和田 茂穂さんのレビュー一覧
投稿者：和田 茂穂
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紙の本エンタテインメント発想の経営学 “遊び”が生む現代ヒット戦略
2001/05/10 22:17
いま最も先端的な経営ヒット戦略はエンタテインメント企業にある。その発想に「これからの経営」を学ぶ
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景気低迷，消費不振下でもレジャー，グルメ，携帯電話などIT商品の売れ行きは好調だ。1990年代後半以降のヒット商品調査（日経流通新聞，日経トレンディ誌など）を見ても，上位を占めるのはレジャー関連やサービス系，IT商品がほとんど。著者が言うエンタテインメント商品（遊びや娯楽の商品）こそ，現代の主役。これは80年代以降とりわけ顕著なメガ・トレンドだ。エンタテインメント志向の強い企業，エンタテインメント関連企業は“勝ち組み”企業として地歩を固めている。
ここまでの話は経済や企業経営にとっての常識だが，この本のユニークさはエンタテインメント志向に徹した企業やエンタテインメント企業そのものの経営に分け入り，その戦略やビジネスモデルを組み込むことが「これからの経営」の要だと説く点にある。
著者によると，エンタテインメント・ビジネスの特色の第1はオーデション・システム。タレント＝才能の卵を広く外部から発掘し，商品として完成させて世に売り出す。ヒットするかどうかは「好き／嫌い」を価値基準にする観客の反応次第だ。この仕組みは，アメリカのシリコンバレーのベンチャー企業のあり方と似通っているという。コンビニエンスストアや100円ショップなど成功している小売業も，売れる商品を店＝舞台に並べてお客に選ばせる点で同じ仕組みだとしている。
エンタテインメント・ビジネスは当たり外れが大きいから，リスクを避ける知恵と工夫が働く。小集団組織で，少ないコストで，数多くの商品を仕掛け，ヒットしたものだけを集中的に拡張する。見込みが外れたり失敗したらさっと手を引く。ヒット＝成功は長続きせず飽きがくるから，ブームの最中にアンチテーゼとして次のブームを仕込む。こうした柔軟なスタイルは，シリコンバレーのIT企業にも共通している。エンタテインメント企業とシリコンバレーの相似点を対比させながら，日本企業のあすの経営方向を語りかける熱意が伝わってくる。
(C) ブックレビュー社 2000-2001
2001/04/23 22:17
理論と実践手法を体系的に集大成した，現代マーケティング学大全
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題名からわかるとおり本書はマーケティング理論の専門書である。マーケティングに関するほとんどすべての理論と手法を集大成したものである。著者は鹿児島国際大学教授でソウル経営大学学長や韓国マーケティング学会会長の経歴を持つ学者である。
この1冊が手元にあればマーケティング領域の事項や定義をいつでもひもとくことができる。いわばマーケティング学大全といってもよい。ただし，本書を読みこなし理解するには，当然のことながら一定水準の専門的知識が必要になる。だから本書の対象はマーケティングの研究者，専門家，大学や大学院でマーケティング論を専攻する学生などが中心になるだろう。
マーケティング論は「主として企業のマーケティング活動に関する理論と実際の学問」だが，本書の最大の特色は理論＝総論編（第1部・マーケティング原論）と，実践手法＝各論編（第2部・マーケティング管理論）とを，体系的にはっきりと区分した点にある。確かに，これまでのマーケティング専門書の多くは理論と実践手法が混然としていたきらいがある。
もうひとつの特色は理論や手法が細大漏らさず盛り込まれている点だが，それらを実証し，裏付ける事例・ケース，図表・グラフもふんだんに取り入れられている。IT（情報通信技術）革命に伴うインターネット・チャネル（電子商取引），ネット広告といった最新のマーケティング手法についても言及している。ただ，このネット・マーケティングについては，もう少し具体的な説明や評価があってもよかったのではないかと思う。さらに欲をいえば，巻末に索引が付いていたらせっかくの労作である本書の活用面で大いに役立ったはずだ。
(C) ブックレビュー社 2000-2001
2001/03/12 22:16
経営変革をスピードアップさせるための新指標“組織IQ”。これこそ日本企業が学ぶべき生き残りへの戦略手法
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人間の知能を測るIQに対し，企業の知能指数となるのが「組織IQ」である。1990年代前半に米国スタンフォード大学が中心となり欧米，日本・アジアなどの17カ国の企業を調査し，組織の活性度により業績の差異を生むことを分析して，企業の知的情報処理能力＝意思決定能力を測る尺度にしたものだ。ひとことで言うと，変化に適応して経営活動全体をスピードアップさせる戦略手法である。
本書では，組織IQの中身を事例を交えて解説しながら，この手法を日本企業の経営変革に役立てることを狙いにしている。あのバブル崩壊以後の“失われた10年”，日本の経済も企業もいまだに不振と低迷続きなのに，米国は90年代を通じてIT革命，規制撤廃，グローバリゼーションをテコに，それ以前の低迷から一転して好調の波に乗り続けてきた。しかも，米国企業はかつて世界の注目の的だった日本的経営の長所も取り入れながら，すばやく大胆に経営を変革した。一方の日本企業は不況−リストラ進行の中で，皮肉なことに日本的経営の骨組みを失う羽目に立ち至っている。こんどは再び米国を見習って日本の企業が経営改革に立ち向かう番なのだ。
組織IQは本書によると，情報感度の向上，知識共有の推進，意思決定のスピードアップ，組織・経営資源の集中，起業家マインドの醸成，の5本柱からなる。これらは特にIT革命によって促進されるはずだが，日本企業にとってとりわけ苦手な意思決定のスピードを加速させるのが最重点課題となる。生き残りをかけて変化に果敢に挑戦する企業も増えてきたが，遅れをとっている企業がまだまだ多いのが現状だ。企業の関係者はこの際ぜひ，組織IQ指標で自社の経営変革度を点検してみよう。なお，実際に執筆したのは野村総合研究所上級コンサルタントの鈴木勘一郎氏である。
(C) ブックレビュー社 2000-2001
紙の本戦略マーケティング
2001/01/07 18:16
競争激化の成熟型市場で常識を打ち破り，顧客満足による成長を図るには
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5歳の男の子がファーストフード店で10分も並んで，やっと注文したらお目当てのオマケが品切れ——彼は二度とこの店には行かないだろう。しかし企業は貴重な顧客を失ったとは気付いていない。アパレル・ショップの店員は，お客が苦情をつけたラベルの間違った商品を交換するため倉庫係と一緒に探すのに時間をかけた結果，待たされた他のお客はイライラし不満をつのらせた。
このような身近によくあるエピソードや事例を数多く取り上げ，その意味と教訓を整理し，マーケティング戦略の方向やあるべき姿を指し示した点が本書の特色である。ボストン・コンサルティング・グループが社内に蓄積している知的財産＝コンサルティング活動の成果から得た小論文の数々をまとめたものだ。消費財，小売業，サービス業関連に絞って，ブランド，eコマース，消費者などの視点からとらえた29の題材を並べている。
マーケティングの目標が顧客満足の達成にあるということは，経営幹部もマーケティング担当者も理解しているが，成熟企業の場合は既成の常識や思い込み，妥協，さらには成功体験がさまざまなカベを作る。新興のeコマース＝ネットビジネスでさえ，いくつもの神話，思い込みができあがっている。それを打ち破って真の顧客満足，顧客維持のための商品・サービスやビジネスシステムを創造するにはどうすればよいか。その答えが本書の中に詰まっている。どの題材から読んでも，興味の湧くものを選んで読んでも役に立つヒントと具体的手法を知ることができる。
とりわけ豊富な企業（アメリカの）の実例は，訳のうまさもあって参考になるし面白い。経済好調の中でのアメリカ企業の真剣なマーケティング戦略を，経済低迷下の日本企業のマーケティングと比べると，やはり前者に一日の長がある，ということも認識できる。
(C) ブッククレビュー社 2000
2000/11/08 12:15
IT革命下の大競争に勝ち残るためのネット時代の経営戦略を30のヒントで提案する
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インターネットの利用普及率は米国では40％，日本でも20％を超え5年後には約40％になると予測されている。わずかの間でのこの爆発的な発展は「明治維新にも匹敵する大変化であろう」と著者は見立てる。インターネットが社会や生活に欠かせないほど深く浸透しつつあるのは確かである。本書によれば，企業や産業とのかかわりでは3つの領域で大変革が起きるという。
第1は企業のあり方で，従来のようなタテ型の役職や組織ではなく仕事ができる人間が中心となって動く（正社員と派遣社員の区別なく）ようになる。情報を主体としたネットビジネス，ネット取引が主流となるので，企業はピラミッド型組織からネットワーク型構造に変化しなければ「勝組」になれない。
第2は消費者の意識・行動の変化で，インターネットにより，好きな時に好きな商品・サービスに直接アクセスすればいい。企業の論理や流通チャネルは通用しなくなる。
第3は企業と消費者の間にインタラクティブな結びつきが生ずれば，市場，流通，広告などの機能が変化する。
こうした視点から本書ではネット時代の経営＝eコマースの戦略について，具体的で的確な方策，針路を指し示している。いち早くネットビジネスを構築する新企業群，ITを駆使して活躍するニュータイプの人材がネット社会をリードするのは当然だが，盛衰も激しい。
ベンチャー企業が変革の主役となる米国と異なり，日本では旧産業の大企業が変身することにより産業構造を変えてきた。本書では特に大企業・成熟産業の変革を強く求めて，そのヒントも多く盛り込んでいる。ちなみにGMのワゴナー社長が「eビジネスは成熟産業に新たな価値を創造するための手段を与えてくれる」（世界経営者会議での講演より）と述べたように，大企業のIT革命も進んでいる。
(C) ブッククレビュー社 2000
紙の本図解ｅマーケティング
2000/11/02 18:15
インターネット時代の新しいeマーケティング手法の実際が理解できる入門書
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IT革命の中，インターネットを利用したビジネスが急増している。消費者向けの市場規模は，日本ではまだ年間3500億円と本場米国の10分の1以下だが，5年後の2005年には7兆円が見込まれる成長市場だ。本書はそうした事業に取り組み，成功に導くための「eマーケティング」の基本を述べたもの。
ホームページ上に商品を並べただけの自動販売機型電子ショップではもう通用せず，インターネットだからできるマーケティングを推進すべきだという。それは徹底した顧客中心志向に立ち，顧客との意見交流から共同企画まで視野に入れ，市場調査・商品開発・販売促進・セールス・アフターサービスを一体化したマーケティングである。
eマーケティングの特徴から始まって38の豊富な実例，事業展開のための7つの原則など，全体を78項目に分けて図解しており，ネット利用ビジネスに携わる人，関心のある人に必須の知識が盛り込まれている。
(C) ブッククレビュー社 2000
紙の本顧客生涯価値のデータベース・マーケティング 戦略策定のための分析と基本原則
2000/07/10 09:16
顧客をつかんで離さないマーケティング戦略の成功の法則を豊富な事例研究をもとに解き明かす
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マーケティングの最重点目標は，顧客の獲得と維持である。消費ニーズの多様化・個性化が進んだ今日，消費者全体を対象としたマス・マーケティングの役割は低下し，明確な顧客とのリレーション・シップがマーケティングの主役・主流になっている。企業が顧客と良好な関係をもち，語りかけるためには，顧客一人ひとりのデータが欠かせない。顧客データを戦略的に活用したデータベース・マーケティングが企業成功の決め手となるのである。本書はデータベース・マーケティングの第一人者による実践的理論と具体的手法の集大成なので，広くマーケティングに携わる人々に役立つだろう。
内容は，データベース・マーケティングの戦略的意義を説いた第1部，その戦略の中心となる顧客生涯価値（LTV）の手法を解説した第2部，業界・企業別の事例を検証した第3部，で構成される。
「データベースの構築自体は難しいことではない。データベースを用いて収益を上げることこそが，真のチャレンジなのである」と著者は言う。そこでこの本では成功と失敗の実証研究を詳細に行なって，戦略策定を成功に導く原則・法則を打ち立てていく。
たとえば，データベース・マーケティングの基本となる顧客ニーズは，価格（の安さ）もさることながら，個人として認められること，行き届いたサービス，多様な製品，詳しい情報，自己実現を達成すること，などと多様である。これに基づいたマーケティングにより顧客満足が得られるなら，顧客の獲得・維持という目標は達成される。この本では触れられていないが，インターネットによる電子商取引が広がって企業と顧客が直接結びつくようになれば，データベース・マーケティング戦略の重要性はいっそう強まるだろう。
さて，データベース・マーケティングのカギを握るのが，題名の通りの顧客生涯価値（LTV）の手法とその展開である。LTVとは「平均的な新規顧客が，ある一定年数にもたらすと思われる利益の現時点での正味現在価値」のこと。顧客が長期にわたって購入する金額，企業のコスト，利益，顧客維持率などを予測数値化しておき，そのデータにもとづいて計画的に顧客に多様な特典・サービスを提供して，顧客と売上げと利益の増大を確保する戦略だ。第2部で解説するLTVの数値化には専門家の能力が必要と思われるが，その手法を用いた分かりやすく面白い活用事例がたっぷり盛り込まれているので，それを読むだけでLTV戦略が理解できた気分になる。
しかも，最後の15章では「なぜデータベース・マーケティングは失敗するのか」と題して，金のなる木にならない理由=「9つの過ち」を指摘する。失敗の原因は「論理的かつ実践的に，成功する戦略を策定する能力が欠如していた点である」。失敗は成功の母という意味からすれば，逆説的で含蓄に富んだこの章が大いに役立つ。若いマーケッターやマーケティング経験の浅い経営幹部には，ぜひここから読んでもらいたい。
(C) ブックレビュー社 2000
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