暴落相場とインフレ本番はこれからだ

投稿元：

レビューを見る

まぁ大体書いてあることは他の著書と同様。
金融市場の暴落が迫っている。今度の暴落は収拾のつかない棒下げ相場になる。その暴落の原因を作っている現状の株式買いポジションの膨らみはアクティビストの投資家が企業に対しえげつない株価引き上げを要求し、ただひたすらに短期的に利益の追求至上主義で投資をしてきたからだと批判。善良な投資家は長期的に企業も社会も投資家も皆永く利益を享受できる様にするものだという主張。
で、結局インフレと金利上昇が押し寄せ金融緩和バブルの崩壊は時間の問題。でもその時期は誰にもわからない。だから対処方法として金融商品を片っ端から売却すること。一刻も早く全ての（長期的視野に無い）金融商品を売っておく。不動産も売っておく。
しかしさわかみ投信は現時点でも株式保有比率は85％以上。現金比率が昨今高まったという訳でもない。全てを長期的視点で保有しているという事なのだろうが、これでは暴落したときに追加する資金として少ないのでは？

投稿元：

レビューを見る

今から７年前の2015年にこの本の著者である、澤上氏の書いた本に出会いました。それまで様々なファンドを試していましたが、一時的には良い思いをしたけれども、最後に日本円で換算してみると、トントンという状況でした。

そんな時に、澤上氏の提唱する投資の仕方は私の気になるところとなり、半年間悩んだ末に彼の主催するファンドを毎月購入して今に至っています。私の中では唯一プラスになっていると言って良いでしょうか。

さて、長らく（３０年）続いてきた日本のデフレもいよいよ反転のインフレに向かおうとしています。確かに子供時代に物のが値上がりしていたインフレ時代の記憶はありますが、社会人になってからはずっとデフレに慣れてきていて、インフレにはどう対処するば良いのかわかっていません。澤上氏によれば、こういう時こそ、インフレになっても生活は続けれるので、それに必要なものを提供している会社を選ぶのが良いということなのでしょう。

以下は気になったポイントです。

・米ドルの変動相場制により、ドルの価値がさがり、インフレ色を強めて行った。産油国は価値が下がっているドルに対抗する手段する防衛手段として、原油価格の引き上げを意識した（p２５）米国の工業製品が世界を席巻していた頃（５０、６０年代）巨額の輸出代金の一部が米国に還流せず、徐々にオフショアマネーとなった、これは主として欧州を舞台にしたこともあって、ユーロダラーと言われた（p２６）

・米国が公式に景気回復を宣言したのは１９９２年８月のことであった、第一次オイルショック発生から１９年近くの歳月がかかった（p２９）

・リーマンショック（２００８年９月）は、0.0004％の絶対にあり得ないだろうと高をくくっていた裏目が出た（p４７）・リーマンブラザーズの破綻を放置して株価などの大暴落を招いたので、１９７０年代から数えて４回目の大量マネー供給を行なった、さらに政策金利をゼロにまで下げる金融緩和政策を行なった（p４９）５回目がコロナ（２０２０年２月）以降である（p５２）

・今までマネーが供給されてきたが、世界経済のグローバル化が進み、世界中に低コスト労働力が供給された、自由貿易体制と世界的な低コスト労働力の供給により強力なインフレ抑止力となった（p５７）ところがそのグローバル化が逆回転を始めて、いまや分断とブロック化の動きが台頭してきている、その象徴が生活費の急上昇である（p９６）

・今後10−20年は、エネルギー源の大転換期が続き、その間ずっとコストプッシュが続くと思われる（p８１）

・2021年末にはマイナス金利の国債に１７兆ドル（１８００兆円）もの資金が投入されるという信じられないことが起きている（p１０９）

・金利上昇が続けば債券価格は必ず下げる、それにより債券の流通利回りが上昇してそれば長期金利の上昇となって全ての債券投資家に保有債券の売りを強いることになる、一切の例外なしに全ての債券価格は下落に転じる、それが更なる債券利回りの上昇を招き、一層の債権うりを誘う展開となる、これが債券投資の恐ろしさである（p１２７）

・短期���債を除く国債の発行残高は１０２１兆円、それに対して日銀の保有高は５１４兆円で、保有割合は50.４％、米国は２０％代、欧州は７月からの引き締めで４０％の割合を下げていく方向である、その中で日銀だけがさらに買おうとしている、６月中頃の金利水準で、日銀が保有している国債の収支がトントンである、これはこれ以上金利が上がってもらっては困るということ。（p１４９）現在の当座預金残高は５６３兆円であるが、金利上昇が続きと日銀の損失は拡大し、自己資本（１０兆円）を上回れば事実上の債務超過となる（p１５１）

・世界の債券価値が急減している、今年1−６月の減少額は１７兆ドル（２３００兆円）で、６ヶ月の期間で見るとたどれる１９９０年以降では最大であった（p１７２）国債に限れば、１８６５年以降で最大の下落ペースである（p１７３）

2022年10月3日読了
2022年10月9日作成