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    体が硬い人のための柔軟講座 (NHKテキスト 趣味どきっ!)

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    中野 ジェームズ修一 (講師),日本放送協会 (編集),NHK出版 (編集)

    5つ星のうち 4.0 レビュー詳細を見る

篠塚 英子さんのレビュー一覧

投稿者:篠塚 英子

2 件中 1 件~ 2 件を表示

外国人労働者新時代

2001/05/07 18:16

21世紀の日本経済にとって,外国人労働者との共働が重要課題になるという視点で,政策のあり方を探り提言

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 著者の井口 泰氏(関西学院大学教授)は,労働省(現厚生労働省)に入省後,外国人労働者人雇用対策課長を最後に労働省を離れたキャリアの持ち主であり,21世紀初頭での外国人労働者の雇用政策を論じるには最適の人である。その著者によるこの本の特色は,外国人労働者の雇用政策を,日本経済の視点だけではなく,日本と東アジアを1つの市場としてとらえて,その枠組みでの人材開発・還流モデルを提案していることにある。
 その人材開発・還流モデルとは一体何か。日本と東アジアの生産拠点は,相互に行き交う人材によって結ばれ,ほとんどオンラインで管理されている。こうした生産がうまく機能するための技術構造は,基礎技術から中間技術へ,さらに特殊技術へという三層構造をバランスよく保つことである。ところが,日本では,20世紀後半あたりから基礎技術が手薄になりつつあるうえ,2007年ころからは人口減少に直面する。そのため,東アジアと日本国内の生産拠点を担う人材確保の観点からも,近隣諸国との人材交流は必須の課題になってきている。
 しかし,日本のこれまでの外国人労働者人への対応は,「専門的・技術的労働者」と「単純労働者」に2分し,前者の流入は認知するが,後者は拒否する,という立場であった。間がスッポリ抜けている。井口氏は先の技術の三層構造に立って,両者の間に中間技術の担い手である「中間の職業」を日本において認知するべきだ,と説いている。さらに,日本国内の2001年前半現在の外国人労働者人研修制度と技能実習制度について,大胆な改革を提案している。それは結局,日本がアジアの人材開発を手助けしてアジアと連帯しながら経済を回復させ,開発した人材の一部を,中間的技術を持った外国人労働者として日本に還流してもらう,というものである。
 多くの人材が集まる国へ向けての日本再生を図るのが,アジアと共生できる経済回復への近道であることが理解できよう。
(C) ブックレビュー社 2000-2001

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21世紀の最重要課題である,少子化・高齢化の最新の研究成果を前提に,市場重視型の構造改革を説く

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 少子化と高齢化,この2つのテーマは今,日本経済が抱える構造問題の重要課題である。著者の八代尚宏氏は,これまでに日経図書文化賞や石橋湛山賞などを受賞した著名な経済学者。その研究領域は,マクロ経済政策をはじめ,女性労働,社会保障制度など多岐にわたり,現実経済への政策提言などで顕著な活躍をしている。
 本書はこれまでの著者の知識や情報を総動員して集大成した少子・高齢化に関する経済学的分析である。最新のこの分野の研究成果を幅広く紹介しながら,それでいて平易で読みやすい文章が特色である。多岐にわたるテーマであるだけに,引用されている豊富な巻末文献は有益である。
 本書は次のような視点で書かれている。1)少子・高齢化への問題は個別分野ごとの対応手段では十分ではない,2)これまでの財政や社会保障の長期計画は,いずれも経済成長や労働供給を一定として行われてきたが,少子・高齢化が示すように,労働供給は一定ではない,3)むしろ,少子・高齢化は経済成長を抑制する要因であるから,基本的には,このことをマクロ経済として位置付けて経済政策の土俵で論議すべきである,4)その場合に重要なのは,できるだけ市場メカニズムを活用した経済政策論に徹すべきであること,などである。
 こうした視点に立ち選択されたテーマは,人口,労働市場,マクロ経済,公的年金,医療・介護などの社会保障や税制の諸問題。
 最後に本書における少子化問題の切り口だけを紹介しておこう。
 国立社会保障・人口問題研究所による人口推計は予測開始以来,人口見通しは常に過大方向に誤差を出し,下方修正の連続であった,とまず批判。その誤りの最大の要因が出生率である。女性の社会進出や晩婚化などの社会現象を,一過性のものと見誤り,いつか出生率は再生するという願望も入っていたからである。
 著者は高学歴化,女性の就業機会の増大などから,将来はますます出生率の低下が避けられないとみる。そうした中,経済発展とともに先進諸国でも共通の現象となっている出生率低下の基本要因とは,所得の増加以上に,「子育てのコスト」が高まっているためと考えた。つまり少子化とは経済社会の制約条件に対応した,個人の立場からみた「合理的な」行動結果にほかならない。
「過去に生じてしまった少子化による若年人口の減少を防ぐことはできないが,それがもたらす社会的コストを大幅に削減することは,制度改革によって十分,可能である」。この一語につきよう。
(C) ブックレビュー社 2000

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