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Decarbonation
Digitalization
Decentralization
今あるものをどうやって守るかしか考えない日本の終わり。
ものづくりの輸出に頼る時代のおわり
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テクノロジーの進化は止まらない。
全てのコストはゼロになり、イノベーションが起こる。
そんな未来が確実に来るのに、静観するのか。
今こそ、決断の時である。
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あらゆるモノがコストゼロとなる限界費用ゼロ社会が近づいているという現実。
移動コスト、流通コスト、通信コスト、エネルギーコスト、さらには居住コスト。全てゼロになったら、社会も生活もガラッと変わるはず。コロナ禍でその現実に結果的に近づいてる。
これをしっかり見据えるか、あるいは、ただ流して見ているだけかで、大きくこの先の動き方は変わるだろうなぁ。
CDアルバムを3000円で買っていたのに、今はストリーミングで聴き放題。携帯も楽天モバイルに変えましたが、無料プランとか。まだまだ驚きばかり。
かけるべきコストが掛からなくなるなら、人は何にお金を落とすのだろう?投資するのだろう?と考えると、自ずと個人や法人の存在価値って見えてくるように思う。
SDGsの裏にはDXあり、とも言われてます。SDGs行動の10年。ここから2030年までは、もっといろいろ加速しそう。ネガティブな側面ばかり見ていたら見逃してしまう。いよいよ、チャンスしかないね。楽しみだし、自分も行動していく。
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自分の仕事がなくなるのか、なくならないのかと言っていては、その仕事自体の変容に気づかなくなってしまう。時代が変わり、仕事も変わる。未来永劫同じ形である仕事はほとんど無いと言えるだろう。では、その時代の流れで、同仕事が変容していくか、予知なんかできなくても注意深く見ていけば、どんな仕事でも変容はある。そして、それがここのところ、大きいと言う事を再認識しました。
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これからの時代の変化におけるデジタル化、DXの重要性を再認識できる本です。
今後、あらゆるものがインターネットに接続されると、過去を上回る大きな変革が起こることが予想されています。
企業と消費者が直接繋がり、中間業者の存在が危うくなることが指摘されています。
一方で、移動、通信、エネルギーのコストが劇的に下がり、それを生かした新たなビジネスが生まれるという見方もあります。
それらの動きを、実際に起こっている事例を紹介しながら説明し、変化へどう対応していくべきかを教えてくれています。
DXの重要性が今ひとつピンとこない、という感覚をお持ちの方が読むと、その重要性を感じることができる1冊ではないでしょうか。
【特に覚えておきたいと感じた内容の覚え書き】
「結局のところ、どれだけ想像力を持って未来をイメージできるかという一点に尽きる。荒唐無稽と思われようと、テクノロジーの進化をしっかり押さえていけば、かなりの確率で遅かれ早かれ訪れる変化を予測できる。重要なのは実際に行動に移せるかどうか。多くの場合、目先の売上に気を取られ、先のことまで気を配れないことがほとんどだが、未来は思っている以上にすぐに訪れる。」
「GAFAによって独占されたオンライン上のデータの世界で、日本企業がどれだけがんばってもできることは限られている。オフラインのデータの世界では、日本が一定の存在感を示せる余地は残されている。今後、5Gが普及し、IoT時代に突入すれば、あらゆるものがインターネットに接続される。オフラインのデータを精緻に取得できるようになれば、戦い方も変わる。既存の小売がECで苦戦するのは、リアルのデータの取得範囲が狭い上、ECに連動できていないから。」
「デジタル産業革命時代では、あらゆる業態業種がデジタルに対応しなければ生き残れなくなるが、デジタル化すべきところ、すべきでないところがあるのも現実。人間らしい生き方や感性と、常にバランスが取れているかを意識する。何をデジタル化し、何をアナログとして残すことが最も魅力が高まるかという観点も忘れてはいけない。」
→一見、デジタル化と無縁に見える業種業態でも、未来はわかりません。変化の激しい時代では、未来を常に意識していないと、取り残される可能性が高まるのだと考えるようになりました。先行企業の模倣をしていては変化への対応に間に合いません。アマゾンを真似しようとしても、アマゾンに追いつくことはできないでしょう。まだ、取組が進んでいない分野こそ、データを取得できれば、確かに新たな戦い方ができる気がしました。一方で、レコードの人気が復活しているように、アナログとして残すことに新たな価値が出てくるものは出てきそうです。そこを狙ってみるのも、戦略の1つだと考えます。
【もう少し詳しい内容の覚え書き】
・GAFAの脅威を、多くの企業が「他人事」として眺めているのが問題。アメリカの小売業を見ると、GAFA対策でいち早くDXに取り組んでいた企業はコロナ禍でも業績を伸ばし、出遅れていた企業は破綻していった。
・結局のところ、どれだけ想像力を持って未来をイメージできるかという一点に尽きる��荒唐無稽と思われようと、テクノロジーの進化をしっかり押さえていけば、かなりの確率で遅かれ早かれ訪れる変化を予測できる。重要なのは実際に行動に移せるかどうか。多くの場合、目先の売上に気を取られ、先のことまで気を配れないことがほとんどだが、未来は思っている以上にすぐに訪れる。
○さほど未来ではない「未来」
・過去30年間のインターネット戦争、プラットフォーム戦争では、影響を受けたのはインターネット企業に限られたが、今後の30年間はあらゆる機器がインターネットと接続され、すべての企業がインターネットのインフラ上で事業展開せざるを得なくなる。過去を上回る大きな変革が訪れることは間違いない。
・GAFAの影響が比較的少ない業界であっても安心できない。現代社会では消費者は好むかどうかに関わらずインターネットを利用する。すべての企業がネット企業に変わるわけではないが、多かれ少なかれ変革を迫られる。ネットがわからないからと諦めることは、企業としての死を意味する。
・業界だけでなく、業態で見ても今後大きな影響が出る。代表例は、旅行代理店などの、仲介、代理、卸、比較サイトなど中間業者といわれる「仲介業」。インターネットの最大の特徴の1つは、売り手と買い手を直接つなぐこと。ネットが普及するほど、付加価値は逓減していく。
○あらがうか、向き合うか
・中間業者の業界の中にとどまってシェア争いをすることの価値は下がる。次の20年、インターネットのように世界を変えていく武器は何かを考えると、DXに行き着く。あらゆる企業がDXに取り組めば、企業が強くなり、結果、国力の底上げにもつながる。
・今後、デジタル通貨や電気自動車の自動運転など、あらゆるものがデジタル化するのは明らか。世の中の動きを歴史からひもとき、現在の位置を確認し、未来を想像すれば、万人がわかる。先に飛び込んでしまったほうが成功確率は高くなる。足かせは、既存のものを捨てる怖さ。
・事業をトランスフォーメーションさせるということは、すぐには収益が上がらないということでもあるが、既存事業にしがみついていた場合より大きく化ける可能性がある。それに、同じ労力を使うのであれば、新しい領域にチャレンジするほうが、健全で楽しく、前向きに取り組める。新しい知識やスキルを得たほうが人材価値が高まり、社員にとってもメリットがある。
・経営者として、自社でしか提供できない価値は何なのかを考える。それは会社の存在意義を考えることと同じ。他社と同じことをやっても意味がない。新しい価値を創造していくことが起業家の使命であり、唯一の存在価値。
○すべてのコストはゼロになる
・いつの時代もテクノロジーの進化はコストを下げ、業界地図を塗り替えてきた。18世紀半ばから21世紀初頭にかけて起きた第一次産業革命から第三次産業革命までの全てに共通しているのは、モビリティー(鉄道→自動車→ハイブリッドカー)、通信コミュニケーション(印刷技術、新聞→電話→インターネット、スマホ)、エネルギー(石炭→石油→原子力)の3つのインフラの領域で変革が起きている。
・第四次では、モビリティーではCASE、通信コミュニケーションではIoT・AI、エネルギーでは再生エネルギーへの変革が予想される。
・インフラ分野で追加コストがかからない社会になることで、様々な業態業種が大きなメリットを享受する。電気代が再生エネルギーだけでまかなえれば、クラウドサービス事業者などの収益性が高まる。EC事業者にとっても、配送がドローンや自動運転車に切り替われば、人件費が一気にゼロに近づく。通信コミュニケーション分野でも、ブロックチェーン技術を駆使して、資本移動コストが無料化に向かえば、銀行の収益は大きく改善する。
○コストゼロ社会にどう生きるか
・年齢とデジタル力(知識)は反比例する。個人ではある意味仕方がないが、企業という観点から見れば致命的。経営者の高齢化が一気に進んだのは、日本でDXが進まなかった大きな理由。すぐにでもデジタルを理解しているCDO(最高デジタル責任者)を設置したほうがよい。その場合、社長の役割は人選や部門の新設、既存部門からDX部門をしっかり守ること。最初は成果出ないことが多い。CDOへ丸投げせず、最新のDX事情を学び、トレンドや要諦だけは押さえないと重要な判断はできない。
・DXは、言葉の理解が人によって異なる。既存プロセスのデジタル化でコストを下げ、生産性を上げる「守り」、デジタル産業革命時代に合った形でビジネスモデルを創造したり再構築することが必要な「攻め」に分類するとすっきりする。取り組むべき業務、目的がまったく異なり、適任者も異なる。守りは、最低限どの企業もすべきこと。攻めであれば、新規事業の立ち上げと同様の難しさがある。顧客の環境変化、テクノロジーの進化もウォッチする必要があるので、CDOの人選が特に重要。
・今後、コロナ禍によって世界中の人々が立ち止まり、社会や人類、地球について考えを巡らせる機会を得たことで、意識の変化が生まれる。持続可能性の精神が一気に高まっている。トレンドは、地球環境(消費活動の変化)、格差是正(多様性の危機)、働き方(多様化)、分散化(リスク対策)の4つ。デジタル産業革命により「人口増加=経済成長」の常識が覆される可能性は高い。
・デジタル産業革命に突入するこれからの時代を生き残るための対策は、マインドセットの変化、徹底した情報収集、全社員のデジタルリテラシー向上の3つ。
・「守り」のDX実現に必要なのは、顧客が商品・サービスを知ってから最終的に購買に至るまでのプロセスである「カスタマージャーニーマップ」のDX版を描く。業務プロセスを問い合わせ、商談、受注、アフターフォロー、再受注までの流れに分解し、可視化することが必要。それぞれの業務でどのITツールに置き換えると、どの程度のインパクトをもたらすのかを試算する。
・激しい変化に対応するには、開発体制の内製化が望ましい。副業が広がっている今、全ての技術者を自社雇用しなくても、外部スタッフの常駐という形もある。デジタルに知見を持つ、プロデューサー、マーケッター、エンジニア、クリエイターの4種類の職種がDXに必要。育成のカギを握るのは、プロデューサーの長であるCDOの人選になる。加えて、今後、特に不足が予想されるのが、エンジニアの中でもデータ分析と事業への応用を担うデータサイエンティスト。
・GAFAによって独占されたオンライン上のデータの世界で、日本企業がどれだけがんばってもできることは限られている。オフラインのデータの世界では、日本が一定の存在感を示せる余地は残されている。今後、5Gが普及し、IoT時代に突入すれば、あらゆるものがインターネットに接続される。オフラインのデータを精緻に取得できるようになれば、戦い方も変わる。既存の小売がECで苦戦するのは、リアルのデータの取得範囲が狭い上、ECに連動できていないから。
・デジタル産業革命時代では、あらゆる業態業種がデジタルに対応しなければ生き残れなくなるが、デジタル化すべきところ、すべきでないところがあるのも現実。人間らしい生き方や感性と、常にバランスが取れているかを意識する。何をデジタル化し、何をアナログとして残すことが最も魅力が高まるかという観点も忘れてはいけない。