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ステルス・ドラゴンの正体 - 習近平、世界制覇の野望 -
著者 宮崎正弘
反中国家の地政学を学び、来るべき米中戦争に備える!このままでは、認知戦(見えない戦争)で台湾は戦わずして負ける!彼ら(中国共産党)は見えずに侵略してくる! まさにステルス...
ステルス・ドラゴンの正体 - 習近平、世界制覇の野望 -
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ステルス・ドラゴンの正体 習近平、世界制覇の野望
商品説明
反中国家の地政学を学び、来るべき米中戦争に備える!
このままでは、認知戦(見えない戦争)で台湾は戦わずして負ける!
彼ら(中国共産党)は見えずに侵略してくる!
まさにステルス
ウクライナより台湾がヤバい!
・中学校にまで入り込む中国人スパイ!?
・北朝鮮のハッカー部隊を誰が操っているのか
・ウクライナ戦争の間隙を突く、中国の「大戦略」
・習近平という「裸の王様」は中国の大誤算
・「民主主義」台湾の不都合な真実
・悪人と矛盾だらけの国際情勢
「見えない戦争」の犠牲者は台湾か日本か
習近平独裁の台湾侵攻がカウントダウンされるなか、西側社会、何よりも日本にとって不都合な真実が明らかになってきた。
ステルス・ドラゴン(潜龍)が画策する洗脳工作、「認知戦(Cognitive Warfare)」の毒牙に台湾がやられていることである。(中略)なぜか。大きくふたつ理由がある。
ひとつは、日本とアメリカの煮え切らない態度である。
日米が本気で台湾侵攻を許さないというのなら、中国の猛反発をしりぞけたうえで、まずは台湾を国家承認する必要がある。
それどころか日本は、アメリカが台湾の安全保障まで規定した「台湾関係法」すら制定しようとしない。
つまり、アジア版NATOもない台湾は、実質“孤立”しているのだ。
もうひとつは、ウクライナの惨状である。
戦争の泥沼化は台湾国民をしてみたくない現実を突きつけた。
「ウクライナ戦争」は、ロシアとウクライナの戦いではなく、米英vsロシアの代理戦争であること。
したがって、欧米諸国の結束は一枚岩ではなく、各国の思惑とともに“支援”には温度差があること。
これでは台湾国民の厭戦気分が高まるのも無理はないだろう。
(中略)
このままでは米国は台湾を中国との代理戦争に利用しようとし、日本はそれに加担したと中台両国に批判される近未来が到来するかもしれない。
そうならないために、「ステルス・ドラゴン」という中国の正体を見破り、他国を侵略する「見えない戦争」の地政学を可視化することが必須だ。
本書がその参考になれば幸いである。
【著者プロフィール】
宮崎正弘(みやざき・まさひろ)
評論家。1946年、金沢生まれ。早稲田大学中退。
「日本学生新聞」編集長、雑誌『浪曼』企画室長を経て、貿易会社を経営。
82年『もうひとつの資源戦争』(講談社)で論壇へ。
国際政治、経済などをテーマに独自の取材で情報を解析する評論を展開。
中国ウォッチャーとして知られ、全省にわたり取材活動を続けている。
中国、台湾に関する著作は、五冊が中国語に翻訳されている。
代表作に、『中国大分裂』(ネスコ)、『出身地で分かる中国人』(PHP研究所)など、著作は300冊近い。
最新作は、『誰も書けなかったディープ・ステートのシン・真実』(宝島社)、『習近平独裁3.0 中国地獄が世界を襲う』(徳間書店)など多数がある。
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足下の台湾有事に対処するには
2023/05/23 22:15
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:浦辺 登 - この投稿者のレビュー一覧を見る
ここのところ、台湾有事を危惧する論調が増えた。中国共産党による尖閣諸島海域での常態化した領海侵犯。ロシアのウクライナ侵攻が追い打ちをかけたからだ。従前、日本国憲法は平和憲法だから、九条を守れば平和は維持できると主張していた方々も、ウクライナの現実に声を失った。ウクライナ紛争と台湾有事とが、いかにして結びついているのか、明確な答えを導きだすことのできる論者は少ない。その中国共産党による侵略の方程式を解き明かしたのが本書になる。中国共産党をドラゴン(龍)に喩え、密かな侵略行為をステルスと示した。プロローグ、エピローグに7章を加えた250ページ余はどの章から読んでも良い。しかし、第7章の「悪人と矛盾だらけの国際情勢」は必読の章だ。
数年前、韓国発祥のLINEのデータが中国に流出していることがメディアで報じられた。その後、改善策を施したとして沈静化したようだが、すでに地方自治体だけではなく、日本社会において浸透してしまったが為に、容易には廃止できないのが実情。これこそ、ステルス・ドラゴンの思うつぼだ。このLINE同様、仮想通貨も日本人の射幸心を煽り、バブル経済の再来かと思えるほど賑やかだった。しかし、プリペイド・カードと異なる仮想空間の通貨は、どこに消えたのか・・・。
第4章、第5章を読み進みながら想起したのは、中国共産党の「遠交近攻」という戦略だ。これは孫子や呉子の兵法に従ったものだが、意外にも中国共産党は古典的な兵法を遵守している。中国共産党が中華人民共和国を建国して早々、アフリカ、アジアの国々に医療支援を施していた。大陸から遠く離れた国々に医療という親切を続けていたのである。その結果、世界中がコロナの感染源は中国であるとバッシングを続けても、WHOは中国共産党擁護に徹した。なぜ、中国共産党を叩くのかが理解できないという表情のWHOだった。まさに、孫子、呉子の成功例を見るかのようだった。今からでも遅くはない。孫子は読んでおいた方が良い。「敵を知り、己を知らば、百戦危うからず」だからだ。
そう考えると、第6章「『認知戦争』ではすでに負けている」の示唆する意味が十分に腑に落ちることだろう。「自虐史観」という言葉があるが、巧妙に仕掛けられた中国共産党の罠であることに気付く。短時間で効果が得られる「即戦力」という言葉に日本の経営者は弱い。十年、二十年、時には百年単位で攻めて来る中国共産党からすれば、日本の政財界に学界は、赤子の手をひねるに等しい。
最後に、第4章でのドイツ軍のレオポルト2A6戦車がウクライナ軍に提供される背景は在庫処理と著者は述べる。同時に、国連における敵国条項に記載される日本とドイツだが、戦費提供に集中する日本が、武器の現物支給を求められたらばという点も付け加えて欲しかった。それこそ「絵にかいた餅」の平和憲法と判明したからには、現実にどう対処するかが必須だからだ。