１健康と疾病の概念
- １−１．健康の概念
- １−２．健康障害の発生要因
- １−３．公衆衛生の考え方
- １−４．予防医学
- １−５．世界における公衆衛生史
- １−６．日本における公衆衛生の歩み
- １−７．日本における公衆衛生に関連する行政の流れ
２保健医療制度と医療資源
- ２−１．医療法の概要
- ２−２．医療の確保に必要な事業
- ２−３．医療の質と安全の確保
- ２−４．保険診療
- ２−５．国民医療費
- ２−６．医療施設および医療関係者
- ２−７．医療制度改革
- ２−８．医療崩壊
３地域保健医療活動
- ３−１．地域保健法の概要
- ３−２．保健関連の法体系
- ３−３．市町村保健センターの事業と施設
- ３−４．地方衛生研究所
４医の倫理
- ４−１．医の倫理の基本
- ４−２．主な宣言など
- ４−３．医師の権利・義務
- ４−４．インフォームド・コンセント
- ４−５．個人情報取り扱いの原則
- ４−６．ＵＮＥＳＣＯによる「生命倫理と人権に関する世界宣言」
- ４−７．個人情報保護法の概要
- ４−８．倫理に関する主な法律・指針
- ４−９．倫理的問題をはらむ医療
５国際保健
- ５−１．世界の健康問題と保健
- ５−２．保健統計
- ５−３．世界人口と人口問題
- ５−４．保健水準の指標
- ５−５．国境を越える環境問題
- ５−６．国際機関による環境対策の歩み
- ５−７．世界の代表的な感染症
- ５−８．ＷＨＯの概要
- ５−９．国際連合の保健関連機関と活動
- ５−１０．国際連合開発計画とミレニアム開発目標
- ５−１１．わが国の国際保健活動
６人口・保健統計
- ６−１．主な人口統計の概要
- ６−２．人口の特性
- ６−３．主な人口の指標と人口ピラミッド
- ６−４．国民生活基礎調査の概要
- ６−５．患者調査
- ６−６．死亡統計の要点
- ６−７．主な部位における悪性新生物死亡の要点
- ６−８．循環器疾患死亡の要点
- ６−９．ＩＣＤ−１０の概要
- ６−１０．政府が公表している統計資料の検索
７疫学の基礎
- ７−１．罹患率と有病率
- ７−２．死亡率と致命率
- ７−３．率の差と比
- ７−４．差と比の組み合わせ
- ７−５．疫学研究方法の分類
- ７−６．記述的研究
- ７−７．生態学的研究
- ７−８．横断的研究
- ７−９．症例対照研究
- ７−１０．コホート研究
- ７−１１．症例対照研究とコホート研究の比較
- ７−１２．介入研究
- ７−１３．因果関係の判定
- ７−１４．原因と結果のパターン
- ７−１５．疫学調査における交絡因子の影響の除外
８臨床疫学
- ８−１．臨床疫学の定義と関連の説明
- ８−２．臨床判断学
- ８−３．信頼性と妥当性
- ８−４．診断の一致性
- ８−５．疾病の自然史とスクリーニングの関係
- ８−６．スクリーニング検査の評価方法
- ８−７．スクリーニング実施の条件
- ８−８．スクリーニングプログラムの評価
- ８−９．治療効果の評価方法
- ８−１０．治療効果の評価指標
- ８−１１．尤度比，検査前確率，検査後確率
９感染症
- ９−１．感染，感染症および流行
- ９−２．感染症対策
- ９−３．感染症法の概要
- ９−４．結核対策
- ９−５．ＨＩＶ感染とＡＩＤＳ
- ９−６．予防接種法の概要
- ９−７．任意の予防接種
- ９−８．検疫法の概要
- ９−９．重症感染症の疫学像
- ９−１０．インフルエンザ
- ９−１１．人獣（畜）共通感染症，動物由来感染症
- ９−１２．風しんの大流行
- ９−１３．中東呼吸器症候群の感染拡大と感染症における取り扱い
- ９−１４．デング熱の国内発生
- ９−１５．西アフリカにおけるエボラウイルス感染症の大規模集団発生
１０母子保健
- １０−１．主な母子保健指標
- １０−２．少子化対策の取り組み
- １０−３．母子保健法の概要
- １０−４．妊産婦および乳幼児健康診査の実施
- １０−５．母子保健医療対策等総合支援事業
- １０−６．健やか親子２１の概要
- １０−７．健やか親子２１（第２次）における基盤課題Ａの課題名と目標設定
- １０−８．健やか親子２１（第２次）における基盤課題Ｂの課題名と目標設定
- １０−９．健やか親子２１（第２次）における基盤課題Ｃの課題名と目標設定
- １０−１０．健やか親子２１（第２次）における重点課題１の課題名と目標設定
- １０−１１．健やか親子２１（第２次）における重点課題２の課題名と目標設定
- １０−１２．乳児期のスクリーニング検査
- １０−１３．児童虐待
- １０−１４．児童虐待防止法の概要
- １０−１５．児童福祉法の概要
- １０−１６．小児医療費公費負担制度の概要
- １０−１７．母子及び寡婦福祉法の概要
- １０−１８．母体保護法の概要
１１学校保健
- １１−１．学校保健の概要
- １１−２．学校保健安全法の概要
- １１−３．その他の学校保健関連法規
- １１−４．学校給食衛生管理基準の概要
- １１−５．児童または生徒１人１回当たりの学校給食摂取基準，学校給食実施基準
- １１−６．定期健康診断の項目と方法
- １１−７．児童生徒等の疾病異常
- １１−８．学校保健の最近の問題点
１２成人・老人保健
- １２−１．高齢者医療確保法の概要
- １２−２．がん対策基本法の概要
- １２−３．がん登録等の推進に関する法律
- １２−４．がん検診
- １２−５．主な生活習慣病の危険因子
- １２−６．介護保険法の概要
- １２−７．要介護認定の流れ
- １２−８．介護区分別介護の状態
- １２−９．介護保険制度における在宅の要介護者等へのサービス
- １２−１０．老人福祉法による老人福祉施設
- １２−１１．介護老人福祉施設，介護老人保健施設，介護療養型医療施設，療養型病床群の比較
- １２−１２．認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）の概要
- １２−１３．介護保険事業状況報告
- １２−１４．日常生活自立度の判定基準
- １２−１５．高血圧，脂質異常症，糖尿病，メタボリックシンドローム診断のためのガイドライン
- １２−１６．難病対策の沿革と小児慢性特定疾病
- １２−１７．難病の患者に対する医療等に関する法律
- １２−１８．高齢者虐待防止法の概要
- １２−１９．ＤＶ法の概要
１３健康づくり
- １３−１．国民健康・栄養調査の概要
- １３−２．国民健康・栄養調査成績
- １３−３．国民健康・栄養調査による身体所見の状況
- １３−４．国民健康・栄養調査による生活習慣
- １３−５．栄養に関する基礎知識と食事摂取基準の考え方
- １３−６．健康づくりのための身体活動基準
- １３−７．食育基本法の概要
- １３−８．健康日本２１（第１次，第２次）の概要
- １３−９．健康日本２１（第２次）の主要な生活習慣病予防の目標設定
- １３−１０．健康日本２１（第２次）の生活習慣および社会環境改善の目標設定
- １３−１１．健康日本２１（第２次）の身体活動・運動，休養の目標設定
- １３−１２．健康日本２１（第２次）の飲酒，喫煙の目標設定
- １３−１３．健康日本２１（第２次）の歯・口腔の健康の目標設定
- １３−１４．喫煙と健康
- １３−１５．健康増進法の概要
- １３−１６．健康関連行動の変容
１４精神保健・福祉
- １４−１．精神障害の現状
- １４−２．精神保健福祉法の概要
- １４−３．心神喪失者等医療観察法の概要
- １４−４．精神障害者に関する施設・事業
- １４−５．精神障害者の入院形態
- １４−６．発達段階別にみた精神保健の問題点
- １４−７．薬物依存による精神障害
- １４−８．精神障害の予防
- １４−９．自殺対策基本法の概要
- １４−１０．自殺総合対策大綱
- １４−１１．精神障害者と法
- １４−１２．職場のメンタルヘルス
１５食品保健
- １５−１．食品安全基本法の概要
- １５−２．食品衛生法の概要
- １５−３．食品添加物
- １５−４．細菌による食中毒
- １５−５．ウイルスによる食中毒
- １５−６．原虫・寄生虫による食中毒
- １５−７．植物性自然毒による食中毒
- １５−８．動物性自然毒による食中毒
- １５−９．食中毒の原因解明と対策の樹立
- １５−１０．食中毒の現状
- １５−１１．消費者行政の流れ
１６社会保障・社会福祉
- １６−１．社会保障制度の体系
- １６−２．社会保障の考え方
- １６−３．公費医療
- １６−４．医療保険制度の現況
- １６−５．社会福祉に関する組織など
- １６−６．社会福祉プラン
- １６−７．障害者基本法の概要
- １６−８．障害者総合支援法の概要
- １６−９．身体障害者福祉法の概要
- １６−１０．知的障害者福祉法の概要
- １６−１１．発達障害者支援法の概要
- １６−１２．ＩＣＦの概要
- １６−１３．公的年金制度一覧
- １６−１４．生活保護法の概要
- １６−１５．生活困窮者自立支援法
１７環境保全と公害
- １７−１．環境基本法の概要
- １７−２．環境基本計画の概要
- １７−３．公害健康被害補償法の概要
- １７−４．環境影響評価法の概要
- １７−５．公害発生の要因と人に対する影響
- １７−６．環境汚染による主なエピソードの概要
- １７−７．ダイオキシン類対策特別措置法の概要
- １７−８．主な大気汚染物質の環境基準
- １７−９．人の健康の保護に関する水質の環境基準
- １７−１０．生活環境の保全に係る水質の環境基準と排水基準
- １７−１１．湖沼および海域の全窒素および全リン酸の環境基準
- １７−１２．土壌の汚染に関わる環境基準
- １７−１３．特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律
- １７−１４．ＰＲＴＲ法の概要
１８日常生活の環境
- １８−１．気候
- １８−２．空気と健康
- １８−３．温熱環境
- １８−４．総合的温熱尺度
- １８−５．上水道
- １８−６．遊泳用プールの衛生基準
- １８−７．下水道の概要
- １８−８．住居環境
- １８−９．建築物環境衛生管理基準
- １８−１０．有害物質を含有する家庭用品の規制基準
- １８−１１．衣服衛生の概要
- １８−１２．廃棄物
- １８−１３．低周波音
- １８−１４．振動
- １８−１５．騒音
- １８−１６．非電離放射線
- １８−１７．電離放射線の種類と単位
- １８−１８．電離放射線の影響
- １８−１９．電離放射線の線量限度勧告
- １８−２０．電磁界
- １８−２１．ねずみ，衛生害虫
１９産業保健総論
- １９−１．産業保健の目的，活動，組織，法令
- １９−２．産業保健の現状と動向
- １９−３．労働安全衛生法に定める安全衛生管理体制の概要
- １９−４．作業環境管理の基本的流れ
- １９−５．作業環境測定基準による粉じん，特定化学物質，鉛，有機溶剤の測定の概要
- １９−６．作業環境測定の概要
- １９−７．有害物質の人体曝露評価に関する指標
- １９−８．作業管理の概要
- １９−９．通達等による各種作業における一連続作業時間
- １９−１０．労働衛生保護具
- １９−１１．職場における健康管理の概要
- １９−１２．じん肺法の概要
- １９−１３．厚生労働省令で定める有害業務従事者に対する特殊健康診断の概要
- １９−１４．健康づくりと快適職場の形成
- １９−１５．都道府県産業保健総合支援センター，地域窓口（地域産業保健センター）
２０産業保健各論−法規と職業性疾患−
- ２０−１．労働基準法の概要
- ２０−２．作業環境測定法の概要
- ２０−３．労働安全衛生法の概要
- ２０−４．労働者災害補償保険法の概要
- ２０−５．男女雇用機会均等法の概要
- ２０−６．過労死等防止対策推進法の概要
- ２０−７．高温熱による障害
- ２０−８．異常気圧による障害
- ２０−９．騒音による障害
- ２０−１０．振動障害
- ２０−１１．非電離放射線による障害
- ２０−１２．電離放射線障害
- ２０−１３．酸素欠乏
- ２０−１４．有毒ガス中毒
- ２０−１５．金属中毒
- ２０−１６．有機溶剤中毒
- ２０−１７．有機化合物中毒
- ２０−１８．頸肩腕障害，ＶＤＴ作業による健康障害
- ２０−１９．職業がん
- ２０−２０．作業関連疾患
- ２０−２１．職業性皮膚障害，職業性眼障害，職業性アレルギー
- ２０−２２．石綿による健康障害
２１医事，薬事関係法規
- ２１−１．医師法の概要
- ２１−２．医師以外の医療，福祉関係者に関する法規の概要
- ２１−３．死体解剖保存法，献体法ならびに臓器移植法の概要
- ２１−４．医事に関する法規の概要
- ２１−５．医療品医療機器等法の概要
- ２１−６．毒物及び劇物取締法，麻薬及び向精神薬取締法の概要
- ２１−７．覚せい剤及び覚せい剤の中毒者の措置の概要
２２解析の基礎
- ２２−１．母集団から抽出された標本の基本的な統計量
- ２２−２．正規分布の特性と応用
- ２２−３．２項分布の特性と応用
- ２２−４．ポアソン分布の特性と応用
- ２２−５．χ２分布の特性
- ２２−６．２つの集団の平均値の差の検定と信頼区間の推定
- ２２−７．比較的大きな標本の場合の正規分布を仮定した簡略計算方法
- ２２−８．２つの集団における割合の差の検定と信頼区間の推定
- ２２−９．２×２分割表における関連性の検定
- ２２−１０．Ｆｉｓｈｅｒの直接確率計算法による２つの属性の関連性に関する検定
- ２２−１１．マッチしたデータにおける関連性の検定およびオッズ比
- ２２−１２．Ｒ×Ｃ分割表による２つの属性の関連性に関する検定
- ２２−１３．２×Ｒ分割表における傾向性の有無に関する検定
- ２２−１４．相関係数と回帰係数
- ２２−１５．年齢調整死亡率の計算
- ２２−１６．生命表
- ２２−１７．生存率の計算
- ２２−１８．標本抽出の考え方
- ２２−１９．無作為抽出方法