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先月(2017年6月)

竹田 茂生さんのレビュー一覧

投稿者:竹田 茂生

3 件中 1 件~ 3 件を表示

統計体系入門

2000/12/28 12:15

類書を見ないマクロ統計の体系的な解説書。正確な理解が,確かな予測に結びつく

1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 統計の書籍は,大きく2つの傾向があるように思われる。1つは,専門的で統計用語と数式が満載されているもの。もう1つは,景気予測に焦点を絞った経済関連の統計の見方,読み方といったものである。この景気や経済予測に関するものは,書店でたくさん目にすることができる。どちらも,帯に短し,たすきに長しといったようなところがあり,買ってみてそういう経験をされた方も多いだろう。
 本書は,専門性と簡便性が適切に調整されていて,この分野では今までになかった内容と構成になっている。とりわけ,著者の総務庁統計局の経験を生かした統計をつくる側からの視点がユニークで,実用的である。統計には,作成する上での意図があり,またそれゆえにクセもある。このあたりの理解が,統計の正確な利用には欠かせない。実際,生産,出荷,販売などのマクロ統計は,年間補正や季節調整値による過去データの遡及(そきゅう)修正などが毎年年初に行われている。こうした個々の統計の持つ性格を知らないと,誤った解釈や分析をしてしまいかねない。
 第2章の「調査の流れ」に書かれている調査対象の抽出方法や調査票の設計,集計はあまり知られていないことだが,基礎知識としては重要である。全数調査なのか標本抽出調査なのか,面接調査なのか電話調査なのかといったことの差違は,統計を利用する者は,最低知っておかなければならない。この2章を読むと,その重要性が理解できるであろう。
 また,主要統計の目的,時点,対象,作成方法についてもバランスよく解説されており,統計をあつかう経営企画,調査などのセクションに常備しておく辞書としても有益であろう。ほかに,第1回国勢調査の標語が,「1人の嘘は万人の実を殺す」だったといった歴史的背景も記載されていて,親しみやすく,読みやすい内容となっている。
(C) ブッククレビュー社 2000

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顧客満足の先にある,新たなカスタマー・ロイヤリティー構築の問題提起と方法論を述べる

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 インターネット・ショッピングなどのIT革命や数々の規制の緩和で,消費における主導の重心はますます生活者側に移動している。企業は,大競争時代に突入した。そんななかCS(カスタマー・サティスファクション=顧客満足)は,最近では,経営者あるいはマーケターの必須アイテムといっていいほどのものとなっている。しかし,本当にそうであろうか。本書は,そうしたCSブームに一石を投じるかたちの疑問から始まっている。多くの企業は,CSの向上のみに躍起になって,本来の業績の改善について忘れがちになってしまっているのではないか。CSはあくまで業績向上のための手段であって,第一義的目的ではないことを改めて認識させられる。
 それは,あるCEOのことばに象徴される。「顧客満足度が4年目の今年もまた上がったとわかって満足している。それなのに利益率と市場シェアが再び下がったのはなぜか,誰か説明してくれないか」。そこで著者は,業績向上の切り札はカスタマー・ロイヤリティーであるという。ロイヤリティーの優位性は,顧客の態度を重視する顧客満足度とは違い,顧客の行動に目を向けていることである。したがって,長期にわたる意図的な購買行動を予測できる点にある。
 さて,このロイヤリティー形成プロセスを要注意人物から推奨者までの7つステージ分けて,約半数の章をさいてことこまかに傾向と対策が解説されている。とりわけユニークなのは,商標登録になっている「プロフィット・ジェネレーター・システム=PGシステム」(利益発生機)という概念だ。このPGシステムのっとって,顧客ロイヤリティーの7つのタイポロジーへの対応が述べられいる。PGシステムの概念をバックボーンにしている限り,目的と手段を入れ違うことなどない。さすがに敏腕のコンサルタントだけあって,実務的でがきめ細かい配慮がなされている。また,本書の特徴として,事例が実に豊富であり社員教育などにも役立つ。
(C) ブックレビュー社 2000

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市場経済を視点においた,環境配慮型商品の市場動向と開発の実態から今後の展開についての方向性を示唆

0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

 全人類に共通する最も重要な課題のひとつが環境問題であることは間違いない。しかし,ことの重大さと関心の高さとは裏腹に,決定的な解決策を見つけ出せずに模索の時代が長く続いている。その大きな要因は,環境問題解決策が市場経済メカニズムの中の歯車のひとつとしてうまく機能し得ないからだといえよう。一方で,広い意味での環境配慮経営の成否は,企業の死活問題にもなってきている。循環型経済社会に向けて,重要な役割を果たすのも,モノやサービスを生産販売する企業である。
1992年の地球環境サミットで,ストロング事務局長は,持続可能な発展の精神を最も遵守すべきはビジネス・セクターの人たちであるとした。これを受けて,世界環境経済人協議会の議長は,国際規格づくりを助言し,ISO14000が誕生した。日本では,ISO14000フィーバーが起こり,世界一の認証取得数を誇っている。とはいえ,企業の最も大きな関心事は,いかにエコ・プロダクツの市場を開拓するかということにある。
 本書は,環境マーケティングの視点を中心に据え,多角的なアプローチで論理展開がされている。環境の課題はすそ野が広いが,19人の専門家や実務家によってそれぞれの立場での解説や取組みが簡潔にまとめられていて読みやすい構成になっている。
4章では,先進企業のエコ・プロダクツの開発事例が7社(三菱マテリアル,ミサワホーム,トヨタ自動車,松下電器産業,リコー,セイコーエプソン,コクヨ)紹介されており,各業界の商品開発の努力とプロセスは参考になる。企業姿勢や文化の違いなどの比較ができて興味深い。自社と比較してみることも意義があるだろう。
終章の6章で,大橋照江氏は,マーケット・インやカスタマー・インの時代は過ぎ,企業の社会的責任と地球環境問題に即応するソサエティー・インを志向する企業が生き残るとしている。これからは,生産→流通→消費までしか考慮しない企業は,トイレのない家と同然で,社会的存在を許されないとまで言い切る。コトラーのソーシャル・マーケティングに端を発し,現在では,グリーン・マーケティングへと発展した。このマーケティング・コンセプトは企業がソサエティー・インするために不可欠の要素となっている。
1994年にドイツでは,「将来世代の環境権は国の責務」という環境権を憲法に盛り込んだ。いずれ,多くの国がそうなるであろう。企業は,環境先進国との国際競争とグリーン・コンシューマーの台頭といった問題に立ち向かっていかなければならない。こうした環境課題の最新動向を先取りするために,本書は有益である。とりわけ環境ラベルにつての動向は気になるところだが,5章で先進諸国の動向が詳しく解説され,またわが国の取り組みの現状ついても詳細に記載され,今後の方向を占う意味で参考になろう。
(C) ブックレビュー社 2000

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