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    3月のライオン(1)

    3月のライオン(1)

    羽海野 チカ(著),先崎 学 (将棋監修)

    5つ星のうち 4.5 レビュー詳細を見る

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    はらぺこあおむし 改訂

    はらぺこあおむし 改訂

    エリック=カール (さく),もり ひさし (やく)

    5つ星のうち 4.5 レビュー詳細を見る

栗原 昌子さんのレビュー一覧

投稿者:栗原 昌子

2 件中 1 件~ 2 件を表示

IMF改廃論争の論点

2001/01/19 18:15

IMFは今も世界経済の安定に貢献しているのか,それとも非効率で時代遅れの無用の長物か

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 ブレトンウッズ体制の要としてIMF(国際通貨基金)が発足してから50余年が経過した。現在,その機能に対する評価や存続の是非をめぐる議論が高まっている。スタンフォード大学フーバー研究所員が編集した本書は,各種雑誌,新聞,専門誌に掲載されたIMFに関する論文を網羅的に紹介することにより,IMF改廃論争の論点を浮かび上がらせている。
 IMF内外の識者による多数の論文は,IMFの起源と業務,融資プログラムの効力,コンディショナリティ(融資条件)の役割,1994年のメキシコ以降の一連の新興市場危機に際してのIMFの融資行動とその効果について,解説ならびに評価・批判を加えたものである。最後にこれらを踏まえ,読者自らが結論を出すのに役立つよう,IMF存続の是非論に至る基本的問題点の整理を行っている。 
 しかしながら紹介されている論文の多くは新興市場危機後に書かれたことによるものか,論点がIMFの最近の融資行動,特に融資対象国に対して行った政策処方箋とその有効性に偏っているきらいがある。そのなかにあってジュディ・シェルトンは,現在の経済危機は崩壊した国際通貨制度に負うところが大きい,との認識にたっている。金融アーキテクチュアの再構築を議論する際には貨幣の本位制を定義するという,より本質的な問題の検討を抜きにしてはならない。合理的な国際通貨制度なしに健全な投資資金の流れやグローバル経済の高い実績は望むべくもない,と警告を発している。また,ロバート・ソロモンは,現在でも有効なIMFの当初の目的は,国際収支の不均衡に陥った諸国が貿易相手国を害するような行動をとらぬよう資金援助をすることである,と指摘している。
 なお,国際金融アーキテクチュア再構築に向けた議論が有効なものとなるためには,現在のIMF体制の脆弱(ぜいじゃく)さのいわば犠牲者ともいえる発展途上国側からの議論を巻き込むことが不可欠であり,その点でこの論集はバランスに欠けた感も否めない。
(C) ブッククレビュー社 2000

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総勢138人に及ぶ欧米日キーパーソンへの聞き取り調査に基づいてヘッジファンドの実態に迫る

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 本書は,理工系出身の証券マンである著者が国際金融情報センター(JCIF)出向時にそのポストならではの国際的人脈を活用して行った面談調査とそれに基づく関連情報・データの収集・分析を通じてこれまでブラックボックスとされてきたヘッジファンド(以下ではHF)の投資戦略,運用戦術の実態に迫ろうと試みたものである。面談相手は有力HFの運用担当者,HFの行動に緊密に絡む日欧米の民間金融機関ならびに関係当局など,合計39機関の延べ138人に及ぶ。そのため読者は類書にはない臨場感を覚える。
 HFは98年のロシア危機を契機に巨額の損失を出し,国際金融市場に多大な影響を与えながら99年には早くも復調の兆しをみせているが,その回復次第では新興国など金融市場の新たな波乱要因となりかねない。本書は98年HF危機に焦点をあて,LTCMとソロス・ファンドという投資戦略を異にする2大HFの98年以降の運用実態を詳細に分析することによって危機の本質を見極める。次いで日欧米の民間金融機関への危機の波及,米官主導の迅速なLTCM救済と再建戦略の実行およびHF危機管理対策の推移を追うことにより,HFの動きが今後の世界の金融市場に及ぼす影響を予測している。 
 本書を通じて円キャリー・トレード,レバレッジ,マージン・コール,コピーファンド,コンバージェンス・トレーディングなどHFの運用行動やそれが世界の金融市場に与える影響を理解する上で不可欠な用語についても具体的でわかりやすい解説がなされている。加えて,的確な統計表や視覚に訴える図の活用,要所要所に太字で表示された要点のまとめなど,読者の理解度を高めるための工夫が随所に見られるのもありがたい。
 著者は後書きで触れている。HFは98年には運用成績で敗北したものの,過去10年間の運用成績は平均プラス14%と好成績を上げている。それだからこそ欧州の年金・投資顧問たちがその運用手法に敬意を表し,投資スキームを模倣している一方,これまでスイスに集中していた世界の個人富裕層の資金の一部がヘッジファンドにシフトを続けている。これらの情報を世界で最大級の個人富裕層を有する日本の金融市場に対して今後とも情報提供していくことは極めて重要である。
(C) ブックレビュー社 2000

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