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非常によくまとめられた内容だった。
安心感を与えてくれた。
検査から治療法決定までのプロセス図はわかりやすい
検査費用や治療費の目安も分かりやすい
具体的な治療の種類の説明も流れもわかりやすい
申請関係もわかりやすくまとめている
第1章
告知されたら
国立がん研究センターの「がん対策情報センター」(ウェブ)
がん相談支援センターを利用する
五大がん(胃がん、大腸がん、肺がん、肝がん、乳がん)
胃がん:日本人のがん罹患数がもっとも多い、50歳代以降の男性に多い、リスクを高める原因は、喫煙、飲酒、慢性胃炎、塩分の多い食生活、ヘリコバクター・ピロリ菌
胃がんは発症から大きくなるまで時間がかかるため、毎年の検診で早期に発見できる
疑いありが出たら、精密検査を受けること
検診はバリウムか内視鏡
大腸がん:50歳代から罹患率が高くなる、早期であればほぼ100%治癒が可能、定期的に大腸がん検診を受けること、便潜血反応検査(2分の1から4分の3はこの検査で発見されている)で陽性を指摘されたら必ず精密検査を受ける
肺がん:原因は喫煙、女性は男性に比べてたばこの害を受けやすく、受動喫煙により肺がんになりやすい
疑いありと診断されたら、がんの有無を調べる検査、病理検査で確定診断となる
検診は胸部X線
肺がんはほかのがんに比べて転移・再発しやすい
肝がん:肝炎ウイルスの持続感染が主要原因、肝炎ウイルスの感染予防と感染した場合の早期治療が予防なる、罹患率、死亡率も少なくなってきている
沈黙の臓器と呼ばれるので、まずは血液検査(検診)、超音波検査
乳がん:女性がかかるがん1位、30代から増え始める
リスク要因
1.初経が早い
2.閉経が遅い
3.月経周期が短い
4.初産年齢が高い、または出産経験がない
5.授乳経験がない、授乳期間が短い
6.肥満(閉経後乳がん)
7.身長が高い
8.飲酒の習慣
乳がんは自分で見つけることができるがん。
月に1回、見て・触るセルフチェック、生理が終わって数日間が目安
セルフチェック:
1.鏡の前に立ち、乳房の形や大きさをチェック
2.渦巻き状に円を描きながら指の腹で触る
3.水平・垂直のラインでも触る
4.あおむけに寝て外側から内側に手を滑らせる
定期検診はマンモグラフィと超音波検査
がんと診断されたときから緩和ケアは始められる
緩和ケアは外来、入院、在宅がある
補完代替医療を知る
国立がん研究センター「がん情報サービス」、独立行政法人国立健康・栄養研究所「健康食品の安全性・有効性情報」、厚生労働省の「統合医療」情報サイトなどで参考にできる
臨床試験(治験)を勧められたら、臨床研究コーディネーター(CRC)に相談
遺伝子検査を受けるなら、「遺伝カウンセリング」で相談、「いでんネット」で実施施設を調べられる
第2章
公的医療費助成制度を活用
公的医療保険とは、国民健康保険や、協会けんぽはど
混合���療は全額自己負担、ただし「選定療養」「評価療養」は例外的に併用が認められている(保険併用療養費)
「拡大治験」「患者申出療養」というのも始まっている
・医療負担を軽くする制度
高額療養費制度:暦月で算出、条件により合算も可能、月をまたいで治療を受けた時は、自己負担額が変わる、申請は加入している公的医療保険に。支給は診療を受けた翌月から2年間有効
限度額適用認定証:入院前や高額な外来診療前に発行すれば、支払いが限度額までで済む
加入する健康保険組合に申請
限度額適用・標準負担額減額認定というのもある
高額療養費貸付制度:限度額適用認定証が間に合わなかった時、申請は加入する医療保険の窓口、返済は不要、国民健康保険に加入している場合は「高額療養費受領委任払制度」が利用出来る
高額医療・高額介護合算療養費制度:1年間の医療費と介護費の合計金額から計算、申請は加入する医療保険に。
小児慢性特定疾患療養費助成制度:指定医療機関で受診した場合だけ可能
ひとり親家庭医療費助成制度:自治体による
組合保険の付加給付:大企業や、共済組合にある。利用した方が得
国民健康保険には「一部負担金の免除」という制度がある、災害等で利用可能
医療費控除:年間で世帯全員の医療費合計が10万円を超えたら可能、控除対象と対象外があるので注意
確定申告が必要
療養生活の基本
「わたしの療養手帳」が便利
食事は看護師や栄養士に相談
運動、休息、睡眠が大事
がんのリハビリテーションがある、がん相談支援センターで調べられる
第3章
・収入の不安に対する制度
傷病手当金:
第4章
・生活や身体の障害に対する制度
傷病手当金:支給される条件
1.病気やケガの療養のための休業
2.仕事に就くことができない
3.労務不能の日が3日以上連続している
4.給料などが支払われない
雇用保険:非正規労働者でも受給可能
障害年金:がんでも受給できる
国民年金は「障害基礎年金」厚生年金は「障害厚生年金」
身体障害者手帳:がんでも申請可能、市区町村の福祉課、福祉事務所
生活保護:扶助の種類が複数ある。申請は福祉事務所や福祉課
生活保護は世帯単位
介護保険制度:申請は市区町村の窓口
介護度は「要介護1〜5」「要支援1〜2」「非該当(自立)」
訪問診療・訪問看護:地域包括支援センターで相談
介護保険の時はケアマネージャーに相談
介護休業・介護休暇:介護休業は通算93日まで、2週間前までに事業主に申請
介護休暇は単発用、年に5日まで
介護のための短時間勤務制度
1.時短勤務制度
2.フレックスタイム制度
3.時差出勤制度
4.介護サービス利用料の労働者負担分の助成制度
雇用保険の介護休業給付金というのもある
民間の医療保険・がん保険:先進的な医療を受ける場合や入院期間が長引いた時に備えるため
働きながら治療を続ける
家族のためのお金の備え
整理しておきたい資産や負債
預貯金、有���証券、不動産、保険、公的年金、負債・ローン
用語解説
標準治療:多くのエビデンスにもとづいた、現時点での最良の治療
先進医療:厚生労働省の「先進医療」のサイト参照