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- カテゴリ:一般
- 発行年月:2001.12
- 出版社: 東洋経済新報社
- サイズ:20cm/205p
- 利用対象:一般
- ISBN:4-492-39361-7
読割 50
紙の本
構造改革論の誤解
構造改革なくして景気回復なし。「日本的システム」こそが構造問題。構造改革とはすなわち不良債権処理。日本的雇用システムこそが不況の原因−。この「4つの誤解」を一刀両断し、景...
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商品説明
構造改革なくして景気回復なし。「日本的システム」こそが構造問題。構造改革とはすなわち不良債権処理。日本的雇用システムこそが不況の原因−。この「4つの誤解」を一刀両断し、景気回復のための正しい処方箋を提示する。【「TRC MARC」の商品解説】
著者紹介
野口 旭
- 略歴
- 〈野口〉1958年生まれ。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。専修大学経済学部教授。
〈田中〉1961年生まれ。早稲田大学大学院経済学研究科博士課程修了。上武大学専任講師。
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2002/02/04
2002/02/07 22:16
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投稿者:日経ビジネス - この投稿者のレビュー一覧を見る
「構造改革論とは、思い込みに基づくある種の『妄想』である」と著者らは言う。原因はあまりにも長い景気低迷による心理的ダメージであり、日本が高度成長期以降に払拭したはずの、自らを遅れた者、世界の基準からずれた者と見なす自虐的な心理がよみがえったがごときであると指摘する。
構造改革論者の「財政・金融政策がだめだから構造改革を」という論理は、医師が現代医療(マクロ経済対策)は効果がないからといって加持祈祷をやるようなもの、とまで言い切る。根拠として、経済学者の見地から構造改革論の誤りを具体的に検証する。
まず、構造改革と景気回復には関係性がないと指摘。さらに、構造改革論者がやり玉に挙げる「経済の日本的システムの硬直性」も、長期的な物価下落と失業の拡大という最大の懸案とは無関係であると論じている。
全体として構造改革の賛否を問うのではなく、現政府が力点を置く雇用制度改革などが「的外れ」であるという論理を経済学的に強調している。
不況はあくまでも総供給に対する総需要の不足であり、「マクロ安定化」のためには財政政策、金融政策が基本となることに変わりはない、その実施策を子細に検討することが重要なのだと結論づける。
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