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今津 美樹さんのレビュー一覧

投稿者:今津 美樹

15 件中 1 件~ 15 件を表示

サイト構築の基礎から管理,PhotoshopやIllustratorとの連携など,AdobeGoLive5.0を利用したガイドブック

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 本書は,Webサイトの構築をGolive5.0で行ってみようと考えている人や,少しばかり凝ったWebサイトをデザインしようとするデザイナー,また,Webページ制作に携わる人にお薦めのガイドブックである。Goliveは,もともとGolive社がCyberStudioとして販売していたソフトで,アドビシステムズに買収された後,GoLiveとして販売している。Golive5.0では,アドビの一連のソフトとの連携にも力を入れており,PhotoshopやIllustratorなどの画像の取り込みによる,ビジュアルなWebサイト構築にはうってつけだ。
 本書は,キャプチャー画面の多用と操作方法までを詳細に解説しているので,はじめてGoliveを使う初心者でも十分理解できる。特に設定後のブラウザーでの表示イメージも,サンプルで紹介しているので,実際の実現イメージとの違いをチェックする場合にも便利だ。まずは,コンセプトと操作方法を勉強したいと思ったら本書を試してみることをお薦めする。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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ITビジネス法律ガイド

2001/05/07 18:16

ITとインターネットビジネスに不可欠な法律知識や解釈を判例に基づきビギナー向けに解説

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 ビジネスにおいて,ITとインターネットの利用は今後も増加の一途をたどることは明白だ。こうした状況を考えると,もはやITビジネスにおける法律に関しても無知ではいられない。横行するインターネット犯罪への対応もさることながら,ともすれば自分自身がネット犯罪に加担する可能性すらはらんでくるからだ。ハイテク犯罪は,ますます巧妙且つ身近なものとなってきた。コンピューターウイルスのメリッサが記憶に新しいように,無知がさらに大きな被害を広めることにもなりかねない。
 著者は,外資系コンピュータメーカの企業内弁護士の経験を元に本書を記述しているため,IT業界に精通している人が読んでも非常に納得し易い内容となっている。法律関係者の著書は,ともすれば法律用語が多用され現場の人間には難解なことも少なくない。本書は実際にインターネットビジネスを行う人やソフトウエア開発者が知っておかなければならない留意点を明快に解説している。
 意外に実態を知らない著作権の問題やホームページのリンクなど,運用上の問題をはじめ,今後ますます普及が予測される音楽配信やストリーミングなどネットビジネスにおける問題を再確認することができる。また,商標とドメイン名に関するスクワッティングの問題についても日米の動向を比較しながら対策にも言及している。サイバースクワッターは,ドメイン名の空間不法占拠者のことで,インターネットの商用化が日常的になっている現在,読者の関心も高い話題のひとつであろう。
 本書は,多くの問題とその裁判の経過も紹介されているので,類似の課題があれば参考にできる。昨年来,新しいビジネスのあり方を示した例として,メディアにも度々登場しているナップスター事件いついても紹介されている。こうした新規のビジネスと課題は,どうしても実態が後手になり,該当しない問題も出てくることが考えられる。しかし,少なくともIT業界で話題になった裁判の判例を参考にネットビジネスの常識として一読をお薦めする。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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経営とITを橋渡しする,プロフェッショナルITコーディネーターに必要な役割や資格の取得方法を教える

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 ITという言葉が当たり前のようになり,経営戦略と切っても切れないIT投資とその効果について,企業の関心はますます高くなっている。しかし,実際に経営者の立場に立ったうえで,経営戦略とIT投資を円滑に推進するのは容易ではない。そこで,ITと経営者を橋渡しをするためのプロフェッショナル,“ITコーディネーター”に期待が寄せられている。 
 注目が集まるITコーディネーターは,経営戦略の理解とIT投資に対する適切な判断を要求されるため,今後企業ニーズも非常に高まると予測されている。2001年から,ITコーディネーターが制度化され,資格取得が可能となった。本書では,求められるITコーディネーターの資質から資格の取得に必要な情報や学習用のカリュキュラムや進め方を解説しているため,はじめの1冊としてお薦めしたい。資格取得を目的としていない人でもITゼネラリストともいえる,ITコーディネーターに要求される専門知識を整理するのに役立つだろう。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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Q&A電子署名法解説

2001/05/01 22:19

“電子署名法”の制定とともに,情報社会に対応するために必要となる法律とその技術を解説

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 電子署名と認証業務に関する法律,いわゆる電子署名法は,2001年4月1日から施行された。「電子署名」とは,実社会の手書きサインや実印を電子的に代用して,ネット上などで利用できるようにする技術である。電子署名法の施行によって,認証業務における認定制度が設けられることになる。こうした認証業務を前提とした場合,さまざまな法律知識とともに,情報技術についても理解する必要がある。
 本書は,法務実務者や情報技術を前提とした技術者までもを対象として記述しているためインターネットをベースとする特徴的な技術を簡潔に紹介している。典型的な問題とそれに対応するための暗号技術やデジタル署名などテクノロジーに関する解説はシンプルで,基本的な内容をが図解しているのでわかりやすい。
 また,電子署名法の立法に関する経緯や規定内容についても触れており,社会の変化や情報通信技術の変革のあらましを把握することができる。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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次世代携帯電話IMT-2000や携帯端末をリードするiモード,WAPサービスなどの最新動向を紹介

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 新世紀に突入した今年は,携帯電話にとっても大きな転換期である第3世代を迎える。現行のPDC(Personal Digital Cellular)方式の携帯電話では,もはや音質やスピード面からも限界が近づいている。そこで,世界的な標準化の流れの中,新しい第3世代と呼ばれる携帯電話が登場する。正式名はIMT-2000(International Mobile Telecommunications-2000)と呼ばれる。本書は,こうした携帯電話の最新動向を中心に見直しされた「次世代携帯電話がわかる」の改定版である。
 本書の中でも,解説が多く加えられているのIMT-2000である。最も動向が注目されるIMT-2000では,固定電話と同等のクリアな音声品質の確保や144kbpsから2Mbpsクラスの高速データ通信,そして世界中で同じ電話機を使用可能にする国際ローミングなどが要求されている。こうした機能は,利用者からは非常に歓迎されるものだが,国際標準がもたらす様々な企業間,国家間の利害関係により非常に複雑な経緯をたどっている。
 特に日本では,PDC方式での携帯電話の加入者が増えすぎてしまっていることもあり,新しいデータインフラへの移行を早くなる。それと対極にあるのが欧米である。IMT-2000への対応も緩やかに導入されることが予定されており,世界における携帯電話の動向の違いがここでも如実に明らかとなる。
 また,第3世代携帯電話の大きな売りとなっているのが,cdmaOneの国際ローミングである。世界のどこにいても自分の携帯電話が使えるという便利なものだが,まだまだ地域が限定されている。今後さらに大きな範囲で国際ローミングを可能にするには各国の事情に大きく左右されそうだ。IMT-2000の実用化で,今後大きな期待を寄せられるのが従来のの携帯電話を超える様々なモバイルコミュニケーションである。音声や文字だけでなく高速性能を存分に活用したデータ通信や音楽・映像などマルチメディア通信の世界である。こうした次世代サービスの実像を技術的な背景から解説している。
(C) ブッククレビュー社 2000

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オートバイテルやオフィスデポなど,新たなビジネスモデルを駆使して市場を開拓した米国のケーススタデイ

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 本書は,米国で著名なコンサルティング会社やインターネットのエキスパートにも広く読まれたリポートを書き直して書籍に編集されたものだ。特に米国では,インターネットを独自のビジネスとは捉えておらず,ひとつの新しい可能性を秘めたビジネスモデルもしくは,チャネルとしての考え方が主流だ。そうした先進企業から成功だけでなく失敗をも学ぶことが後発である日本の利点だ。
 その意味で本書で紹介されるアマゾン・ドット・コムや自動車販売システムを根本から変えるオンラインビジネスを展開したオートバイテルなどの責任者へのインタビューなど生の声を読んでみるのも興味深い。ただし,使用されている統計データなどが若干古いので,時間に敏感なビジネスマン諸氏には少々先進性に欠けると感じるかもしれない。また,各章への導入に軽妙な会話が伏線として書かれている点が,逆に少々読みにくさを感じる。しかし,ビジネスの本質を捉えたビジネス書として存分に利用してもらいたい。
(C) ブッククレビュー社 2000

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WEBプロ年鑑 ’01

2001/02/20 18:16

Webサイトづくりをリードする企業のホームページをカラーで掲載。企業のプロフィールも収録する

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 今や,あること自体が常識となってしまった企業のホームページ。しかし,実際に顧客に満足を与えられるサイトはどのくらいあるものなのか疑問は残る。サイトの作り方しだいで,企業体質まで問われる。ホームページの印象は企業の顔にもなる。本年鑑は,こうした時代のWebサイトの企画/制作などをリードする企業を紹介している。
 これらの企業によるホームページをオールカラーで紹介しており,見ているだけでも楽しい。また,企業プロフィールも掲載している。これから,Webサイトの構築やリニューアルを検討している向きだけでなく,実際に制作に携わる人の参考やサンプルとしても利用できそうだ。ホームページのデザインとは,作り手によって千差万別なものだとページを繰りながら実感する。年鑑では,主にトップページなどの画面が掲載されているだけだが,興味を持つサイトを見つけたら実際のWebサイトにアクセスしてみよう。さらになにかを学べるはずだ。
(C) ブッククレビュー社 2000

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プログラム開発で最も重要な工程管理を定量的に行うノウハウを,豊富な経験をもとに実践的にアドバイス

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 ソフトウェア開発での工程の遅れや問題の発生の多くが,「管理」に問題があると言われて久しい。また,そうしたプロジェクト・マネジメントの手法も多く確立されている。しかし,実際に開発に関わるのが多くの人の手によるものである以上,ミスや個性から逃れることはできない。
 こうしたソフトウェア開発の根本を理解するための定量化や,著者が長年,現場で蓄積してきた職人的なノウハウは,実際の工程管理においても多くのヒントを与えてくれる。まさに,体験したことがないとわからない実践アドバイスは,60余りの実例に基づいたもので,管理者になって困っている人にとって朗報となるであろう。仕様書や管理票も,サンプルを使ったチェックポイントも,すぐに使えて便利である。本書にも情報の重みは受けとる人の側の考えに依存することが書かれているが,まさに本書の内容は,必要な人,求める人にとっては,問題解決の大きな突破口になり得る。
(C) ブッククレビュー社 2000

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地図をベースに視覚的に情報をとらえるGISの本質とその活用実態を多岐にわたる事例に基いて紹介

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 実際の利用イメージがピンとこないGISの原理を分かりやすく説明するために,具体的な利用例や応用手法を多岐にわたって紹介している。入門というタイトルがついてはいるが,初心者だけでなくGISのビジネス開発に携わる方々にも十分に読みごたえのある内容である。地図情報システムの有効活用は,まさにデータベースとの出会いで最大限に発揮されるということが,事例を見れば一目瞭然であろう。
 GISは周知の通り,カーナビやタクシーの配車など日常的な普及以外にも,犯罪分析(プロファイリング)システムや効果的なプロモーションを実施するためのマーケティングツールにまで幅広く利用されている。阪神・淡路大震災でも既存のGISシステムの利用で西宮市が大きな効果をあげたことなど,今後の災害支援の分野での活用にも期待が持てる。商用分野にとどまらず,大きな可能性を秘めたGISにさらなる興味を覚えるとともに,システムとは本来,利用目的のためのツールであることを再認識できる。
(C) ブッククレビュー社 2000

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eビジネス成功へのサイト作りからアクセスログの分析までWebマーケティングを90のポイントから解説

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 サイトのオープンに終始する企業の多くは,実際の運用やメンテナンスの重要性やその資金についてあまり考慮していない。そればかりか,実際にサイトを効果的に活用し,マーケティングに生かしている企業はまだ多くはないだろう。また,リアルタイムマーケティングに欠かすことのできない「アクセスログ」の分析手法を熟知している人はさらに少ないのではなかろうか。本書では,Webサイト通信記録である「アクセスログ」の分析から,どのように顧客データを取得すべきなのかを90のポイントにして簡単にまとめている。eビジネスを成功させるためのサイト作りや,製作会社の選定のポイント,またWWWサーバの運用管理など,こうした問題にはじめて直面した人には入門書として有効であろう。
 さらにサイトの運営に行き詰まりを感じている人は,作りっぱなしになっていないか,サイト測定基準について,もう一度本書でチェックしてみるといいだろう。
(C) ブッククレビュー社 2000

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企業の成功を左右するという「最適融合」。ITマネジメントで企業戦略の機能不全を回避

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 「最適融合のITマネジメント」とはいったい何か? またまたITの重要性を語るキーワードだ。昨今の企業におけるIT化の重要性は,あまりに多く語られているため,いまさら言うまでもないと思う。しかし,実際に企業戦略策定のプロセスで,ITとの適切な融合を効率的に実現できる企業は,おそらくいくつもないのではないだろうか?
 本書では,ネット社会における新たな顧客やパートナーとの関係を分析し,ビジネス戦略に反映していくことを「コンバージェンス(融合)・マネジメント」としている。この最適な「融合」を実現するためにはITが必要不可欠であり,言うなればIT戦略の立案自体が最適融合の方針に基づいてなされるべきだとしている。確かに多くの賢明な企業はネット社会を見据えた経営戦略で業績を伸ばしている。この秘訣を多くの.COM戦略を推進している企業名をあげて解説している。経営者だけでなく事業企画に携わるリーダーやIT関連部門の方々に一読いただきたい。
 IBMではIT戦略立案のねらいは「企業におけるITの最大化である」としており,一般的に語られるような企業戦略のおけるITの価値だけにとどまらず,もはやITは生産性向上や効率化の道具以上のものになりつつあるとしている。では,具体的な立案のポイントはどこにあるのか?多くの先進企業で先駆的な役割を担って,成長を推し進める例を,本書では企業モデルを策定することで明らかにしている。投資効果の分析など,導入に際しての評価基準としても参考になる。
 また,IT体系の考え方とインプリメントの方法と要素が書き記されているため,初めて戦略立案にITを組み込もうとしている人にとって,テキスト的に使用できる便利な一冊。
 全文に渡り,外資系コンサルティング・グループならではの外来語の多用や,3文字略語の多さに多少面食らうかもしれないが,論理的な分析手法やモデルの構築プロセスの分かりやすさがそれを補完して余りある。
(C) ブッククレビュー社 2000

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オンラインショップマスターズクラブで蓄積された運営ノウハウを公開。すぐに使えるCD付きで便利

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 インターネット・ショッピングモール,逸品.comでは,ユーザーの推薦がないと出店できない。こうしたこだわりと努力で成功を勝ち得たショップ・マスターを中心とする会員制のフォーラム,オンラインショップマスターズクラブ(OSMC)で培われたノウハウを惜しげもなく公開している。
 逸品.comを運営する森本氏によるとOSMCでは「経験・ノウハウを自分から積極的に公開することによって,さらに最新のノウハウを築くことができる」という暗黙の原則がありそれを実行しているという。
 本書では,オンライン・ショップを開店する店主はもちろん,現在ビジネスが行き詰まっている運営者にも役立つショップ作りの条件や具体的なサイトの構築方法までていねいに解説されている。また,店舗のインプリメントの方法だけでなく,受発注にかかわるメール・フォローや代金決済といった店舗運営で欠かせないポイントも解説されているので実践的だ。また,便利なソフトを収録した付属CDもすぐに使えてお得な1冊。
(C) ブッククレビュー社 2000

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ネットトラブル撃退法

2000/12/06 15:15

身近になったインターネット社会に潜む,ネットトラブルの危険性とその対処方法を事例にあわせて解説

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 実際に経験してみないと恐ろしさが分からないネットトラブル。実際には詐欺,プライバシーの侵害,情報漏えい,中傷,メール爆弾,コンピューター・ウイルス,コンピューターへの不正侵入など,多岐にわたるだけでなくどんどん悪質化しているのが実態だ。
 本書では,インターネット危険度チェックと学力テストを通じて,自分のネットトラブルに遭遇する危険度を判定することができる。これを目安に今まで起こったネットトラブルの実例とそれを回避するための対策を習得できる。
 また,チェーンメールやメール爆弾(もどき)のように,ともすれば乏しい知識のために自分がそれと知らずに犯人にもなりかねないケースの対処方法も記載されているので,快適なネットライフを楽しむためにもぜひ読んでおきたい。また,深刻なネットトラブルや犯罪に巻き込まれた場合に役立つサイト情報も掲載されているので,不幸にもそういった状況に陥った場合には,すぐに利用してみよう。
(C) ブッククレビュー社 2000

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ユニバーサル・サービスに始まる米国の電子商取引に関連する政策や調査報告についてデータを交えながら解説

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 「IT」の何たるかも満足に語れず,マスコミ・アピールに終始する某国の首相とは違って,米国ではクリントン政権発足当初から政策目標としてユニバーサル・サービスを推進してきた。つまり電話にはじまり,情報資源が利用しやすい価格ですべての人に利用できることが保証されることを明言しているのである。本書は,こうしたディジタル経済の先進国とも言える米国の,ディジタル経済における政府の役割を通して,今注目が集まる電子商取引に関する政策や今後の展望を解説している。
 著者が前書きで記述しているように,クリントン政権化ではWebサイト上に関連資料が,きちんと整理され公開されている。この膨大な公開資料を中心に独自の切り口と視点でかためられている本書は,経済政策にあえぐ日本の政治家にもぜひ読んでいただきたいような内容だ。
 著者のコメントのように,地域振興券問題を例に挙げ,それを商店街振興のために導入するのは本末転倒。店舗,店員や商品の魅力を向上させることなしに商店街の振興はあり得ないだろう。クレジットカードにしても電子マネーにしても,同様だ。使えるから買うのではなくて欲しいものがあってはじめて決済方法や手段がついてくるという発想なくしては,ディジタル経済の活性化もあり得ないのではないのだろうか。
 特に「経済が強く成長し,将来だれにも取り残されないことを保証する」ためにディジタル・デバイドと呼ばれる情報格差の実態を明らかにした調査報告は,米国の経済政策の基礎となっている。そういえば,数年前,米国に在住する老人の知人が,こともなげにインターネットを利用し,日本にいる私にもメールしてきていたことから見ても明らかに感じる。本書は,電子商取引をはじめネットワーク市場に関する情報に興味のある方だけでなく,国際社会の中で,政府が演じるディジタル経済における役割について勉強されたい人や興味のある人にぜひ一読いただきたい。
(C) ブッククレビュー社 2000

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インターネット・マーケティング時代にふさわしい経営法とeマーケティング事業の考え方の概要を紹介

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 インターネット・ビジネスを実践する上で欠かすことのできない,eマーケティングの基本の考え方や手法がオーバーオールで解説されており,初めてeマーケティングを考える際の入門的な一冊。
 競争力のある事業化を行うために,eマーケティングが経営戦略の一部としてどのように検討すべきなのかを,ステップごとに検討できる。また,ITマーケットの現状などがまとめられているので初心者にも分かりやすい。eマーケティングが持つ“強み”と“弱み”の分析など,ビジネスモデルのバランスを考える上で必要な情報を整理するときの助けになる。特にeマーケティングを完結させるために必要なeマーケティング販売システムや情報システムの構築についても触れられており,新規事業を検討したりシステム構築を考える際に参考になるだろう。
 ビジネスモデル例として紹介されているケーススタディーに関しては,そのほとんどが既知の著名サイトであるため少々物足りない感がある。
(C) ブッククレビュー社 2000

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