競争力 「Ｍａｄｅ ｉｎ Ａｍｅｒｉｃａ」１０年の検証と新たな課題

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投稿者：藤井良広　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　本書は、八〇年代に低迷していた米国産業再生の処方せんを描いた米マサチューセッツ工科大（ＭＩＴ）編の『メイド・イン・アメリカ』（一九九〇年）の続編になる。著者は当時のとりまとめ役だった。米経済は前著の成果か、競争力を回復し、ニューエコノミーをおう歌している。
　だから、米経済賛美の書かというと、そうではない。ＩＴ（情報技術）革命で、「景気変動を超えた」という楽観論とは一線を画す。前著では、モトローラ、リーバイ・ストラウス、ニューコアなどの「ベストプラクティス」を実現する企業群を取り上げ、彼らの競争力の背景には、組織を一貫したシステムとして改革する原則と、プロセスの堅持にあると結論付けた。本書ではさらに進めて、そうした組織改革の推進力は何かと問う。
　著者は、「市場の圧力」「顧客の声」などの予想される答えを飛び越え、「内なる声」をあげる。従業員も共有する企業内の信念あるいは理念。組織プロセスと構造に対する評価といい、なにやら伝統的日本企業を思わせる。
　ただ、「内なる声」はあくまでも、新たな技術革新や市場の発展に応じて、組織を柔軟に変革する意識的な力を伴って、初めて競争力に転じる。多くの日本企業が無意識的に「企業一家」を営み、景気低迷の中で、方向感もなく求心力を失いつつある姿とは、明らかに異なる。
　現代社会が不確実性との共存を避けられないとすれば、企業も従業員も、その不確実性に耐えねばならない。耐えられるかどうかは、労使が「内なる声」を共有し、意識的な組織改革をどこまで実践できるかにかかってくる、というのが著者のメッセージだ。
　企業はだれのためにあるのか、組織と個人の相互の在り様はどこまで変わるのか。本書の根源的な問いかけに、明確に答えられる経営をしているかどうかで、企業の競争力も推し量ることができそうだ。
(C) 日本経済新聞社 1997-2000