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  3. 小林佳代さんのレビュー一覧

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    体が硬い人のための柔軟講座 (NHKテキスト 趣味どきっ!)

    体が硬い人のための柔軟講座 (NHKテキスト 趣味どきっ!)

    中野 ジェームズ修一 (講師),日本放送協会 (編集),NHK出版 (編集)

    5つ星のうち 4.0 レビュー詳細を見る

小林佳代さんのレビュー一覧

投稿者:小林佳代

9 件中 1 件~ 9 件を表示

日経エコロジー2001/02/01

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

静脈産業といえば、廃棄物処理業やリサイクル事業のことだが、本書の「静脈系社会」という言葉には、こうした意味にとどまらず、社会全体を旧来の発想から転換するイメージが込められている。
 著者が指摘する旧来の動脈系を支える発想とは、男性中心主義、経済効率第一主義、中央集権、官僚主権主義といったものだ。これに対して、改めるべき方向、すなわち静脈系社会とはジェンダー(社会的・文化的につくられた性差)がなく、生活の論理や環境重視の思考が根付き、市民やNPO・NGO、地方が活躍する社会だ。本書は日本が現在の閉塞状況から脱するには、静脈系社会へのパラダイム・シフトが不可欠だと指摘する。
 著者は社会学・マーケティングを専門に研究する大学教授。長年、取り組んできたジェンダー、環境、NPO/NGO、ネットワーク組織などの研究を静脈系と体系づけて本書にまとめた。
生命の再生産にかかわる女性は環境と調和する能力に長ける
 環境とフェミニズムを結びつけるというのは意外な感じがするが、著者によれば両者は密接な関係があるという。そもそもエコロジーという言葉はギリシャ語のOikos(オイコス=家)とLogia(ロギア=学)から来ているという説もある。家事・育児など生命・生活の再生産労働に多く携わる女性は自然や環境、生態系との調和を実現する能力に長けているというわけだ。
  本書は静脈系社会を実現するための具体的な提案を盛り込む。日本はGDPのプラス成長という呪縛にとらわれ、公共事業の拡大で財政を疲弊させているが、そもそもGDPは人間の幸福や満足度を全く考慮しない典型的な動脈系の尺度。著者はGDPに代わって人間満足度尺度(HSM=Human Satisfaction Measure)を導入すべきと提言する。
 家事、育児、介護など女性が主に担う無償労働を地域社会で交換できる体制づくりも提案する。「エコマネー」「ふれあい切符」などの名称で、すでに一部の地域で導入が進みつつあるものだ。
 動脈系の価値観は一言で言えば「市場主義」。市場主義一辺倒で出来上がった社会システムを見直そうというのが本書を貫く思想になっている。
Copyright (c)1998-2001 Nikkei Business Publications, Inc. All Rights Reserved.

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日経エコロジー2001/04/01

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燃料電池で世界を変える
燃料電池メーカーのトップランナー  バラード・パワー・システムズのたたかい
 環境負荷の低い動力源として注目を集める燃料電池分野で、世界のリーディング・カンパニーとなったバラード・パワー・システムズ。小規模なバッテリー技術の研究開発会社としてスタートした同社が、世界中が注目する成長企業へと変身できたのはなぜか。著者は関係者へのインタビューをもとに、バラードの起業から今日までの軌跡をたどりながら、経営の重要な転換点に迫っていく。
自動車向けの開発を決断資本導入のため新CEOを招へい
 今日のバラードが方向づけられたのは1988年秋。同社の燃料電池は当時、軍事用などで実績を上げ始めていたが、まだ特殊な動力源の域を出ていなかった。だが、ジェフリー・バラードら創業経営陣は、その後の展開として特殊な用途向けのニッチ市場ではなく、自動車という巨大市場を目指す決断をした。これは同時に、研究開発に莫大な資金が必要になることを意味する。
 創業経営陣は「巨額の資本を呼び込むには別次元のリーダーシップが必要」というベンチャー・キャピタリストの提言を受け入れ、データ入力装置製造会社の営業担当副社長だったフィローズ・ラスールをCEO(最高経営責任者)に招く。ラスールは直後から、資金集めや巨大企業との提携に手腕を発揮した。
 93年、バラードは初の小型燃料電池を搭載したバスの開発に成功。翌年にはダイムラー・ベンツ(現・ダイムラークライスラー)との合弁事業による燃料電池自動車を発表し、一躍、次世代自動車のカギを握る存在となっていく。
 日本にも有望技術をもつ中小企業は少なくない。だが、ほとんどの場合は資金が乏しく開発範囲が限られ、ニッチ市場で地位を確保するのがやっとという状態ではないだろうか。壮大なビジョンを抱き、それを実現するために経営の第一線を離れることも辞さなかったバラード創業陣の決断は新鮮に映る。この決断があったからこそ、燃料電池自動車開発は急速に進み、バラード自体も成長を遂げた。
  だが、こうして急成長を遂げた裏では、創業陣と新経営陣との確執も生じていた。本書にはこうした社内の軋轢、石油業界や自動車メーカーとの対立など業界の内幕についても余すことなく描かれている。
Copyright (c)1998-2001 Nikkei Business Publications, Inc. All Rights Reserved.

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マネジャーやリーダーが仕事を進める上で役立つメンタルモデルとは…

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 メンタルモデルとは聞き慣れない言葉だが、ごく単純に言えばものの見方、考え方のことである。我々は無意識のうちに、自身で作り上げたメンタルモデルによって、世界を理解しようとしている。本書では、新しい分野を開拓したり、既存の仮説を見直すのに役立つような、様々なメンタルモデルを紹介する。これらはコンサルタントらが長年使ってきたもので、ビジネスの最前線にいるマネジャーやリーダーが仕事を進める上で役立つものも多い。
 取り上げるのは「自己マネジメントのモデル」「リードとマネジメントのモデル」「変革のモデル」「戦略と組織構造のモデル」「目標達成のモデル」の5分野・70モデル。例えば、「自己マネジメントのモデル」の中では、個人の思考、感情や行動を支配する影響力について考察している。誰しも「完璧でありなさい」「急ぎなさい」「他の人を喜ばせなさい」「頑張りなさい」「強くなりなさい」という5つの影響力のうち支配的な影響力を1つ持っており、その影響力を中和するには、反対のメッセージを確立する必要があるという。また、「リードとマネジメントのモデル」の中では、成功するリーダーシップの条件として、課題・チーム・個人という3要素のバランスが重要だと指摘している。
 興味ある分野、項目だけ拾い読みしてもいい。ものの見方、考え方を改めるにはいいきっかけになるだろう。

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紙の本再生 金融腐蝕列島 続 下

2000/11/25 17:40

奔走する熱血漢の主人公に引き込まれ、一気に読ませる力がある

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1997年に刊行した企業小説『金融腐食列島』の続編。大手都市銀行・協立銀行を舞台に、90年代後半、金融界を襲った様々な出来事をリアルに描く。
前作は大手都銀と総会屋との関係を取り上げたが、今回のテーマとなっているのは旧住専(住宅金融専門会社)の債権を引き継いだ住宅金融債権管理機構との闘い、貸し渋りや貸し剥がしの実態、頭取後継人事を巡る抗争などだ。
 主人公の竹中治夫は45歳。同期ではトップクラスの出世頭で、大口の不良債権や要注意再建を扱う営業本部プロジェクト推進部に所属している。ある日、上層部の“特命”で住管機構の担当を任される。住管機構の高尾幸吉社長は弁護士出身で、国民の英雄的存在。銀行界の責任追及を明言し、特に、旧住専に対する紹介融資で問題案件の多い協銀とは裁判で争う構えを見せていた。特命班をテコに、徹底して闘う姿勢を示す頭取と、個人的な事情からその阻止を目論む取締役相談役。激しい攻防の末、和解という形で決着するが...。
 もちろん、フィクションだが、内容には実に現実感がある。登場するのも、経営の第一線を退いた後も人事に介入し、老害となっている取締役相談役、“カミソリ佐藤”との異名を持つ切れ者だが、権力欲の権化となって結局は自壊する取締役、東大出身のMOF(大蔵省)担として名を馳せたが、贈賄罪で略式起訴の憂き目に遭った主人公の同期など、いかにも「本当にいそうだ」と思わせる人物ばかり。一方で家族の不和、不倫などの話も盛り込み、物語性も十分に仕立てている。
 すべて丸く収まりすぎるのはやや気になるところだが、疲弊し、消耗しきった銀行を再生すべく奔走する熱血漢の主人公に引き込まれる。上下巻のボリュームを一気に読ませる力がある。

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紙の本再生 金融腐蝕列島 続 上

2000/11/25 17:38

奔走する熱血漢の主人公に引き込まれ、一気に読ませる力がある

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

1997年に刊行した企業小説『金融腐食列島』の続編。大手都市銀行・協立銀行を舞台に、90年代後半、金融界を襲った様々な出来事をリアルに描く。
前作は大手都銀と総会屋との関係を取り上げたが、今回のテーマとなっているのは旧住専(住宅金融専門会社)の債権を引き継いだ住宅金融債権管理機構との闘い、貸し渋りや貸し剥がしの実態、頭取後継人事を巡る抗争などだ。
 主人公の竹中治夫は45歳。同期ではトップクラスの出世頭で、大口の不良債権や要注意再建を扱う営業本部プロジェクト推進部に所属している。ある日、上層部の“特命”で住管機構の担当を任される。住管機構の高尾幸吉社長は弁護士出身で、国民の英雄的存在。銀行界の責任追及を明言し、特に、旧住専に対する紹介融資で問題案件の多い協銀とは裁判で争う構えを見せていた。特命班をテコに、徹底して闘う姿勢を示す頭取と、個人的な事情からその阻止を目論む取締役相談役。激しい攻防の末、和解という形で決着するが...。
 もちろん、フィクションだが、内容には実に現実感がある。登場するのも、経営の第一線を退いた後も人事に介入し、老害となっている取締役相談役、“カミソリ佐藤”との異名を持つ切れ者だが、権力欲の権化となって結局は自壊する取締役、東大出身のMOF(大蔵省)担として名を馳せたが、贈賄罪で略式起訴の憂き目に遭った主人公の同期など、いかにも「本当にいそうだ」と思わせる人物ばかり。一方で家族の不和、不倫などの話も盛り込み、物語性も十分に仕立てている。
 すべて丸く収まりすぎるのはやや気になるところだが、疲弊し、消耗しきった銀行を再生すべく奔走する熱血漢の主人公に引き込まれる。上下巻のボリュームを一気に読ませる力がある。

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実現の難しい当たり前のこと、を実践するために

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 茨城県東海村で起きたJCOの臨海事故、雪印乳業が引き起こした大食中毒事件、三菱自動車工業の組織的なリコール隠し....。このところ、企業による信じられない事件が相次いでいる。商品やサービスを適正に提供するための業務手順はわかりきっているにも関わらず、それを実行しない社員やマネジャーがいかに多いかの表れだ。
 同様に、企業が業績を伸ばし、成長していくにはどうすればいいかという「知識」は社員、マネジャーに十分浸透している。だが、実際の「行動」に反映されないケースがほとんどだ。本書はそんな「知識と行動のギャップ」をテーマに、「なぜ知識を行動に変えられないのか」「成功した企業はどうやってこの問題を克服したのか」を探求する。ヒューレット・パッカード(HP)、ゼネラルモーターズ(GM)、トヨタ自動車、本田技研工業など企業実例をふんだんに取り上げながら解説している。
 浮かび上がるのは「実践から学べばギャップは埋まる」「恐怖政治は勤労意欲を低下させる」「評価システムが悪いと社員は動かない」「社内競争が障害になっている」といった事実。決して目新しいことではないが、当たり前のことを当たり前に実行することがいかに難しく、だからこそ重要なことかを強調している。
 ブリティッシュ・ペトロリアム(BP)など企業が取り組んだギャップ克服法や「知識を行動に変えるための8カ条」も掲載され、実践的な1冊。

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図解コストダウン経営

2000/09/27 15:59

小手先でなく、戦略的な最新のコストダウン手法を紹介した

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 日本企業のコストダウンに向けた努力は涙ぐましいものがある。どんな企業も不況に陥ると必ず、電気をこまめに消す、紙の使用を減らす、備品の購入を控えるといった「ケチケチ作戦」を繰り広げる。一方で、高給なのにほとんど成果を出さない高年齢社員を抱え込むなど、高コスト体質を引きずっている。
 本書はこうした小手先の方法ではなく、経営の仕組みそのものにメスを入れ、より戦略的にコストダウンを実現する手だてを紹介する。三和総合研究所のコンサルティングチームが過去5年間、顧客企業の現場で実施してきた取り組みをまとめたもので、事例も豊富だ。
現状分析と目標設定、体制作り、業種・業態ごとの進め方と、コストダウンの実践過程を一通り網羅している。コストダウンの切り口としてサプライチェーンマネジメント(SCM)やナレッジマネジメントの導入、情報技術(IT)の活用、人事制度や賃金システムの改革など最新の経営手法をふんだんに取り入れている。
 理論から実践まで、簡潔にまとまった1冊だ。

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ディズニー中興の祖のチャレンジ精神に勇気づけられるだろう

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 ディズニーをどん底から救った“名経営者”が、ざっくばらんに半生を語った自伝である。

 著者は1984年、経営が傾き、乗っ取りの標的にすらなっていたディズニー社のCEOとして迎えられた。その後、現在にいたるまで、映画・アニメーション・テーマパークといった既存事業を立て直すと同時に、小売・不動産・放送などの新規事業に果敢に取り組み、同社を米国有数のコングロマリット(複合企業)へと変身させた。この間、売上高は15倍、利益19倍、株価は実に30倍にまで跳ね上がっている。アイデアと行動力、決断力で企業をよみがえらせた経営手腕には感心するばかりだ。

 だが、著者も決して順風満帆な半生を送ってきたわけではない。大学卒業後も職が見つからず、長期間の就職活動の末にNBCの記録員として働き始めたこと、転職したABCでヒット番組を手掛けるチャンスをつかみ、ようやく頭角を現したこと、パラマウントの社長兼CEOとして実績を上げたものの親会社会長との確執の末に退社を余儀なくされたこと、ディズニーでも有力幹部との度重なる確執を経たうえ、テーマパーク事業で手痛い失敗を犯したこと....。当然ながら、山あり谷ありの人生だ。

 本書では失敗談も含め、そんな半生の舞台裏を赤裸々に明かしている。どんな困難な状況に置かれても、前向きで、チャレンジ精神旺盛な著者の姿勢に勇気づけられるビジネスマンは多いのではないか。
 ディズニー社はこの1〜2年、業績が悪化している。インターネット事業の出遅れやキャラクター商品の不振がささやかれ、マイケル・アイズナーCEO兼会長による長期政権の弊害を指摘する声も出ている。この苦境を、本書で披露した経営哲学と経営手腕とで再び乗り切れるか。“アイズナー・マジック”に期待したい。
(ジャーナリスト・小林佳代)

上巻の購入はこちらから

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紙の本企業変革と経営者教育

2000/08/28 14:29

日本企業復活のきっかけは地道な経営者教育に

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 「次代のリーダーをいかに養成するか」は常に企業の最重要課題である。現在のように経営環境の変化が激しく、過去に築き上げた事業の仕組みやノウハウでは対応しきれない時代ならばなおさら、リーダーの戦略構築力や指導力が企業の盛衰を左右する。それに気付いた米国の大手企業は、相次いで「経営者教育」を強化しているという。本書はゼネラル・エレクトリック(GE)、IBM、ジョンソン&ジョンソンといった先進企業における経営者教育の実像を詳細に紹介する。
 これら米企業が経営者教育として取り入れるのはビジネススクールの経営者講座に幹部を送り込むという伝統的な方法だけではない。企業の独自のニーズに合わせた講座内容の構築、自社の課題に取り組みながら経営戦略の構築手法を学ぶ“アクション・ラーニング”など様々な手法を模索し、導入している。
 実はこれら米企業が経営者教育を重視したのは1970年代終わりから80年代にかけて、日本企業との国際競争に敗退したのがきっかけという。敗退の原因を探る中で人事政策、人材育成システムを見直し、時代の養成に対応し得るリーダーを育成することが必要だと認識するようになったのだという。
 90年代、米企業が好業績を収めた背景には、地道な経営者教育があった。日本企業復活のきっかけはここにもあると気付かせてくれる1冊だ。  

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