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- カテゴリ:一般
- 発行年月:2003.10
- 出版社: マガジンハウス
- サイズ:19cm/301p
- 利用対象:一般
- ISBN:4-8387-1473-4
紙の本
トラ・トラ・ライオン!
X計画の行方は? 日本はV字回復? 知っておきたい「日本国の秘密」はこれだ! 吹き荒れる嵐の中を自立した一個人として生きていく時代に生き抜くための知恵がつまった、日本再生...
トラ・トラ・ライオン!
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商品説明
X計画の行方は? 日本はV字回復? 知っておきたい「日本国の秘密」はこれだ! 吹き荒れる嵐の中を自立した一個人として生きていく時代に生き抜くための知恵がつまった、日本再生のためのマニフェスト。【「TRC MARC」の商品解説】
著者紹介
サミュエル・ライダー
- 略歴
- 〈ライダー〉1963年イギリス生まれ。大学で経済学理論と比較文化論を学んだ後、100カ国以上を旅する。ここ数年は日本に滞在。
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紙の本
目からうろこが何枚も落ちた!
2003/10/14 21:08
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:テントテン - この投稿者のレビュー一覧を見る
とにかく面白い! そして、衝撃的な内容! 自分が住んでいた国にこんな秘密があったなんて! 目からうろこが5枚も6枚も落ちてしまった。日本の最重要の問題、一番知りたかったことを、わかりやすく面白く書いてくれた本書に感謝!
紙の本
米国からの日本の自立を目指す本、とのこと。興味深い情報が散見されます。
2003/11/10 00:20
0人中、0人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者:良書普及人 - この投稿者のレビュー一覧を見る
本を読んだ感想は、霞ヶ関の若手官僚、多分財務省の課長補佐か係長が皆で議論しながらまとめたものではないかと感じた次第である。各論ではなかなかよく勉強した形跡があり、情報本として評価ができる。
本の主張は明快で、日本も自立しないといけない、の一言に尽きる。そのために必要な処方箋をいくつか提示している。自立しなければならない理由は、米国が早晩凋落するので、今からそれを視野に入れて、経済的にも食料の面でも自立できる仕組みを準備しておくべきだということだ。
地震で倒壊する古い耐震基準で作られた住宅の建て替えが必要としている。住宅ストックの半分が不適格であり、1600万個の建て替えで、20年間で1200兆円の住宅関連投資が生まれると試算している。そのために、住宅ローンを証券化して投資家に売る仕組みなどが必要だとしている。
個人住宅を市街化区域に閉じ込めている都市計画法、農業振興法を見直し、日本農業に必要な農用地を十分確保した上で、国民に住宅用地を提供すべきだという提言は、随分と昔から言われてきたことであるが、上記の住宅関連投資の創出という提言と組み合わせると、政策効果の意味は大きいように思える。一方で、人口が急激に減少し、住宅需要も減少すると見込まれる中で、どこまで一般の人にアピールするかは、政府の進める東海地震、東南海南海地震、首都直下地震などの甚大な被害を国民がどこまで真剣に受け止めるのかにかかっているように思える。今回の衆議院選挙では、残念ながら大きな争点にならなかった。
食糧自給率が、世界一低い我が国の自立のためには、食糧自給問題は避けて通れない。人口増に悩む中国にいずれ大食糧危機がやってくるとの予測の下に、自給率の上昇のために知恵を絞るべきだと警告している。米国では、収奪型の農法により大地に過酷な負荷をかけ、農薬や化学肥料を多投し、それを洗い流すために大深度地下水を多用したことにより、水が干上がり土地の荒廃が目を覆うばかりになっている。更に、米国の推奨する遺伝子組み替え作物は、未知の危険性ゆえに自滅の道につながりかねないとしている。遺伝子組み替え作物は、米国の種子ビジネス戦略の核で、1代限りの種子はいったん栽培したらそれを使わざるを得ない。しかも、種子、肥料、農薬をセットで使わないと効果が発揮できない。米国による農業の世界支配にもつながるものであることを強調している。
我が国は、人手をかけ、農業を豊かにする土壌作りを果たすこと、それに多くの国民が参加していくことで、食糧自給を目指すべきとしている。日本の水産業を立て直すために、昆布の海中造成を目指せという指摘は具体的で面白い。昆布のある海は魚も多く豊かである。水産庁もまじめに検討して欲しい。
アフガニスタンの戦争も、実は、中央アジアで発見された大油田のパイプラインをパキスタンにつなぐのに、地理的にアフガンが邪魔であり、ユノカルという会社の開発計画が頓挫しかけていたこと、そうした背景の中でアフガンを攻めたこと、今のアフガンのカルザイ大統領は、実はユノカル社の顧問であったこと、などの事実も紹介されている。よきにつけ悪しきにつけ、米国は、はっきりとした国益に立って世界戦略を立てているということを知るべきとの立場だ。
食糧自給などは、更なる市場開放を求める米国の主張と真っ向からかち合う問題である。果たして、外務省が、食糧安全保障という課題をきちんと外交交渉の場で主張し、米国を説得できるのか、心許ない。何を進めるにしても、米国との軋轢を避け、結局成り行きに任せるしかなかったこれまでの我が国の来し方であったように思える。こういう本が、冒頭で予測したように、若手の官僚、たちからほとばしり出始めたとしたら、それは変化の兆候かもしれない。