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- カテゴリ：一般
- 発売日：2016/04/15
- 出版社： 文藝春秋
- サイズ：２０ｃｍ／２２１ｐ
- 利用対象：一般
- ISBN：978-4-16-390440-5
紙の本
通貨の未来 円・ドル・元
英一流誌『エコノミスト』が、世界経済・金融の未来を徹底分析。さらに、英『エコノミスト』のシンクタンク「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット」が、「２０２０年までの日本...
通貨の未来 円・ドル・元
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商品説明
英一流誌『エコノミスト』が、世界経済・金融の未来を徹底分析。さらに、英『エコノミスト』のシンクタンク「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット」が、「２０２０年までの日本と円の未来」を予測する。【「TRC MARC」の商品解説】
複雑化する経済を見通す鍵は「通貨」にあった。
英一流誌の予測から、あなたの未来も見えてくる。
この15年間に部数を155万部に倍増させたグローバルエリート誌、英『エコノミスト』編集部と、そのシンクタンク「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット」が、総力をあげて、日本、米国、中国の未来を、通貨を通じて分析・予測。
・現在の世界経済の最大の問題は、米国が世銀、IMFへの責任を果たさないなか、オフショアドルの市場が膨らんでいることだ。ここには危機の際の「最後の貸し手」がいない。
・世界の市場において人民元が台頭するのは確実だが、少なくともあと5年～10年は、円は重要な国際通貨としての地位を失うことはない。
・アベノミクスの評価は総じて失敗。マイナス金利を実施しても融資は増えない。
・2016年～2020年の間、日本経済の実質成長率は年平均1%。
・TPPによる恩恵は2020年以降にならないとあらわれない。
・人民元の国際化は、中国国内の完全自由化とトレードオフである。
日本のメディアでは絶対できない徹底予測！
【目次】
■はじめに あなたの未来も見えてくる
〈第一部 ドルの未来 責任を放棄した王者〉
■第1章 ドル支配の限界とコスト
この70年間、世界の金融・通貨システムに君臨してきた基軸通貨、ドル。
だが、その力を支えてきた米国の経済力は、中国の台頭によって次第に弱体化している。
この覇権のぐらつきによって、世界経済は急激に不安定化している。
■第2章 基軸通貨が交代するとき
かつてポンドからドルに基軸通貨が移行した際、英国と米国は同盟国だった。
一方で、今日、米国と中国は同盟国ではなく、互いの力も未だ拮抗している。
世界の資本移動も複雑化している中、ドルから元への交代は起きうるのか。
■第3章 ポピュリストたちの台頭
米国は、IMF、世界銀行、WTOといったグローバルな経済的枠組みに
責任を果たさないようになっている。その原因は、国内の中流層の没落とリンクした
国内政治での左右両極のポピュリストの台頭にある。
中道のクリントン大統領候補までが、TPP反対を唱える。
■第4章 「最後の貸し手」がいないシステム
急速に拡大している米国外のドル資産、オフショアドルの世界。
米国以外の国は、このドル資産をもとに経済を運営している。だがそこには、
危機に陥った際、国家や金融機関を破綻から救う「最後の貸し手」が存在しない。
■第5章 ニューヨークを人民元取引のハブにする
ニューヨークとは、世界の主要金融センターで、
人民元取引を支援する仕組みのない唯一の都市だ。
しかし、「最後の貸し手」不在の金融システムにおける唯一の解が、
米国が人民元もAI【商品解説】
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紙の本
為替市場の構造変化
2016/09/18 22:46
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者：Freiheit - この投稿者のレビュー一覧を見る
米ドル、中国元の強さや課題について書くとともに、日本については日銀のマイナス金利政策について疑問視している。為替相場が分かる。
紙の本
『エコノミスト』誌の分析、解釈、予測力を識った！
2016/09/14 18:17
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者：セーヌ右岸 - この投稿者のレビュー一覧を見る
相対的に低下する米国の経済力と中国の台頭の中で、今後の世界の金融・通貨システムがどのように変遷していくのか、日本経済の成長にとっても、極めて関心の高い重要な問題である。本誌は、米国の政治体制・歴史、動向、外交政策、グローバルな経済的枠組みへの取組み等を分析するとともに、「市場経済と国家統制経済の間の危険な中間領域にはまりこん」で、自由な取引が出来ず、改革の方策も見いだせない中国の様々な矛盾と国内統治に注力せざるを得ない習近平政権の分析を解りやすく解説してくれている。そして、ドル、元、円の実力の現状と今後の予測は大いに納得させられるものであった。お楽しみに！
紙の本
5つ星のうち5.0英エコノミスト・インテリジェンス・ユニットが見せてくれる、ニュートラルな視点の通貨の未来シナリオ
2016/06/21 09:12
1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者：菜摘 - この投稿者のレビュー一覧を見る
米ドル、人民元、ビットコインについては
・米国外のオフショアドルが増え続けている。 米国以外の国のGDP総額とオフショア債務総額の比が現在のまま変わらないと仮定すれば、オフショア市場は2030年までに20～40兆ドルに達する可能性がある。
・2007～2008年の金融危機は安全資産としてドルの需要が異常に押し上げられたためである。 パニックが起きて、ユーロダラー市場で資金の供給が止まり、安全な米国債に資金が移った。
・米国の世界における貿易量は低下しているが、金融の支配力は衰えていない。
・世界の金融機関はニューヨークのドル決済システム「CHIPS」を通じてドル決済を行ってきた。 CHIPSに加盟していない大多数の金融機関はJPモルガンやHSBCなど5～6行のグローバルな金融機関を経由して取引している。 また米国は特定の国に対する経済制裁にこれを利用している。
・今後も世界の国々がドル資産を増やし続けて、その一方で米国の公的債務/GDP比が現状に抑えられるとすれば、2035年には米国債が不足する。
・中国は世界各地に人民元取引の国際的な決済ネットワークを築いてきたが、ニューヨークには未だない。 中国の金融市場は成熟しておらず、法の支配も民主主義も存在しない。
・人民元の正式な為替レートとオフショア市場のレートが乖離している。 中国経済は減速しているにもかかわらず、上昇基調のドルに連動しているため、実質実効為替レートが史上最高値近くまで上昇している。 中国政府はさらなる元安を容認すると予測される。
・ブロックチェーンは複式簿記に匹敵する発明になる可能性を秘めている。
円、日本経済については
・円は安全通貨としてあり続けるだろう。 アベノミクスは成功しないだろう。
・2016年～2020年、日本の経済成長率は年平均１％、消費者物価上昇率は年平均1.1%にとどまると見ている。
・日銀は2%のインフレ目標を放棄し、2020年頃には日本の公的債務/GDP比は246.5％に達すると見ている。 インフレは再び後退するだろう。
・2017年には貿易収支の黒字、原発再稼動、経常収支の大幅黒字になると見ている。 このため2018年～2020年には対ドルで緩やかな円高が進むと予想される。
・一方、米国は古典的な利上げ政策の結果として、2019年頃に景気後退期に入るが、早期に回復するだろう。
以上は、英エコノミスト・インテリジェンス・ユニットによるメインの予測シナリオである。 戦争、自然災害など経済以外の変動要因の可能性は否定できない。
わたしは日本の悲観シナリオに対して「入る通貨」「遣う通貨」「増やす通貨」に分けて資産防衛を考えているが、本書をきっかけにそれぞれの分散比率を再考してみたい。
