「反日」の構造 中国、韓国、北朝鮮を煽っているのは誰か

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投稿者：佐伯洋一　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

まことに恐ろしい。まさに「国を売る」団体が現実に存在している。それに対し、我々日本人はお金を払い、太らせている。「団体」とはどこか？まず、著者も言うとおり「朝日新聞」そして「朝鮮総連」「某宗教団体」他にも山ほどあるが、この三悪こそまさに悪の権化だ。

　そも朝日新聞とは何者か？この会社のやってきたことを振り返れば答えは自ずと見えてくる。教科書問題では日本の善行は絶対に載せない。歴史教科書には９０年代まで戦後の日本の政治家は一人も写真が掲載されていない。　にもかかわらず、韓国の英雄や朝鮮で飢餓に苦しむ貧民(出所も不確かで、いいかげん)を写真付きで載せ、南京大虐殺という、有りもしない(あっても３０万虐殺など絶対にありえないことは欧米でも周知)事実を掲載し、太平洋戦争が有色人種に与えた勇気のことなど微塵も乗せない。

　豊臣秀吉の善行を乗せようとし、上記のような事実を少しでも載せようとすると、朝日新聞は中韓に「通報」し、阻止せんと流言する。靖国参拝にしても、もともと日中韓になんの争いもなかったこの問題を「抗議してください」と土井たか子他、旧社会党の在日朝鮮人も含む面々が韓国中国に「通報」し、そして両国の大問題に発展したのだ。それを裏で陰に陽に先導していたのは朝日新聞だ。

　朝日新聞は在日朝鮮人に地方参政権を付与せよなどとほざいているが、それは憲法違反だ。国民主権の「国民」の中に外国人が含まれないことは明白だ。このような解釈をとるお粗末な国などない(ニュージーランドはイギリス人に認めているが)。その法案を推進しているのは公明党だ。公明党の支持基盤である宗教団体には在日朝鮮人が多く、また会長も在日であるため、在日朝鮮人に参政権を付与したいのだろう。さらに、韓国での不興のための広告宣伝でもある。党利党略。これに勝るものはない。

　外国人に参政権を付与して滅びた国が過去数え切れぬほどあるのに、そんなことは「反日」にはまったく関係ないのだろう。在日１２０万と支持宗教団体１０００万がつるんで地方を合法的に占領し、ひいては国政の場に出てくるようになれば、日本人は日本の表舞台から退場することになる。人口が減少すれば必ずそうなる。１００年後には日本民族は３０００万人程度しかいなくなっているのだ。

　今年は上述した歴史教科書の採択の年である。それを阻止するため、朝日新聞が阿倍晋三氏に対する捏造報道をし、「新しい歴史教科書をつくる会」の教科書採択を妨害しようとしている。あの記者会見で泣いていた醜いＮＨＫのプロデューサーの横に座っていたのは、朝日新聞の顧問弁護士である。売国分子がつるんでいることは明らかな上にも明らかだ。

　捏造報道に対し比較的まともな対応をしていたのは産経・読売だけだった。本書には、ここでは述べなかったが、もっと恐ろしい反日構造を描き出している。日本の宣伝の殆どを牛耳る大手広告会社「電通」とヨン様の不気味な繋がりに、我々は眼をそらすべきではない。海外でも活動する電通は韓国人が社長になる可能性もあり、(去年は危なかったがかろうじて免れたが)そうなった時アジア全土に流される捏造の「反日番組」の恐ろしさは、本書を読んで理解していただくしかない。全面的にお勧めします。

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投稿者：としりん　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　２００５年１月１２日付け朝日新聞に、自民党議員が０１年のＮＨＫ慰安婦番組の放送内容是正をさせていた、というニュースが大きく掲載された。報道内容への「政治的介入」として大いに批判的に報道している。
　この報道の背景を知るためには本書が大いに参考になる。なにしろ、本書は、朝日新聞やＮＨＫなどの報道機関が、情報操作とも言えるほどの、偏向・世論誘導を行っている実態を明らかにしているからである。
　０２年のサッカー・ワールドカップや０４年アジアカップなどでの、報道されなかった事実や情報操作の数々には大変驚かされる。かつてスポーツジャーナリストだった著者ならではの精緻なレポートだ。
　偏向報道の背景にあるのは、左翼イデオロギーであり、近隣諸国への阿りであることは言うまでもない。
　マスコミ報道が信用できなくなる驚愕の書、と言っていいだろう。

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投稿者：佐々木 昇　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

一国の総理、与野党の幹部が北京政府に出向いては七十年以上も前の戦争について謝罪を繰り返している。日本国内では権力を誇示する政治家が北京政府にぺこぺこしているのを見て、戦後生まれの人間としては「みっともない」と感じてしまう。日中平和条約とはいかなる条約であったのか政治家たちは知らないのだろうか。田中角栄は今の外交を見て、どう評するだろうか。
　小泉首相の靖国神社参拝について北京政府はクレームをつけてくるが、首相の靖国神社参拝は今に始まったことではない。何故、今になって外交問題化するのかが理解できない。裏があるとしか思えない。
　サッカーの試合を観ても、ブーイングのみならず中国人観衆が暴徒と化するのは北京政府が助長しているのか、民衆を抑えきれないほど弱体化しているかのどっちかだろう。韓国同様、国内の引き締めに反日を使うということか。
　いかに日本のテレビ局が偏向的なサッカー中継をしても、映像が捉える中国民衆のブーイングで反日教育の凄まじさを隠しきれない。あの狂ったような中国の若者を見て、中国に対して嫌気が差したのは一人や二人ではない。騒ぎが世界に報道された数日後、重慶には日本の資金と技術でモノレールが開通している。こういった事実など中国民衆には知らされてもいないだろうし、朝貢とでも思っているのではないだろうか。

　果たして日本の政治化や北京政府は極東軍事裁判とはいかなるものであったか、知っているのだろうか。Ａ級戦犯と呼ばれる方々がどのような過程を経て処刑されたのかを知っているのだろうか。北京政府はＡ級戦犯を問題にするが、日本無罪論を主張したインドのパール博士、後年、極東軍事裁判に関わった人々が十分に調査もされずに判決が下された裁判であると述べている。人種差別裁判といわれても仕方の無い茶番劇である。サンフランシスコ講和条約発効前に処刑された方々は国難に殉した方々であり、靖国神社に祀られてしかるべきと考える。
　北京政府はチベットへの侵略、大量虐殺から世界の目をそらすために日本を責めているとしか思えない。

　不思議に思うのは、北朝鮮の将軍様が日本人の組織的な拉致を認めたにも関わらず、何故、残された日本人を帰国させないのだろうか。何度も話し合いをしても埒が開かないのならば、陸・海・空の自衛隊を北朝鮮に投入して救出すべきと考える。これは軍事行動ではなく主権の回復行為である。世界の称賛は浴びても批判などされはしないのは明白の理である。
　また、韓国が対馬を韓国領土と主張する姿勢には帝政ロシアの南下政策を彷彿させるものであり、侵略国家の野心をさらけだしたものである。玄海灘での韓国海軍の演習の砲声を聞いた身には笑い事では済まされす、元寇襲来と同じく、いつ、韓国が攻めてこないとも限らない。実際、竹島を不法占拠しているのだから。
　野中広務は在日韓国・朝鮮人にも参政権を与えるべきだとの発言をしたそうだが、建国に貢献していない人間に何故、参政権を与えるのか全くもって信じられない。工作員を潜入させ、侵略を目論む国の人間に参政権とはとんでもない。こんな事を平気で与党幹部であった人が口にするから外交関係がおかしくなる。

　本書を読んであきれるのは、政治家のみならず、朝日新聞、ＮＨＫの売国奴ぶりである。更には自らの組織拡大しか考えて考えていない創価学会・公明党である。ＧＨＱのプロパガンダで日本人は「一億総懺悔」に洗脳されてしまったが、周辺各国やアメリカに翻弄されない考えをもたなければならない。本書は韓流ブームに浮かれている今の日本人に危機感を促してくれるものである。