向がアジア域内での過剰競争をもたらしている。
 著者は,日本企業が米国と同じように大胆なスクラップ・アンド・ビルド戦略をとり,アジアとの国際分業をいっそう発展させるべきだと主張する。そしてそれがプラス・サム(拡大発展)効果をもたらし世界経済へも好影響を与えると説く。しかし,日本のコア・コンピタンス(中核的な競争力)である内製化工程をアジアに移転することは日本国内の工場の空洞化をもたらす。著者はこの問題は回避できると論じる。
 現地での生産活動がスムーズに進むためには,設備機器,各種エンジニアリング・サービスおよび開発などの輸出や支援が必要となる。原材料や部品の現地調達が段階的に進むだろうが,それでも中核部品,基幹部品の一部は日本に残る。生産拠点をアジアに移転しても,このようなアジア支援事業は拡大していく。しかしそれだけでは,国内空洞化をすべて埋めることはできない。その分,アジアに移転した製品に変わる差別化された製品の開発・生産を推進したり,新技術・新市場の開発をめざした事業の多角化やイノベーションの推進が日本企業の生き残りの条件になるのである。
 本書では,マクロ経済の観点と企業のミクロの視点の両面から日本と日本企業の再生策が提示されるが,どちらにとっても大切なのは,競争力を確保することであるのに変わりはない。

(C) ブックレビュー社 2000

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紙の本「連結」の経営

2000/07/10 09:16

企業グループ全体の経営実態を明らかにする連結決算制度の導入は,グループ内各企業の自立を促す

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 「21世紀は連結決算の時代である」。上場企業の経理実務に長年携わってきた著者は25年間にわたってそう言い続けてきたという。本書にはそのような「連結」への思い入れが詰まっている。連結決算の基本的な考え方と仕組みがわかりやすく解説され,さらに,「連結グループ経営」はどうあるべきなのか,実務体験でのエピソードを交えて熱く語られる。
 連結決算制度の導入により,企業の経営実態が明らかになる。決算内容を良くするには,個々のグループ企業が自主独立の精神と実行力によって発展していくことが必要であると著者は説く。連結決算に関連して,税効果会計やM&A,キャッシュフロー経営といった今日的テーマから設備投資の原則やリーダーの資質に至るまで,広く企業経営全般にわたる問題がとりあげられている。会計・経理・財務についての知識を得たい一般ビジネスパースンのみならず,投資家にとっても役立つだろう。
(C) ブックレビュー社 2000

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本当に実力のある強い会社であれば,会計ビッグバンが来たからといってあたふたする必要はない

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 「会計ルールの国際化」を余儀なくされる日本において,会計ビッグバンのインパクトは株式公開企業のみならず,中小企業にまで及ぶ。
「あたりまえの常識にしたがった経営」を思い出しなさい。会計ビッグバンが日本企業に伝えているメッセージはこの言葉に尽きる。会計ルールの改正は初心者にとって理解の難しいテーマだが,本書は会計の初歩レベルから図表を交えて解き明かしていく。
 新聞記事の切り抜きがふんだんに用いられ,変化への対応に取り組む実際の企業の事例が紹介される。会計ビッグバンにより企業の行動や経営のあり方が大きく変わりつつあることが生々しく伝わってくる。公認会計士である著者は,平易でユーモアのある文章表現を用いながら,いままでの日本企業の甘え体質を,企業を監査する目で毅然と指摘し,めざすべき方向を提言する。会計のルールが変わるから経営が変わるというのは本来,本末転倒なのである。
(C) ブックレビュー社 2000

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