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麻生 文比古さんのレビュー一覧

投稿者:麻生 文比古

6 件中 1 件~ 6 件を表示

IT社会の進化を支える高度道路交通システムの可能性や課題を,技術や文化などの視座を織り交ぜて深耕

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 21世紀の普及が期待されるITS(高度道路交通システム)。その本質的な意味を解きほぐすことから本書は始まる。ITSを単なる技術システムではなく,交通と通信の融合と補完がもたらす,IT社会の新たな推進基盤と捉える。そのうえで,ITS実用化にむけた環境づくりの経緯を,海外の取り組みをまじえて振り返る。
 日本でITSの全体構想が固まったのは1996年だ。ITS市場を構成するのはITの場合と同様,コンテンツ/ソフトウエア,プラットフォーム,ディストリビューター,インフラの4つ。新規だけでなく既存の業種すべてに参入機会がある。市場規模は2015年までの累計で国内が約60兆円,米国と欧州が各50兆円前後,アジアが約10兆円と推定される。一方ではITSの国際標準化作業もすすんでいる。我が国固有の閉鎖性や構想力不足が不安材料だが,かりに世界のITS市場をリードすることができれば,人口減少などの難関を乗り切る突破口となりうる。参考文献など充実。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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電子商取引に潜む与信管理と債権回収のリスクを検証,その対策や内外の動向,将来展望をわかりやすく解説

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 モノやサービスの売買に新たな場を提供するeビジネスが,21世紀を勝ち抜くための有力な取引形態と目されている。しかし,油断は大敵。取引実績のない相手と商売する機会が増える一方で,即断即決が顧客獲得と市場拡大の要件になるからだ。取引先が小規模企業や個人の場合は,決済の履行をどうやって担保するのか。
 本書は,eビジネスにおける与信管理と債権回収の実態に焦点をあて,予見されるリスクとその回避策を多面的に解きほぐしている。顧客の信用能力を判断する経営データ,その入手先や分析方法などが具体的だ。ここまでの入門編に続いて,B to C(企業消費者間取引)とB to B(企業間取引)で異なる与信管理や決済方法を詳しく示す。次に,電子署名と電子認証,ダンズナンバー(9ケタの企業識別コード)ほかに言及し,電子商取引の安全性を国際的な視点で概観する。締めくくりで,法改正の行方などeビジネス環境の今後を展望する。全編を通じて,関連する会社やサービスの名称,ウエッブ・サイトのアドレスが記載されていて,実用書としての利用価値も高い。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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環境問題などに挑戦する自動車技術の現状と将来を,複眼的切り口で解説したクルマ・マニアにも必見の一冊

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 1950年に約7900万台だった世界の保有自動車数は,2000年には7億台ちかくまで膨れあがった。中国やインドなどの人口大国で自動車が欧米なみに普及すると,地球には現在の2倍もの自動車が走り回ることになる。一方では,採掘可能な石油資源は2040年前後に,天然ガスは2060年頃に枯渇する見通しだ。さらに,いまや待ったなしの環境汚染対策。排気ガス規制法は守りから攻めに転じた。本書は,自動車メーカー各社の生き残りを賭けた競争を,技術開発を軸に多面的かつ視覚的に解説している。
 ガソリンに代わるエネルギー源として,天然ガスや電気(バッテリー)が検討されてきた。しかし,再補充までの走行距離が足かせとなって,十分に代替可能な用途は限られている。クリーンで実用的な”エコカー”への突破口を開いたのは,我が国が先陣を切ったハイブリッドカーである。名前の由来となった駆動装置はもとより,車体からエアコン,窓ガラスにまで,省エネ・省資源対策を徹底した。構造や製法などに関する各社各様の工夫を,データをまじえて分かりやすく紹介している。
 半面,ハイブリッドカーは部品点数が増えて販売価格が上がる。究極は燃料電池を搭載した電気自動車。触媒の力を借りて酸素と水素を反応させ,電力を取り出すのが燃料電池だが,水素の供給方法にいくつかの選択肢がある。いずれも関連インフラの整備に多額の投資と準備の時間が必要だ。車両価格もいまは普及の壁となる。こういった状況をふまえたうえで,自動車メーカー大手は2003〜2004年の実用化を目指す。
 本書では,ディーゼルエンジンの排気ガス浄化技術や,クルマ社会の地域特性にも触れている。21世紀の自動車像を幅広くとらえるのに好適なほか,クルマ大好き人間の著者だけあって,プロ級読者にも読みごたえのある資料的価値を備えている。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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2003年の実用化を目指す日本のオンライン国税申告,先行6カ国の事例から導入時の法的課題を見る

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 政府への申請や届出などの手続上の負担を軽減する手段として,情報通信技術の活用が本格的に検討されたのは1997年ごろ。1999年11月には「経済再生対策」が,2000年12月には「ミレニアム・プロジェクト」が決定し,所轄官庁別に6つのプロジェクトが発足した。その1つが大蔵省(当時)のオンライン国税申告で, 2003年度までにシステムの実用化を図る。
 本書は次の4章で構成する。電子申告の法的側面,各国の電子申告,わが国の電子申告導入の課題,電子帳簿保存の諸問題。このうち,”各国の電子申告”に全体の半分を超える紙面を割き,我が国における課題解決の手がかりを求めようとしている。取り上げた国は米(29%),英(11%),仏(18%),独(7%),豪(16%),加(19%)の6カ国(カッコ内はこの章に占めるページ数の割合)。これらの先行諸国に共通する電子申告制度の狙いは,課税当局と納税者の双方が享受する利便性に加えて,徴税業務の仕組みを再構築して効率化する点にある。それだけに問題が多く根も深い。
 わが国の場合,情報通信環境にインターネットを想定している。電子申告システム自体の実用化の可能性はもとより,個人情報などに対するセキュリティーの確保,そして使い勝手のよさなどが技術的課題だ。また,他の国にはみられない税理士制度がある。電子申告では納税する者,申告書を作成する者,それを電子化する者,電子データを当局に送信する者,申告用ソフトウエアを開発する者が個別に存在しうる。どういう資格の者がなにを分担するのかで,現行の税理士法に抵触するおそれもある。さらに,コンピューター端末や通信機器などに新たな設備投資が発生するとき,納税関係者にどんな動機付けができるかを検討しなければならない。本書をつうじて,これらの総体が俯瞰(ふかん)できる。
 電子申告システム開発用の実験が東京国税局管内で,3カ月あまりの運用期間を経て2001年3月15日に終了する予定だ。
(C) ブッククレビュー社 2000

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はじめての計測技術

2000/12/28 12:17

機械技術の基礎となる主要な計測法を取り上げ,機械計測に共通する概念をビジュアルに解説

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 どのようにしてモノを計るのか。そのルーツは古代エジプトの分業体制にあるようだ。本書は計ることの歴史を振り返りながら,身近な素材をとおして計測の本質に迫る。電気・機械系技術者向け入門書,「はじめて」シリーズの1つ。
 冒頭で計測に使う言葉の定義や単位の意味などを整理し,計測の概念を正しく理解するための土台を提供している。また,採取データがばらつく要因を列挙し,真の値を求めるための考え方を示す。次に,具体例として,長さと形状の計測をとりあげ,計測機器の原理や構造などを詳しく述べる。ここでは,非接触・デジタル技術の応用が興味深い。応用編では,代表的な計測用センサーの特徴や,工作機械の運動精度を測定する方法を紹介。最後に,原子レベルの距離を測定する顕微鏡の原理,測定困難な量の存在についてふれている。本書を素直に読みすすんでいくと,機械計測の全体像がとらえられる。
(C) ブッククレビュー社 2000

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生産財の高速化・高精度化を支えるリニアシステム,その用途別活用方法などを設計者向けに詳説

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 THK(東京)のリニアシステムを紹介する3部作の第2弾。工作機械や搬送装置などの設計者を対象に,同システムの活用方法を具体的に解説する。
 ここで取り上げるリニアシステムは,ボール・リテーナ入り直動案内装置。ネジ山のないボールネジとも表現でき,外部からの駆動力によって直線運動する。本書は応用編と銘打つだけあって,用途別タイプ選定の基本から負荷荷重の算出手順,潤滑や防塵の方法までを詳細に分かりやすく述べる。加えて,生産設備に取り付けるときの留意点,稼働にともなう損傷や腐食の見分け方にも触れており,システム使いこなしの実地ノウハウが随所にある。また,クリーン・ルームや真空環境下での使用方法を別立てで説明している。このリニア技術は実用化の始まりからほぼ30年,生産工程の高速化・高精度化要請を追い風に,いよいよ成熟期に差しかかったようだ。
(C) ブッククレビュー社 2000

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