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レビューアーランキング
先月(2017年8月)

日経産業新聞さんのレビュー一覧

投稿者:日経産業新聞

29 件中 1 件~ 15 件を表示

紙の本大野耐一の現場経営 新装版

2001/07/27 18:16

2001/07/23

4人中、4人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 トヨタ生産方式の生みの親である故・大野耐一トヨタ自動車工業(現トヨタ自動車)元副社長が一九八二年にまとめた本の新装版である。大野氏は「必要なものを、必要なだけ、必要なときに作る」というジャスト・イン・タイムを核とした生産方法を編み出した。
 本書にはその原点である大野氏の思想が、独特だが平易な語り口でつづられる。「増産して原価が安くなった事例は少ない」、「機械はどんどん止めろ」といった言葉は、我々が抱きがちな常識が実は錯覚にすぎないことを気付かせる。
 トヨタ生産方式は九〇年代に世界中の製造業が導入を競ったが、九九年秋の「ハーバード・ビジネスレビュー」誌の論文は、「すべて成功しているとは言えない。トヨタには特別な遺伝子がある」と指摘。IT(情報技術)経営モデルがもてはやされる中で、やや影が薄れていた感がある。
 ところが、昨年来のITバブルの崩壊で、米国のIT先進企業は本来はあるはずのない在庫の山を築いた。一方、トヨタの今年度の連結経常利益は、日本企業で過去最高の一兆円を突破しそうだ。大野氏が進化させた方式が再び注目を集めつつあるのもうなずける。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2002/04/12

1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 大企業のスキャンダルや経営破たんが相次ぎ、コーポレートガバナンス(企業統治)の重要性が改めて指摘されている。
 本書は企業統治を経営者の無謀な行動に歯止めをかけるだけでなく、企業の価値や業績を向上させていくための仕組みと位置付ける。さらには国民を企業行動の影響を受ける利害関係者とし、企業統治を国民全体のテーマとするなど、幅広い問題意識で検討を加えている。
 先進地とされる米欧の事例を多数紹介する一方で、一時は繁栄を誇った日本的経営が袋小路に入る過程で日本企業が「統治不在」になったと指摘。企業統治の具体策を示すことで日本企業に自己改革を求める一方、株主や市場には企業改革の推進力になる必要があると展望している。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2002/05/24

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 本書は二〇〇〇年十月に経営破たんした千代田生命の管財人団が米大手生保AIGに同社を譲渡した更生過程を描いている。社内外の不安を抑えるため、当初から一社に交渉相手を絞りながらも外資の行動パターンを読み誤り、資産評価で対立。競争入札に踏み切った経緯など半年間の駆け引きが凝縮されている。
 リスクを最小化するため、できるだけ安く買いたたこうとする外資。著者はそれを感情的に否定するのではなく、市場主義世界のルールとして受け入れ、正面から戦っていくしかない、と結論づける。
 まだ生々しいとの判断から本書は登場人物や企業を仮名にし、フィクション構成にした。その割に登場人物が好意的に描かれすぎの感もあるが、リアリティーを損なうものではない。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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紙の本現場主義の知的生産法

2002/05/22 22:15

2002/05/17

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 情報技術(IT)を使った情報収集術や整理術を解説する本が多い中、本書はあくまで「現場」を重視する。
 著者は東京都商工指導所を経て一橋大学大学院の教授をつとめる。中小企業論や地域産業論の研究者として、象牙の塔にこもることなく、国内外の約六千工場を実際に訪れて調査、多くの著作を発表してきた。
 知人から「どうしてそんなに書けるのか」と問われることの多い著者は、本を通じて「同時代の証言」と「社会に対するメッセージ」を伝えたいのだという。書き続けるために、「本は『書く』ものではなく『売る』もの」と割り切る。
 本書は著者の手法を実際の仕事に即して紹介。その内容は、電話やメールから逃れて原稿を書く方法から、編集者とのつきあい方などまで多岐に及ぶ。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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紙の本社長のための失敗学

2002/05/15 22:15

2002/05/10

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 雪印食品による牛肉偽装事件など、企業の不祥事が相次いでいる。本書は企業経営者の経営上の失敗を「組織運営不良」「調査・検討の不足」など原因別に十に分類したうえで、「失敗を今後の事業展開に活用する」失敗学を説く。
 カー用品販売のモンテカルロなど二十一社の社長の失敗談を取り上げ、失敗に至る経過、原因、対処策を紹介している。社長の一人称により失敗事例を具体的に示すだけでなく、著者がそれらの失敗を総括することで、一企業にとどまらない広く共有できる知識として活用することを意図している。
 ナレッジマネジメントの重要性が増すなか、著者は失敗体験を知識化することが日本社会の現状打破に大きな意味を持つと主張する。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2002/04/19

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 日本企業で成果主義賃金のあり方を見直す動きが出始めているが、多くの経営者は成果主義を、文字通り成果を上げた社員に対し、給料などの面で手厚く報いる制度だと理解している。本書は成果主義のそうした一面を認めながらも、成果主義の導入が社員の間に疑心暗鬼や不安などを招いていると問題提起する。
 その背景には、大半の経営者が人件費の抑制のみを目的に成果主義を導入した結果、社員の評価基準の検討を怠った実態があると指摘。経営者も社員も成果主義を仕事の結果さえ出せばいいという結果主義と混同していると説く。
 本来の成果主義とは短期的な結果も重視しながら、中長期的に成果を生むための準備も大切にする制度と定義し、経営者と社員の意識改革を促している。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2002/04/05

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 既存の企業ランキングが新興企業を十分取り込めていないことに疑問を持ったストラテジストの著者が、新たなマーケットリーダー像を探るのが主題。売り上げ成長と市場価値の二つの指標を使い独自のランキングを作成している。
 後半は顧客を研究型、合理型、委任型、協力型に四分類。それぞれへの対応法を、ヤフー、ストレージ(外部記憶装置)のEMC、EMS(電子機器の製造受託サービス)のソレクトロン、宅配のUPSを例に具体的に示している。
 ランキング首位が成長神話にかげりが出てきたシスコシステムズであるなど、その後の外部環境の変化で必ずしも現状にそぐわない面もある。ただ、その網羅性や、業界の性質や規模の大小を問わず比較可能にする企業評価の手法は一つの尺度として参考になる。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2002/03/18

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 企業の名門運動部のリストラが続いている。かつて日本選手権七連覇を達成、「北の鉄人」の異名をとった新日鉄釜石製鉄所ラグビー部も昨年四月からクラブチームとしての再出発を余儀なくされた。本書では創部以来の栄枯盛衰と、再興を目指す現在を描く。
 二〇〇〇年十一月のクラブ化発表から、東日本社会人リーグ陥落、復帰をかけて敗れた二〇〇一年十二月の最終戦までの新チームの試行錯誤の道のりを追う。さらに、元日本代表の松尾雄治氏、森重隆氏らOBの証言を交え、旧富士製鉄の同好会から始まった四十年を超える歴史を振り返る。
 高卒者中心のチーム編成、黙々と自分の持ち場の仕事をこなす職人的な気質——。黄金時代にはプラスに働いた釜石の持ち味が、時代の変遷に伴い、リーダー不在といった足かせに変わったと著者は分析。再生に向けてあえぐ新チームの姿を、高炉の火が消えた今も新事業を開拓し、存続への戦いを続ける釜石製鉄所の工員の姿に重ね合わせる。
 著者は最後に松尾氏の「会社がなくなっても、地域の人たちにいろいろ応援してもらいながらラグビーを続けることができる」との言葉を引き、新チームにエールを送る。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2002/02/25

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米エネルギー大手エンロンの破たんをきっかけに監査法人のあり方が問われている。
 会計事務所のアンダーセンが、不正な会計処理を見過ごしたとして非難されている。特にエンロンからコンサルティングなど監査以外の業務で多額の報酬を受け取っていたことが、監査の甘さにつながったとして問題視されている。
 アンダーセンなど経営に関する豊富な情報と人材を持つ世界五大会計事務所は、監査業務より利益率が高いコンサルティング業務を拡大してきたが、最近は両業務を分離する方向だ。
 米国では監査の独立性について半世紀以上も昔から議論されてきた。著者は「一見、無駄と思える議論を延々と繰り返してきたところに価値がある」と指摘する。一方、監査法人が旧大蔵省の監督下にあった日本は、九〇年代までこのような論争とは無縁だった。
 エンロン破たんのような不祥事のたびに監査法人のあり方を論じて軌道修正する米国と、大半の国民は監査法人に無関心な日本。日本経済が本格的な成長軌道に戻るためには、企業の信用を担保する監査法人にもっと目を向けなければならないと思わせる一冊だ。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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IBMの危機管理

2002/01/31 18:16

2002/01/21

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 日本企業の間でも危機管理の必要性が叫ばれて久しい。にもかかわらず、多くの企業の対応は依然としてその場しのぎ、場当たり的な措置にとどまっているのではないか。本書は世界百六十の国・地域で営業活動を展開しているIBMを例にとり、危機管理のあり方を説いている。
 危機管理を本書では自然災害と人的なものに分け、論じている。自然災害では阪神大震災への対応を例に、三日間で顧客のシステムの八割を復旧できた理由について現地チームに全権を委譲したことを挙げる。
 情報技術(IT)時代の人的な災害としては情報の漏えいを想定する。機密保護のための物理的、システム的な情報管理体制を紹介すると同時に、人事管理と教育の重要性を強調。全世界三十二万人の社員に配られている「BCG」と呼ばれるビジネス遂行上の倫理指針が不祥事を未然に防いでいるとみている。
 例示されている事項にはこんな細かい、こんな初歩的なことまで明文化し規定しているのか、と感じるものも多い。だが、それらを様々な機会を通じて徹底できていることにIBMの危機管理のすごみが感じられる。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2001/11/26

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 米ゼネラル・エレクトリック(GE)のジャック・ウェルチ前会長兼最高経営責任者(CEO)は「二十世紀最高の経営者」と言われる。ただ、本書ではウェルチ氏が本当に最高の経営者だったかは、後任のイメルト会長の経営と成果で決まると指摘する。後継者の育成・選定は経営トップに課せられた最も重要な仕事の一つであるためだ。
 国内企業では期待されて就任した新社長が思うように実力を発揮できないケースが見られる。経営者として必要な能力と経験は一朝一夕に得られるものではないためで、著者は最低でも五年以上かけて人材育成することが必要だと強調する。
 人材選定で注意すべき点は経営者として成功する能力と中間管理職として成功する能力はかなり異なることだ。極端に言えば、取締役になるまでの実績や経験にはいったん目をつむり、ゼロベースで資質を点検することが重要だ。
 最近では子会社などの社長を務めた上で本体のトップに就くケースも出てきたが、人材育成のために戦略的に経験させた企業がどれだけあるだろうか。優れた経営者を育てるのも企業の役割であるという本書の指摘は参考になりそうだ。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2001/11/19

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 米同時テロの発生など混迷の時代を迎え、リーダーの資質が今まで以上に問われるようになった。同書は各産業界を代表する指導者たちの具体例を通じ、リーダーとは何かをあぶり出そうとしている。
 取り上げている人物はエリート街道まっしぐらというより、左遷など憂き目に遭いつつもまじめに仕事をこなしてきた人物が多い。
 米国生活が二十三年間にわたったキヤノンの御手洗冨士夫社長、二十年間にわたり子会社に出向した帝人の安居祥策会長、マニラに飛ばされていたトヨタ自動車の奥田碩会長。東芝の西室泰三会長は若いころに原因不明の病気と闘いながらも、営業面で優秀な成績を残した。
 サービス産業の役割の拡大を象徴する二社が入っているのも興味深い。リース業という日本になじみの薄かったサービスを根付かせ、財界でも積極的に発言するオリックスの宮内義彦会長。そして創業百周年という節目に新本社建設と株式上場を果たし、国際競争時代に備える電通の成田豊社長だ。
 十四人ともベンチャー企業の創業社長ではなく、出世の階段を一つ一つ上り詰めていったサラリーマンばかり。その会社の歴史にも触れており理解の一助となっている。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2001/09/17

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 米証券取引委員会(SEC)は昨年十月、特定のアナリストなどに重要情報を伝える選択開示を禁じた「公平開示規則」を施行した。目的は個人投資家に対する差別解消だ。対象は米国企業だが、本書は「日本でもデファクトスタンダード(事実上の標準)になる可能性が大きい」と指摘。同規則に照らし、情報開示のあり方をQ&A式で具体的に解説する。
 例えば、インターネットによる情報開示。SECは単独では十分な一般開示と認めておらず、ほかの開示手法と組み合わせるよう勧めている。一方、投資家や証券会社がスポンサーのミーティングなどをネット中継する場合は、自社のサイトで事前通告する必要があると指摘する。
 アナリストリポートの事前チェックで重要な未公開情報を開示すれば同規則が発動されることや、増資計画への意見を事前にアナリストに求める場合は、秘密保持契約を結ぶ必要があることなど、判断が難しいケースも多く取り上げる。
 SECの公平開示規則に基づき、日本企業も三分の一がIR(投資家向け広報)活動の見直しや対応を検討しているとの調査もある。本書をひもとき、自社のIR体制を見つめ直してはどうだろうか。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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紙の本インターネット・サバイバル

2001/09/17 16:41

2001/07/30

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 テレビが活字メディアに比べ優位を誇っていた速報性や同時性。だが、インターネットを通じて活字情報が流れ出したことで、その優位性は崩れ去った。ネットの普及は新聞やテレビなどの各メディアにどのような影響を与えるのか。本書はこうした古くて新しいテーマを題材にしながら、ネット時代における各メディアのあり方を考察している。
 その一つとして取り上げているのが、いま大きな問題になっている著作権にからむ話題だ。ネットへの既存の映像コンテンツ(情報の内容)などの利用や、著作権管理には多大なコストが強いられている現状について、実例を挙げながらやさしく解説する。
 ただ、内容の大半は新聞とテレビの報道の仕方の違いなど、意外に知られていないメディアの現場を伝える形で構成している。著者は新聞社でネット事業に携わっているが、以前は新聞社とテレビ局の双方でニュース報道に従事していた。このときの体験談などをふんだんに盛り込んでいる。
 このほか、テレビ局のニュースキャスターの発言はだれが考え、責任を負っているのかなど、素朴な疑問についても言及。とりわけ、メディアの世界をめざす人にとっては参考になるだろう。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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2001/09/03

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 終戦後の混乱の中から再出発した日本の自動車産業。欧米メーカーに「がらくた」と酷評された小さなクルマは三十年で欧米市場を席けん、貿易摩擦に発展するほどの隆盛を誇る。だがその二十年後にはグローバル再編の渦に巻き込まれ、今や国内メーカー十一社中七社までが欧米メーカーを筆頭株主に仰ぐ。
 本書は、目まぐるしい「自動車の世紀」の軌跡をインタビューを通じて検証する。トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの完成車メーカートップだけでなく、部品メーカーや販売会社の経営者、銀行家として再編の黒子役となった中山素平氏(日本興業銀行名誉顧問)や〓外夫氏(三井住友銀行特別顧問)、貿易摩擦を巡る対米交渉にかかわった官僚などが登場。節目節目に当事者たちが何を考え、どう行動したかを語っている。
 例えば「自分の城は自分で守れ」というトヨタの企業風土の源流となった一九四九—五〇年の経営危機。戦前からの販社トップの証言には、大労働争議で車両の出荷が止まる中、販社経営者たちを前に豊田喜一郎社長(当時)が突如辞任を表明したという秘話も盛り込まれている。題材は自動車産業だが、日本経済の盛衰史としても参考になる。
(C) 日本経済新聞社 1997-2001

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